日経平均は大幅に3日続落。 ギリシャ政府と欧州連合など債権団との財政支援を巡る協議が不調に終わり、同国の債務不履行への懸念が強まっていることから、日経平均は400円安でスタートした。
中国人民銀行の利下げを受け、上海総合指数が反発してスタートすると、日経平均も前引けにかけてやや下げ幅を縮小する展開となった。
ただ、その後上海総合指数がマイナスへ転じ、一時7％を超える下落となったことで、後場の日経平均は下げ幅を600円超に広げ20100円を割り込む場面があった。
大引けの日経平均は前週末比596.20円安の20109.95円となった。
東証1部の売買高は25億3827万株、売買代金は2兆6573億円だった。
業種別では、全33業種がマイナスとなり、ガラス・土石製品、保険業、その他製品、ゴム製品、銀行業が下落率上位だった。
個別では、トヨタ自 (TOKYO:7203)、三井住友 (TOKYO:8316)、ソフトバンク (TOKYO:9984)、ファーストリテ (TOKYO:9983)、ソニー (TOKYO:6758)など売買代金上位は全般軟調。
マツダ (TOKYO:7261)が4％超下げたほか、みずほ (TOKYO:8411)、三菱ＵＦＪ (TOKYO:8306)、任天堂 (TOKYO:7974)、ブリヂス (TOKYO:5108)、第一生命 (TOKYO:8750)などは3％を超える下落に。
また、ｅｎｉｓｈ (TOKYO:3667)はストップ安で東証1部下落率トップ。
その他、日本エンタープ (TOKYO:4829)、さが美 (TOKYO:8201)、ハマキョウ (TOKYO:9037)などが下落率上位となった。
一方、前週末に決算発表したクスリのアオキ (TOKYO:3398)、ヒマラヤ (TOKYO:7514)、ＤＣＭ (TOKYO:3050)などが大きく上昇した。
同業の買収が報じられたニチユ三菱 (TOKYO:7105)も堅調。
また、秀英 (TOKYO:4678)、宮越ＨＤ (TOKYO:6620)、クスリのアオキなどが東証1部上昇率上位となった。