日経平均は70円高でスタート、日本製鉄やJFEなどが上昇

[日経平均株価・TOPIX（表）]

日経平均;29020.63;+70.75TOPIX;2076.44;+5.23


[寄り付き概況]

　9日の日経平均は70.75円高の29020.63円と反発して取引を開始した。
前日8日の米国株式市場はまちまち。
ダウ平均は55.69ドル安の33618.69ドル、ナスダックは21.50ポイント高の12256.92で取引を終了した。
地銀セクターの回復で金融不安が緩和したため、寄り付き後、上昇。
その後、連邦政府の債務不履行リスクを警戒した売りに押され下落に転じた。
さらに、米連邦準備制度理事会（FRB）銀行融資担当者調査で融資基準が一段と厳格化されたことやビジネス融資需要の弱さが証明されると、売り圧力がさらに強まり下落幅を拡大。
一方、今週予定されている消費者物価指数（CPI）などの重要インフレ指標発表を控え下値も限定的となり、終盤にかけて下げ幅を縮小した。

ナスダック総合指数はプラス圏を回復し、まちまちで終了した。


　今日の東京株式市場は買いが先行した。
昨日の米株式市場でダウ平均は反落したものの、ナスダック総合指数、S&P500、主要な半導体関連銘柄で構成するフィラデルフィア半導体株指数（SOX指数）などの指数は上昇しており、東京市場の株価を支えた。

また、外為市場で1ドル＝135円10銭台と、昨日15時頃と比べ40銭ほど円安・ドル高水準となったことが、東京市場で輸出株などの株価を支える要因となった。
一方、日経平均は昨日は5日ぶりに反落したものの、依然、高値圏にあり、利益確定売りが出やすかった。
また、発表が佳境となっている主要企業の3月期決算を見極めたいとして積極的な買いを見送る向きもあったが、寄付き段階では買いが優勢だった。
なお、取引開始前に発表された3月の家計調査は2人以上世帯の実質消費支出が前年同月比1.9％減少した。
QUICKがまとめた市場予想の中央値は同0.4％増だった。


　セクター別では、鉄鋼、海運業、保険業、鉱業、その他金融業などが値上がり率上位、精密機器、水産・農林業、電気・ガス業が値下がりしている。
東証プライムの売買代金上位では、日本製鉄 (TYO:5401)、JFE (TYO:5411)、NRI (TYO:4307)、川崎船 (TYO:9107)、郵船 (TYO:9101)、商船三井 (TYO:9104)、レーザーテック (TYO:6920)、東エレク (TYO:8035)、エムスリー (TYO:2413)、オリックス (TYO:8591)、エーザイ (TYO:4523)、SUMCO (TYO:3436)、東京海上 (TYO:8766)、リクルートHD (TYO:6098)、アドバンテスト (TYO:6857)、三井物産 (TYO:8031)、三井住友 (TYO:8316)、日立 (TYO:6501)などが上昇。
他方、リコー (TYO:7752)、HOYA (TYO:7741)、第一三共 (TYO:4568)、ダイキン (TYO:6367)、丸紅 (TYO:8002)、三菱商事 (TYO:8058)などが下落している。