日経平均は反発。
12日の米株式市場でダウ平均は528.58ドル高と大幅反発。
今週に控える多くのイベントを前に買い戻しが先行。
NY連銀調査による期待インフレ率が短中期ともに低下したことで、インフレや利上げのピークアウト観測が強まったことも後押しした。
ナスダック総合指数は+1.26%と大幅反発。
米国株高を受けて日経平均は225.04円高の28067.37円と心理的な節目を回復してスタート。
しかし、今晩の米11月消費者物価指数(CPI)などのイベントを前に買いが続かず、寄り付き直後から大幅に失速。
早々に28000円を割り込むと、午前中ごろには27907.49円(65.16円高)まで上げ幅を縮小した。
その後、下落に転じることはなかったが、手掛かり材料難のなかアジア市況も動意に乏しく、午後も膠着感の強い展開が続いた。
大引けの日経平均は前日比112.52円高の27954.85円となった。
東証プライム市場の売買高は9億6868万株、売買代金は2兆4261億円だった。
セクターでは海運、医薬品、倉庫・運輸が上昇率上位となった一方、ゴム製品、電気・ガス、小売が下落率上位となった。
東証プライム市場の値上がり銘柄は全体の59%、対して値下がり銘柄は36%
だった。
個別では、郵船 (TYO:9101)、商船三井 (TYO:9104)、川崎汽船 (TYO:9107)の海運大手、三菱重工 (TYO:7011)、IHI (TYO:7013)の防衛関連、ファーストリテ (TYO:9983)、キーエンス (TYO:6861)、ダイキン (TYO:6367)、ソニーG (TYO:6758)の値がさ株、ホンダ (TYO:7267)、三菱自 (TYO:7211)、SUBARU (TYO:7270)の自動車などが高い。
東京海上HD (TYO:8766)、SOMPO (TYO:8630)の保険、石油資源開発 (TYO:1662)、日本製鉄 (TYO:5401)、丸紅 (TYO:8002)、コマツ (TYO:6301)など資源・景気敏感株も上昇。
国内証券の目標株価引き上げを受けて武田薬 (TYO:4502)、アステラス製薬 (TYO:4503)など医薬品も堅調なものが目立った。
ラクスル (TYO:4384)、グッドコムA (TYO:3475)、萩原工業 (TYO:7856)は決算が、明和地所 (TYO:8869)は株主優待制度の導入がそれぞれ好感され急伸。
東邦チタ (TYO:5727)は国内証券による目標株価引き上げを受けて大幅高となった。
一方、11月工作機械受注額の低調さが重荷になったか、ファナック (TYO:6954)、日本電産 (TYO:6594)のほか、村田製 (TYO:6981)、TDK (TYO:6762)などハイテクの一角が軟調。
ほか、メルカリ (TYO:4385)、エムスリー (TYO:2413)、Sansan (TYO:4443)などグロースの一角も冴えない。
MonotaRO (TYO:3064)は月次動向が嫌気されて大幅安。
アイケイケイ (TYO:2198)は好決算や増配を発表も出尽くし感から売られた。
トーホー (TYO:8142)も出尽くし感が優勢に。
くら寿司 (TYO:2695)は前期実績及び今期見通しの市場予想下振れが嫌気された。
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