兼松---経常利益は2期連続の最⾼益更新へ、株価指標も下値不安に乏しい

兼松 (TOKYO:8020)は総合商社で日豪貿易の先駆け的存在。
電子・デバイス、食料、鉄鋼・素材・プラント、車両・航空分野が中核となっている。
2015年3月期は売上高が前期比0.2%増の1兆1,170億円、経常利益が同13.6%増の228.9億円となった。
電⼦・デバイス、車両・航空セグメントが全般的に好調であり、経常利益は過去最⾼を達成。
収益安定性は高く、財務体質も着実に改善している。
2016年3月期は引き続き電⼦・デバイス、車両・航空セグメントが好調と見込み、経常利益は2期連続の最⾼益更新が予想されている。
数値予想は売上高で前期比7.4%増の1兆2,000億円、経常利益で同0.5%増の230億円。
同社は、資源権益を保有しておらず、原油価格下落による影響も限定的。
利益の増大とともに配当も増額されており、2016年3月期通年の一株あたり配当は前期比1円増の5円が予定されている。
現状、ROEは14%台、配当利回りは2%を超える水準である一方、PBRは1倍を下回るなど、株価に下値不安も乏しい。
2019年3月期を最終年度とした中期ビジョンでは、収益基盤の拡大と健全な財務体質の維持両立を掲げ、経常利益300億円、当期純利益150億円を目指している。
ICTソリューション、モバイル、アジアの食市場、北米シェール市場、グローバル・モータリゼーション、日系メーカー等の海外進出に絡む分野に重点を置くとともに、車載関連・ＥＭＳ分野やカメラ事業における技術支援、TPP対応などを新機軸として展開し、中期ビジョンの達成を目指す。