大黒天、ツバキナカシマ、ソーダニッカなど

(TYO:8058) 三菱商事　4756　+81大幅反発。
野村證券では投資判断「バイ」継続で、目標株価を6330円から6580円にまで引き上げた。
原料炭市況の上昇を主因に24年3月期の業績予想を引き上げているほか、下限配当の引き上げや追加の自社株買いなど積極的な還元方針を打ち出したことも評価している。
今後は同業他社比での出遅れを埋める動きになると想定しているようだ。
なお、野村證券では、三井物産、丸紅、住友商事なども目標株価も引き上げた。


(TYO:3402) 東レ　830.7　+28.8大幅続伸。
26年度をめどとして名古屋市に「空飛ぶ車」などの素材を開発する拠点を設けると報じられている。
AIを活用して研究体制を効率化し、機体の軽量化につながる炭素繊維材料を開発していくもよう。
空飛ぶ車は30年には世界で30兆円規模まで拡大するとみられており、成長市場に向けた展開力に関心が向かう展開にもなっているようだ。
なお、同社では現在、欧米企業向けに空飛ぶ車向け炭素繊維材料を供給している。


(TYO:7071) アンビス　3335　-195大幅続落。
3月14日付でのスタンダード市場からプライム市場への上場区分変更を発表している。
一方、プライム市場上場区分充足目的もあり、代表取締役による1000万株の売出、並びに100万株を上限とするオーバーアロットメントによる売出の実施も発表、当面の需給悪化につながるものとして、ネガティブに捉えられているようだ。
売出価格決定日は3月1日から7日となっているもよう。


(TYO:7729) 東精密　4945　+160大幅続伸。
三菱UFJモルガン・スタンレー証券では投資判断を「ホールド」から「バイ」に格上げ、目標株価も4700円から7200円に引き上げている。
1000億円を超える受注残高を考慮すれば短期的な業績底割れリスクも低く、25年3月期以降の業績は計測機器部門の底上げ、23年後半以降の半導体市場好転、パワー半導体加工装置など戦略製品の本格的な貢献により、再び成長局面を迎えるとみている。


(TYO:1820) 西松建　3735　+180大幅続伸。
2030年までの長期ビジョン、並びに、25年度までの中期計画を発表している。
中計の数値目標としては25年度営業利益220億円（22年度見込み140億円）などを掲げている。
また、今後3年間は配当性向70％の株主還元を実施などともしている。
直近では業績・配当予想を下方修正し、株価が急落した状態にあるため、見直しの動きが進む形になっているようだ。


(TYO:6804) ホシデン　1725　+121大幅続伸。
前日に提出された大量保有報告書によると、シティインデックスイレブンズの大量保有が明らかになった。
市場内での株式取得により、2月13日時点で発行済み株式数の5.26％に当たる330万株超を保有しているようだ。
投資及び状況に応じて経営陣への助言、重要提案行為等を行うことを取得目的としている。
今後のさらなる株式取得、株主向上策強化へのプレッシャーにつながる可能性などを思惑視する動きが先行。


(TYO:5310) 東洋炭素　4550　+280大幅続伸。
前日には決算説明会が開催されており、評価材料につながっているようだ。
SiCコーティング黒鉛製品は、シリコン/SiCエピ用途の需要が引き続き強く、実行中の増設投資の一部先行稼働で高水準の需要に対応しているとされている。
注文が多くすでに先行稼働した分では対応しきれず、次の投資に入っている状況のもよう。
パワー半導体関連市場の拡大メリットが意識される展開にも。


(TYO:2791) 大黒天　5310　+380大幅続伸。
SBI証券では投資判断「買い」、目標株価7250円で新規カバレッジを開始している。
同社ではコストが上昇する中でも大半の商品で値上げを行っておらず、他社との価格差が広がってきており、足元での既存店売上好調につながっているとみている。
今後、コスト増加が一巡するタイミングでは、「安さ」を武器に、既存店増収率を高めながら売上総利益率の改善を見込める局面を迎えるとみているようだ。


(TYO:6464) ツバキナカシマ　949　-138急落。
前日に延期していた22年12月期決算を発表。
営業損益は90.7億円の赤字となり、前期比149億円の損益悪化に。
米国事業の減損損失計上などが大幅悪化の主因。
14日に修正計画は発表済みであるものの、一部の借入金に付されている財務制限条項に抵触していることで、継続企業の前提に関する注記が記載されたことが本日は売り材料となったようだ。
なお、23年12月期は業績回復・増配を見込んでいる。


(TYO:8158) ソーダニッカ　860　+93急伸。
14円の特別配当を実施すると発表、23年3月期の年間配当金計画は従来の26円から40円に引き上げている。
目標とする経営指標の2期連続達成見込みなどを特別配当実施の背景としている。
前日終値ベースでの配当利回りは5.2％の水準となり、利回り妙味が高まる状況のようだ。
また、来年度業績に対する安心感などにもつながっているとみられる。