*15:26JST 日経平均は反落、米CPIショックならずも上値の重さ継続
日経平均は反落。
14日の米株式市場でダウ平均は156.66ドル安と3日ぶり反落。
米1月消費者物価指数（CPI）が前年比で予想を上回ったため、金利上昇に伴う株式売りが先行。
米連邦準備制度理事会（FRB）高官の発言を受けた利上げ長期化懸念も重しとなった。
一方、ハイテク株には押し目買いも入り、ナスダック総合指数は＋0.57％と続伸。
為替の円安進行も追い風に日経平均は83.24円高からスタート。
しかし、米CPIの上振れや米長期金利の上昇が警戒される中、寄り付き直後から伸び悩んだ。
前場中ごろからはアジア市況の下落や時間外取引のナスダック100先物の軟化、円安の一服などを背景に失速。
前引けにかけて27500円を割り込んだ。
一方、再び円安が進んだことで後場は下げ渋り、その後は27500円を意識した膠着感の強い展開が続いた。
大引けの日経平均は前日比100.91円安の27501.86円となった。
東証プライム市場の売買高は11億8791万株、売買代金は2兆7304億円だった。
セクターではサービス、精密機器、不動産が下落率上位となった一方、保険、鉄鋼、銀行が上昇率上位となった。
東証プライム市場の値下がり銘柄は全体の61％、対して値上がり銘柄は34％だった。
個別では、日本製鉄 (TYO:5401)、神戸製鋼所 (TYO:5406)が連日で昨年来高値を更新。
為替の円安を受けてSUBARU (TYO:7270)、マツダ (TYO:7261)、三菱自 (TYO:7211)などが高い。
三井住友 (TYO:8316)、みずほFG (TYO:8411)の銀行、第一生命HD (TYO:8750)、T&DHD (TYO:8795)、東京海上HD (TYO:8766)の保険なども総じて強い。
決算が好感されたところでチェンジ (TYO:3962)、ROBOTHOME (TYO:1435)、FFJ (TYO:7092)、ギフティ (TYO:4449)、堀場製作所 (TYO:6856)、日本ペイントHD (TYO:4612)などが急伸。
今期見通しに加えて中期経営計画が材料視されたアウトソーシング (TYO:2427)はストップ高。
決算発表を延期していたツバキ・ナカシマ (TYO:6464)は業績予想の大幅下方修正で悪材料出尽くし感が強まり大幅反発。
モバイル事業の底入れ感が意識された楽天Ｇ (TYO:4755)は大幅高となり、今期見通しが安心感を誘ったクボタ (TYO:6326)、今期配当水準の維持が安心感を誘ったＪＴ (TYO:2914)なども買われた。
一方、レーザーテック (TYO:6920)、東エレク (TYO:8035)、ソフトバンクＧ (TYO:9984)、日本電産<
6594>、村田製 (TYO:6981)、HOYA (TYO:7741)、イビデン (TYO:4062)などのハイテク株が軟調。
ベイカレント (TYO:6532)、エムスリー (TYO:2413)、リクルートHD (TYO:6098)、マネーフォワード (TYO:3994)、ラクスル (TYO:4384)、Sansan (TYO:4443)などのグロース株も安い。
決算関連ではソースネクスト (TYO:4344)、エムアップHD (TYO:3661)、ブイキューブ (TYO:3681)、インフォマート (TYO:2492)、オプティム (TYO:3694)、メック (TYO:4971)などが失望感を誘い急落。
利益予想を一転して赤字に下方修正したダイヤモンドエレク (TYO:6699)はストップ安比例配分となった。
14日の米株式市場でダウ平均は156.66ドル安と3日ぶり反落。
米1月消費者物価指数（CPI）が前年比で予想を上回ったため、金利上昇に伴う株式売りが先行。
米連邦準備制度理事会（FRB）高官の発言を受けた利上げ長期化懸念も重しとなった。
一方、ハイテク株には押し目買いも入り、ナスダック総合指数は＋0.57％と続伸。
為替の円安進行も追い風に日経平均は83.24円高からスタート。
しかし、米CPIの上振れや米長期金利の上昇が警戒される中、寄り付き直後から伸び悩んだ。
前場中ごろからはアジア市況の下落や時間外取引のナスダック100先物の軟化、円安の一服などを背景に失速。
前引けにかけて27500円を割り込んだ。
一方、再び円安が進んだことで後場は下げ渋り、その後は27500円を意識した膠着感の強い展開が続いた。
大引けの日経平均は前日比100.91円安の27501.86円となった。
東証プライム市場の売買高は11億8791万株、売買代金は2兆7304億円だった。
セクターではサービス、精密機器、不動産が下落率上位となった一方、保険、鉄鋼、銀行が上昇率上位となった。
東証プライム市場の値下がり銘柄は全体の61％、対して値上がり銘柄は34％だった。
個別では、日本製鉄 (TYO:5401)、神戸製鋼所 (TYO:5406)が連日で昨年来高値を更新。
為替の円安を受けてSUBARU (TYO:7270)、マツダ (TYO:7261)、三菱自 (TYO:7211)などが高い。
三井住友 (TYO:8316)、みずほFG (TYO:8411)の銀行、第一生命HD (TYO:8750)、T&DHD (TYO:8795)、東京海上HD (TYO:8766)の保険なども総じて強い。
決算が好感されたところでチェンジ (TYO:3962)、ROBOTHOME (TYO:1435)、FFJ (TYO:7092)、ギフティ (TYO:4449)、堀場製作所 (TYO:6856)、日本ペイントHD (TYO:4612)などが急伸。
今期見通しに加えて中期経営計画が材料視されたアウトソーシング (TYO:2427)はストップ高。
決算発表を延期していたツバキ・ナカシマ (TYO:6464)は業績予想の大幅下方修正で悪材料出尽くし感が強まり大幅反発。
モバイル事業の底入れ感が意識された楽天Ｇ (TYO:4755)は大幅高となり、今期見通しが安心感を誘ったクボタ (TYO:6326)、今期配当水準の維持が安心感を誘ったＪＴ (TYO:2914)なども買われた。
一方、レーザーテック (TYO:6920)、東エレク (TYO:8035)、ソフトバンクＧ (TYO:9984)、日本電産<
6594>、村田製 (TYO:6981)、HOYA (TYO:7741)、イビデン (TYO:4062)などのハイテク株が軟調。
ベイカレント (TYO:6532)、エムスリー (TYO:2413)、リクルートHD (TYO:6098)、マネーフォワード (TYO:3994)、ラクスル (TYO:4384)、Sansan (TYO:4443)などのグロース株も安い。
決算関連ではソースネクスト (TYO:4344)、エムアップHD (TYO:3661)、ブイキューブ (TYO:3681)、インフォマート (TYO:2492)、オプティム (TYO:3694)、メック (TYO:4971)などが失望感を誘い急落。
利益予想を一転して赤字に下方修正したダイヤモンドエレク (TYO:6699)はストップ安比例配分となった。