10時時点の日経平均は26円高、近鉄などサミット関連が急騰
Fisco
発行済 2015年06月08日 10:02
更新済 2015年06月08日 10:33
10時時点の日経平均は26円高、近鉄などサミット関連が急騰
米雇用統計後のドル買いは一服していることから、買い優勢でスタートした東京市場は早くも模様眺めの格好に。
寄り前に発表された1-3月GDP改定値は前期比年率+3.9％と市場予想（同+2.8％）、速報値（同+2.4％）をともに上回ったが、市場への影響は限定的となっている。
先物市場では週末のSQに絡んだロールオーバーが商いの中心となっていることから、ドル高に絡んだアルゴリズムトレードは発動せず。
規模別株価指数では相対的に小型株が強い。
業種別では、一部経済誌で地銀特集が組まれていることから銀行セクターの上げが目立つ。
一方、空運、サービス業、精密機械などがさえない。
売買代金上位銘柄では、三菱UFJ (TOKYO:8306)、みずほ (TOKYO:8411)などメガバンク3行はそろって上昇しているほか、東芝 (TOKYO:6502)、富士重工 (TOKYO:7270)、第一生命 (TOKYO:8750)が強い。
一方、東京電力 (TOKYO:9501)、トヨタ自 (TOKYO:7203)、野村 (TOKYO:8604)、ソフトバンク (TOKYO:9984)、ソニー (TOKYO:6758)がさえない。
なお、16年夏のサミット開催地が三重県志摩市に決定したことから、近鉄 (TOKYO:9041)、三重銀行 (TOKYO:8374)が買われているほか、三重交通 (TOKYO:3232)がストップ高買い気配となっている。
（田代 昌之）
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