*15:30JST 日経平均は続伸、中国PMI上振れで投資家心理上向く
日経平均は続伸。
28日の米株式市場でダウ平均は232.39ドル安と反落。
欧州の物価指標上振れでインフレ懸念が強まり、売りが先行。
2月消費者信頼感指数などが予想外に悪化ししたことも一段の売り圧力となった。
一方でハイテクは底堅く推移し、ナスダック総合指数は－0.09％とほぼ横ばい。
日経平均は81.99円安からスタートすると、時間外取引のナスダック100先物が軟調に推移する中、序盤は売りが優勢となり、一時27305.37円（140.19円安）まで下げた。
ただ、27500円割れでは買い戻しが入りやすい傾向があるほか、中国の政府版及び民間版の製造業購買担当者景気指数（PMI）が予想を上回ったことが好感され、関連株に買いが入るなか前引けにかけてプラス圏に浮上。
午後は香港ハンセン指数が大幅高となる中で上げ幅を広げる展開となり、日経平均は終盤に27500円を回復した。
大引けの日経平均は前日比70.97円高の27516.53円となった。
東証プライム市場の売買高は11億2925万株、売買代金は2兆7883億円だった。
セクターでは鉱業、鉄鋼、非鉄金属が上昇率上位となった一方、精密機器、海運、医薬品が下落率上位となった。
東証プライム市場の値上がり銘柄は全体の58％、対して値下がり銘柄は37％だった。
個別では、米アプライド・マテリアルズの上昇を背景に東エレク (TYO:8035)、アドバンテスト (TYO:6857)、ディスコ (TYO:6146)など半導体関連が上昇。
太陽誘電 (TYO:6976)、イビデン (TYO:4062)、TDK (TYO:6762)などハイテク株も堅調。
中国PMIの上振れを好感し、SMC (TYO:6273)、ファナック (TYO:6954)、安川電機 (TYO:6506)が大きく上昇したほか、前日に売られた日本製鉄 (TYO:5401)、神戸製鋼所 (TYO:5406)の鉄鋼、住友鉱山 (TYO:5713)、三菱マテリアル (TYO:5711)の非鉄金属、INPEX (TYO:1605)、石油資源開発 (TYO:1662)の鉱業、三井物産 (TYO:8031)、三菱商事 (TYO:8058)の商社などにも強い買いが入った。
ホンダ (TYO:7267)、日産自 (TYO:7201)、マツダ (TYO:7261)の自動車株の復調も続いた。
自社株買いを発表したカナデン (TYO:8081)、中期経営計画が意欲的と前向きに評価された味の素 (TYO:2802)が急伸。
安永 (TYO:7271)は受注に関するリリースでストップ高比例配分となった。
一方、半導体関連の中ではレーザーテック (TYO:6920)が逆行安。
前日の後場に崩れた海運株には売りが続き、午後からは下げ渋ったものの、郵船 (TYO:9101)、商船三井 (TYO:9104)が下落。
一方で川崎汽船 (TYO:9107)はプラス転換した。
三菱UFJ (TYO:8306)、三井住友 (TYO:8316)、りそなHD (TYO:8308)の銀行や、前日に買われた三井不動産 (TYO:8801)、三菱地所 (TYO:8802)、住友不動産 (TYO:8830)の不動産も軟調。
四半期減益決算が嫌気されたラクーンHD (TYO:3031)、既存店売上動向が5カ月ぶりに前年を下回ったツルハHD (TYO:3391)が急落。
関西ペイント (TYO:4613)は株式売出に伴う需給悪化が警戒されて下落した。
28日の米株式市場でダウ平均は232.39ドル安と反落。
欧州の物価指標上振れでインフレ懸念が強まり、売りが先行。
2月消費者信頼感指数などが予想外に悪化ししたことも一段の売り圧力となった。
一方でハイテクは底堅く推移し、ナスダック総合指数は－0.09％とほぼ横ばい。
日経平均は81.99円安からスタートすると、時間外取引のナスダック100先物が軟調に推移する中、序盤は売りが優勢となり、一時27305.37円（140.19円安）まで下げた。
ただ、27500円割れでは買い戻しが入りやすい傾向があるほか、中国の政府版及び民間版の製造業購買担当者景気指数（PMI）が予想を上回ったことが好感され、関連株に買いが入るなか前引けにかけてプラス圏に浮上。
午後は香港ハンセン指数が大幅高となる中で上げ幅を広げる展開となり、日経平均は終盤に27500円を回復した。
大引けの日経平均は前日比70.97円高の27516.53円となった。
東証プライム市場の売買高は11億2925万株、売買代金は2兆7883億円だった。
セクターでは鉱業、鉄鋼、非鉄金属が上昇率上位となった一方、精密機器、海運、医薬品が下落率上位となった。
東証プライム市場の値上がり銘柄は全体の58％、対して値下がり銘柄は37％だった。
個別では、米アプライド・マテリアルズの上昇を背景に東エレク (TYO:8035)、アドバンテスト (TYO:6857)、ディスコ (TYO:6146)など半導体関連が上昇。
太陽誘電 (TYO:6976)、イビデン (TYO:4062)、TDK (TYO:6762)などハイテク株も堅調。
中国PMIの上振れを好感し、SMC (TYO:6273)、ファナック (TYO:6954)、安川電機 (TYO:6506)が大きく上昇したほか、前日に売られた日本製鉄 (TYO:5401)、神戸製鋼所 (TYO:5406)の鉄鋼、住友鉱山 (TYO:5713)、三菱マテリアル (TYO:5711)の非鉄金属、INPEX (TYO:1605)、石油資源開発 (TYO:1662)の鉱業、三井物産 (TYO:8031)、三菱商事 (TYO:8058)の商社などにも強い買いが入った。
ホンダ (TYO:7267)、日産自 (TYO:7201)、マツダ (TYO:7261)の自動車株の復調も続いた。
自社株買いを発表したカナデン (TYO:8081)、中期経営計画が意欲的と前向きに評価された味の素 (TYO:2802)が急伸。
安永 (TYO:7271)は受注に関するリリースでストップ高比例配分となった。
一方、半導体関連の中ではレーザーテック (TYO:6920)が逆行安。
前日の後場に崩れた海運株には売りが続き、午後からは下げ渋ったものの、郵船 (TYO:9101)、商船三井 (TYO:9104)が下落。
一方で川崎汽船 (TYO:9107)はプラス転換した。
三菱UFJ (TYO:8306)、三井住友 (TYO:8316)、りそなHD (TYO:8308)の銀行や、前日に買われた三井不動産 (TYO:8801)、三菱地所 (TYO:8802)、住友不動産 (TYO:8830)の不動産も軟調。
四半期減益決算が嫌気されたラクーンHD (TYO:3031)、既存店売上動向が5カ月ぶりに前年を下回ったツルハHD (TYO:3391)が急落。
関西ペイント (TYO:4613)は株式売出に伴う需給悪化が警戒されて下落した。