日経平均は108円高でスタート、レーザーテックや東エレクなどが上昇
Fisco
発行済 2023年01月05日 09:41
[日経平均株価・TOPIX（表）]
日経平均;25825.50;+108.64TOPIX;1868.45;+0.30
[寄り付き概況]
5日の日経平均は108.64円高の25825.50円と反発して取引を開始した。
前日4日の米国株式市場は反発。
ダウ平均は133.40ドル高の33269.77ドル、ナスダックは71.78ポイント高の10458.76で取引を終了した。
中国の経済再開などを期待した買いから上昇スタート。
11月JOLTS求人件数が予想を上回り労働市場の逼迫が確認されると、金利先高観から一時下落に転じたが、一方で景気後退への懸念が緩和、押し目買い意欲も強く、底堅く推移した。
その後、連邦準備制度理事会（FRB）が公表した12月開催分の連邦公開市場委員会（FOMC）議事要旨の中で、想定通りタカ派姿勢が再確認されると、利上げ長期化観測が強まり再び下落する場面が見られたが、終盤にかけては押し目買いが優勢となり、結局プラス圏で終了した。
今日の東京株式市場は買いが先行した。
昨日の米株式市場で主要指数が上昇したことが東京市場の株価の支えとなった。
中でも、フィラデルフィア半導体株指数（SOX指数）が2.74％上昇と、ダウ平均（0.40％上昇）やナスダック総合指数（0.69％）に比べ上昇率が大きく、東京市場で半導体関連株などの株価支援要因となった。
また、外為市場で1ドル＝132円10銭台と昨日15時頃に比べ1円30銭ほど円安・ドル高に振れたことから、東京市場で輸出株などへ資金が向かいやすくなった。
一方、昨日の米株式市場でダウ平均が上げと下げを繰り返す相場展開だったことから、米株式相場の先行き不安定感を指摘する向きがあった。
また、中国からの渡航者を対象にした水際対策の強化を受け、インバウンド消費への期待感がやや後退したことも関連銘柄の重しとなったが、寄付き段階では買いが優勢だった。
今日は日本時間10時45分に、12月の財新中国非製造業PMIが発表される。
セクター別では、ゴム製品、輸送用機器、その他製品、医薬品、電気機器などが値上がり率上位、鉱業、保険業、石油石炭製品、銀行業、陸運業などが値下がり率上位に並んでいる。
東証プライムの売買代金上位では、レーザーテック (TYO:6920)、東エレク<
8035>、信越化 (TYO:4063)、村田製 (TYO:6981)、ソニーG (TYO:6758)、オリンパス (TYO:7733)、任天堂 (TYO:7974)、三菱自 (TYO:7211)、ホンダ (TYO:7267)、トヨタ (TYO:7203)、ブリヂストン (TYO:5108)、ソフトバンクG (TYO:9984)、日本電産 (TYO:6594)、キヤノン (TYO:7751)、武田薬 (TYO:4502)などが上昇。
他方、りそなHD (TYO:8308)、ＩＮＰＥＸ (TYO:1605)、第一生命HD (TYO:8750)、東京海上 (TYO:8766)、日立 (TYO:6501)、ＨＯＹＡ (TYO:7741)、住友商事 (TYO:8053)、三井物産 (TYO:8031)、みずほ (TYO:8411)、三井住友 (TYO:8316)、三菱電 (TYO:6503)、ＥＮＥＯＳ (TYO:5020)などが下落している。
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日経平均;25825.50;+108.64TOPIX;1868.45;+0.30
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5日の日経平均は108.64円高の25825.50円と反発して取引を開始した。
前日4日の米国株式市場は反発。
ダウ平均は133.40ドル高の33269.77ドル、ナスダックは71.78ポイント高の10458.76で取引を終了した。
中国の経済再開などを期待した買いから上昇スタート。
11月JOLTS求人件数が予想を上回り労働市場の逼迫が確認されると、金利先高観から一時下落に転じたが、一方で景気後退への懸念が緩和、押し目買い意欲も強く、底堅く推移した。
その後、連邦準備制度理事会（FRB）が公表した12月開催分の連邦公開市場委員会（FOMC）議事要旨の中で、想定通りタカ派姿勢が再確認されると、利上げ長期化観測が強まり再び下落する場面が見られたが、終盤にかけては押し目買いが優勢となり、結局プラス圏で終了した。
今日の東京株式市場は買いが先行した。
昨日の米株式市場で主要指数が上昇したことが東京市場の株価の支えとなった。
中でも、フィラデルフィア半導体株指数（SOX指数）が2.74％上昇と、ダウ平均（0.40％上昇）やナスダック総合指数（0.69％）に比べ上昇率が大きく、東京市場で半導体関連株などの株価支援要因となった。
また、外為市場で1ドル＝132円10銭台と昨日15時頃に比べ1円30銭ほど円安・ドル高に振れたことから、東京市場で輸出株などへ資金が向かいやすくなった。
一方、昨日の米株式市場でダウ平均が上げと下げを繰り返す相場展開だったことから、米株式相場の先行き不安定感を指摘する向きがあった。
また、中国からの渡航者を対象にした水際対策の強化を受け、インバウンド消費への期待感がやや後退したことも関連銘柄の重しとなったが、寄付き段階では買いが優勢だった。
今日は日本時間10時45分に、12月の財新中国非製造業PMIが発表される。
セクター別では、ゴム製品、輸送用機器、その他製品、医薬品、電気機器などが値上がり率上位、鉱業、保険業、石油石炭製品、銀行業、陸運業などが値下がり率上位に並んでいる。
東証プライムの売買代金上位では、レーザーテック (TYO:6920)、東エレク<
8035>、信越化 (TYO:4063)、村田製 (TYO:6981)、ソニーG (TYO:6758)、オリンパス (TYO:7733)、任天堂 (TYO:7974)、三菱自 (TYO:7211)、ホンダ (TYO:7267)、トヨタ (TYO:7203)、ブリヂストン (TYO:5108)、ソフトバンクG (TYO:9984)、日本電産 (TYO:6594)、キヤノン (TYO:7751)、武田薬 (TYO:4502)などが上昇。
他方、りそなHD (TYO:8308)、ＩＮＰＥＸ (TYO:1605)、第一生命HD (TYO:8750)、東京海上 (TYO:8766)、日立 (TYO:6501)、ＨＯＹＡ (TYO:7741)、住友商事 (TYO:8053)、三井物産 (TYO:8031)、みずほ (TYO:8411)、三井住友 (TYO:8316)、三菱電 (TYO:6503)、ＥＮＥＯＳ (TYO:5020)などが下落している。
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が書いた: Fisco
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金融商品または仮想通貨の取引をする前に、金融市場での取引に関わるリスクやコストについて十分に理解し、専門家の助言を求めたり、ご自身の投資目的や経験値、リスク選好等を注意深く検討することを推奨いたします。
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