日経平均は3日ぶり大幅反発、米株高受けて買い戻しも28000円手前で伸び悩み
Fisco
発行済 2022年12月09日 15:53
日経平均は3日ぶり大幅反発。
8日の米株式市場でダウ平均は183.56ドル高と続伸。
中国政府がコロナ規制を緩和する兆しを見せたことが好感された。
また、週次失業保険申請件数の増加を受けて来年の利上げ観測が後退したことも相場を押し上げた。
ナスダック総合指数は＋1.12％と5日ぶり反発。
米国株高を受けて日経平均は59.53円高からスタート。
12月先物・オプション取引に係る特別清算指数算出（メジャーSQ）に絡んだ売買が交錯する中、寄り付きから上げ幅を広げる流れとなった。
その後も徐々に上値を伸ばす展開となり、前引け直前に27952.80円（378.37円高）と本日の高値を付けた。
ただ、今晩に発表される米11月卸売物価指数（PPI）などの結果を見極めたいとの思惑から、その後は膠着感の強い展開が続いた。
なお、SQ確定値はで27576.37円。
大引けの日経平均は前日比326.58円高の27901.01円となった。
東証プライム市場の売買高は11億2588万株、売買代金は2兆9321億円だった。
セクターでは電気・ガス、精密機器、電気機器が上昇率上位となった一方、鉱業、空運、石油・石炭製品が下落率上位となった。
東証プライム市場の値上がり銘柄は全体の76％、対して値下がり銘柄は20％だった。
個別では、レーザーテック (TYO:6920)、アドバンテスト (TYO:6857)、東エレク (TYO:8035)、ディスコ (TYO:6146)の半導体関連が大幅高。
ソフトバンクＧ (TYO:9984)、ソニーＧ (TYO:6758)、キーエンス (TYO:6861)、ファナック (TYO:6954)、TDK (TYO:6762)、村田製 (TYO:6981)、ローム (TYO:6963)などのハイテク株も総じて高い。
住友鉱山 (TYO:5713)、信越化学 (TYO:4063)、三菱重工 (TYO:7011)など景気敏感株も堅調。
コナミＧ (TYO:9766)、カプコン (TYO:9697)、コーエーテクモHD (TYO:3635)のゲーム関連、味の素 (TYO:2802)、日清食HD (TYO:2897)の食品関連、などの上昇も目立った。
業績・配当予想を上方修正したRSテクノ (TYO:3445)、NTT (TYO:9432)との連携に関するリリースが材料視されたIMAGICA (TYO:6879)、決算があく抜け感につながったＢガレージ (TYO:3180)、レーティング格上げが確認されたフジクラ (TYO:5803)、証券会社が目標株価を引き上げた東北電力 (TYO:9506)などは大幅に上昇。
NRI (TYO:4307)との資本業務提携を発表したキューブシステム (TYO:2335)
も大きく上昇した。
一方、軟調な原油市況を受けてINPEX (TYO:1605)、石油資源開発 (TYO:1662)が大きく下落。
リスクオンの地合いのなか、第一三共 (TYO:4568)、エーザイ (TYO:4523)の医薬品は冴えなかった。
また、為替の円高進行により、スズキ (TYO:7269)、SUBARU (TYO:7270)、ホンダ (TYO:7267)の自動車関連が軟調。
市場予想は上回ったものの減益決算や内容が嫌気された積水ハウス<
1928>は大幅に下落。
トミタ電機 (TYO:6898)、アイモバイル (TYO:6535)も決算で売られた。
ラウンドワン (TYO:4680)は既存店売上高動向の鈍化が引き続き重荷になったようで大幅続落となった。
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8日の米株式市場でダウ平均は183.56ドル高と続伸。
中国政府がコロナ規制を緩和する兆しを見せたことが好感された。
また、週次失業保険申請件数の増加を受けて来年の利上げ観測が後退したことも相場を押し上げた。
ナスダック総合指数は＋1.12％と5日ぶり反発。
米国株高を受けて日経平均は59.53円高からスタート。
12月先物・オプション取引に係る特別清算指数算出（メジャーSQ）に絡んだ売買が交錯する中、寄り付きから上げ幅を広げる流れとなった。
その後も徐々に上値を伸ばす展開となり、前引け直前に27952.80円（378.37円高）と本日の高値を付けた。
ただ、今晩に発表される米11月卸売物価指数（PPI）などの結果を見極めたいとの思惑から、その後は膠着感の強い展開が続いた。
なお、SQ確定値はで27576.37円。
大引けの日経平均は前日比326.58円高の27901.01円となった。
東証プライム市場の売買高は11億2588万株、売買代金は2兆9321億円だった。
セクターでは電気・ガス、精密機器、電気機器が上昇率上位となった一方、鉱業、空運、石油・石炭製品が下落率上位となった。
東証プライム市場の値上がり銘柄は全体の76％、対して値下がり銘柄は20％だった。
個別では、レーザーテック (TYO:6920)、アドバンテスト (TYO:6857)、東エレク (TYO:8035)、ディスコ (TYO:6146)の半導体関連が大幅高。
ソフトバンクＧ (TYO:9984)、ソニーＧ (TYO:6758)、キーエンス (TYO:6861)、ファナック (TYO:6954)、TDK (TYO:6762)、村田製 (TYO:6981)、ローム (TYO:6963)などのハイテク株も総じて高い。
住友鉱山 (TYO:5713)、信越化学 (TYO:4063)、三菱重工 (TYO:7011)など景気敏感株も堅調。
コナミＧ (TYO:9766)、カプコン (TYO:9697)、コーエーテクモHD (TYO:3635)のゲーム関連、味の素 (TYO:2802)、日清食HD (TYO:2897)の食品関連、などの上昇も目立った。
業績・配当予想を上方修正したRSテクノ (TYO:3445)、NTT (TYO:9432)との連携に関するリリースが材料視されたIMAGICA (TYO:6879)、決算があく抜け感につながったＢガレージ (TYO:3180)、レーティング格上げが確認されたフジクラ (TYO:5803)、証券会社が目標株価を引き上げた東北電力 (TYO:9506)などは大幅に上昇。
NRI (TYO:4307)との資本業務提携を発表したキューブシステム (TYO:2335)
も大きく上昇した。
一方、軟調な原油市況を受けてINPEX (TYO:1605)、石油資源開発 (TYO:1662)が大きく下落。
リスクオンの地合いのなか、第一三共 (TYO:4568)、エーザイ (TYO:4523)の医薬品は冴えなかった。
また、為替の円高進行により、スズキ (TYO:7269)、SUBARU (TYO:7270)、ホンダ (TYO:7267)の自動車関連が軟調。
市場予想は上回ったものの減益決算や内容が嫌気された積水ハウス<
1928>は大幅に下落。
トミタ電機 (TYO:6898)、アイモバイル (TYO:6535)も決算で売られた。
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が書いた: Fisco
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金融商品または仮想通貨の取引をする前に、金融市場での取引に関わるリスクやコストについて十分に理解し、専門家の助言を求めたり、ご自身の投資目的や経験値、リスク選好等を注意深く検討することを推奨いたします。
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