日経平均は5日ぶり反発。 18日の米国株式市場の上昇を受けて、日経平均は161円高からスタートした。
ギリシャ支援協議の合意見通しが立たないことへの懸念から一部で手控えムードも見られたが、前日に大幅安となったことを受けて反発狙いの買いが入り、寄り付き後もおおむね堅調に推移した。
上げ幅を200円超に広げ、20200円に迫る場面もあった。
日本銀行の金融政策決定会合では、金融政策の現状維持が決定されたが、市場予想どおりの結果で反応は限定的だった。
大引けの日経平均は前日比183.42円高の20174.24円となった。
東証1部の売買高は24億593万株、売買代金は2兆9610億円だった。
業種別では、繊維製品、ゴム製品、海運業が上昇率上位だった。
一方、下落したのは鉱業、電気・ガス業、石油・石炭製品など5業種のみだった。
個別では、トヨタ自 (TOKYO:7203)、三菱ＵＦＪ (TOKYO:8306)、ソフトバンク (TOKYO:9984)、みずほ (TOKYO:8411)、ファナック (TOKYO:6954)などが堅調。
売買代金上位では、ファナック (TOKYO:6954)や村田製 (TOKYO:6981)、東エレク (TOKYO:8035)の上昇が目立った。
また、さが美 (TOKYO:8201)、秀英 (TOKYO:4678)、ＭｒＭａｘ (TOKYO:8203)などが東証1部上昇率上位となった。
一方、東電力 (TOKYO:9501)、ＮＴＴ (TOKYO:9432)、東芝 (TOKYO:6502)、ＭＳ＆ＡＤ (TOKYO:8725)、ファーストリテ (TOKYO:9983)などが軟調。
ユニチャーム (TOKYO:8113)は2％の下落。
また、ジーテクト (TOKYO:5970)、蝶理 (TOKYO:8014)、石塚硝 (TOKYO:5204)などが東証1部下落率上位となった。