フォーシーズ Research Memo(3):美・健康・癒しをテーマに事業を展開。セグメント間で高いシナジー効果を創出

Fisco

発行済 2023年03月15日 15:03

更新済 2023年03月15日 15:15

*15:03JST フォーシーズ Research Memo(3):美・健康・癒しをテーマに事業を展開。
セグメント間で高いシナジー効果を創出 ■事業概要

フォーシーズHD (TYO:3726)は、「はずむライフスタイル」に通ずる「美」「健康」「癒し」をテーマに事業展開を行っている。
「通販事業」「卸売事業」「リテール事業」「衛生コンサルティング事業」の4事業を展開しており、各セグメント間で高いシナジー効果を創出している。
また、既存事業にこだわらず、多角的・発展的なビジネス展開を得意とし、企業価値向上の1つの手法としてM&Aを積極的に活用している。
なお2023年9月期より、販売商品のブランド別の区分から販売スタイル別の区分に事業セグメントを変更している。
これは、海外展開強化など販路拡大を進めていくなかで、より市場に向き合い、売上拡大、企業価値向上を推進していくうえで、販売スタイル別へのセグメント変更が合理的であり、市場の理解が得られやすいと判断したためである。
セグメント変更により取り扱いブランドは、通販事業及び卸売事業で「フェヴリナ」「ファインビジュアル」「ANYTHING WHITE」「Cure」「Laret」「Aroma Bloom」、リテール事業で「Aroma Bloom」となる。


1. 通販事業
社内コールセンターでの電話オペレーターによる販売とEC販売を行っている。
社内コールセンターでは、「パーソナルトレーナー」と呼ばれる従業員が顧客の美と健康をサポートする専属担当として、化粧品・健康食品・アロマ関連商品を販売する。
顧客一人ひとりの悩みに合わせたアイテムの提案やアイテムの活用方法を直接案内している点に特長がある。
電話オペレーターの強力な営業力を最大限に活用するため、2022年12月には架電代行業務を開始した。
一方、EC販売では自社サイトやモールで商品を販売する。
ブランドの認知向上が当面の課題であるが、2023年2月にEC販売で実績のあるiiyを完全子会社化しており、EC販売の底上げが期待される。


2. 卸売事業
国内卸売事業と海外卸売事業を展開している。
化粧品・健康食品・アロマ関連商品を国内外のドラッグストア・バラエティショップなどの量販店舗へ卸販売している。
インスタグラマーやYouTuber等、SNSを積極的に活用し売上拡大につなげている。
2022年6月に(株)ドリームフィリアと業務提携契約を締結し、中国での販路拡大が加速しているほか、ベトナム、タイ、UAE、マレーシア及びシンガポールへの商談も順調に進んでおり、グローバル展開は着実に進捗している。


3. リテール事業
「Aroma Bloom」の店舗運営を行っている。
「パーソナルアドバイザーがあなたに、癒しと安心をお届けします」をショップコンセプトに、提案型ライフスタイルショップとして、関東を中心に23店舗(2023年2月末時点)を展開している。
60種以上のアロマのほか、ハンドクリームやハーブティーなど、暮らしに気軽に取り入れられる商品を取りそろえている。


4. 衛生コンサルティング事業
子会社のHACCPジャパンが、総合衛生コンサルティング及び衛生関連商品等の販売、卸販売、検査事業を行っている。
食品検査事業としては、微生物蛍光画像測定機「BACTESTER(バクテスター)」の販売及び「BACTESTER(バクテスター)」を用いた、飲食店等に向けた検査サービスを展開している。
withコロナ時代において除菌・衛生に対するニーズは引き続き高まっており、大手企業との協業、代理店の拡大及びPRの実施による空間除菌デバイス「DevirusAC(デヴィルスエーシー)」とクロラス除菌ウォーター(亜塩素酸水製剤)の営業活動も引続き強化している。
2022年9月期からは、HACCP※対応事業としてアプリの監修やHACCP認証コンサルタント業務を拡大している。
経済産業省が推進する「IT導入補助金2022」で「IT導入支援事業者」に採択され、認知・売上が加速している。


※HACCP:Hazard Analysis and Critical Control Pointの略。
食品等事業者自らが食中毒菌汚染や異物混入等の危害要因(ハザード)を把握したうえで、原材料の入荷から製品の出荷に至る全工程のなかで、それらの危害要因を除去または低減させるために特に重要な工程を管理し、製品の安全性を確保しようとする衛生管理の手法。
2021年6月から、HACCPに沿った衛生管理が原則としてすべての食品事業者に義務付けられており、今後は食品等事業者に対して同制度に対する理解が求められる。


(執筆:フィスコ客員アナリスト 欠田耀介)

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