日経平均は4日ぶり反発。 29日の米国株式市場はギリシャ情勢に対する懸念から大幅下落したが、日経平均は前日に今年最大の下げ幅を記録していたことから、本日は自律反発の流れが先行した。
前場はプラスを維持したものの、ギリシャ情勢や海外市場の動向を睨みながらの相場展開が続き、積極的な買いは手控えられた。
ランチタイムの日経225先物が買い越しとの観測だったことや、上海総合指数がプラスに切り返してきたことを受けて、後場の日経平均は上げ幅を広げたが、買い一巡後は上値の重い展開となった。
大引けの日経平均は前日比125.78円高の20235.73円となった。
東証1部の売買高は25億8500万株、売買代金は2兆7434億円だった。
業種別では、空運業、小売業、繊維製品が上昇率上位だった。
一方、鉄鋼、非鉄金属、石油・石炭製品が下落率上位だった。
個別では、トヨタ自 (TOKYO:7203)、三井住友 (TOKYO:8316)、ファナック (TOKYO:6954)、ファーストリテ (TOKYO:9983)、アルプス (TOKYO:6770)などが堅調。
業績観測が伝わったイオン (TOKYO:8267)は6％を超える上げ。
塩野義 (TOKYO:4507)も8％近く上昇した。
また、林兼 (TOKYO:2286)、エコナックＨＤ (TOKYO:3521)、宮越ＨＤ (TOKYO:6620)などが東証1部下落率上位となった。
一方、みずほ (TOKYO:8411)、三菱ＵＦＪ (TOKYO:8306)、ソフトバンク (TOKYO:9984)、任天堂 (TOKYO:7974)、パナソニック (TOKYO:6752)などが軟調。
公募増資実施が伝わったソニー (TOKYO:6758)は8％超の下落。
また、ソニーのほかｅｎｉｓｈ (TOKYO:3667)、ＭｒＭａｘ (TOKYO:8203)などが東証1部下落率上位となった。