日経平均は11円安でスタート、協和キリンや花王などが下落
Fisco
発行済 2023年05月11日 09:39
[日経平均株価・TOPIX（表）]
日経平均;29110.79;-11.39TOPIX;2081.54;-4.37
[寄り付き概況]
11日の日経平均は11.39円安の29110.79円と続落して取引を開始した。
前日10日の米国株式市場はまちまち。
ダウ平均は30.48ドル安の33531.33ドル、ナスダックは126.89ポイント高の12306.44で取引を終了した。
4月消費者物価指数（CPI）でインフレの鈍化基調が確認されたため、利上げ停止観測が高まり、上昇して始まった。
ただ鈍化ペースは依然遅く、また、根強い景気後退懸念もくすぶり、ダウ平均は下落に転じた。
一方、金利低下に伴うハイテクの買いが続き、ナスダック総合指数は終日堅調に推移。
主要株価指数はまちまちで終了した。
今日の東京株式市場は、やや売りが先行した。
昨日の米株式市場でダウ平均が下落したことが東京市場の株価の重しとなった。
また、日経平均は昨日は下落したが、依然、高値圏にあり、利益確定売りも出やすかった。
一方、昨日の米株式市場でダウ平均は3日続落したが、ナスダック総合指数が反発し、東京市場でハイテク株などの株価下支え要因となった。
また、ダウ平均は小幅に下落したものの、一時300ドルを超す下げとなった後、取引終了にかけて下げ渋ったことも、東京市場で一定の安心感となった。
さらに、主要企業の3月期決算発表が佳境となっており、引き続き好業績銘柄への物色意欲が相場を支える要因となり、寄り後、日経平均は一時上げに転じた。
なお、取引開始前に発表された対外及び対内証券売買契約などの状況（週間）によると、海外投資家は4月22-29日に国内株を3880億円買い越し、4月30日-5月3日に3731億円買い越した。
セクター別では、非鉄金属、卸売業、ゴム製品、倉庫運輸関連、建設業などが値下がり率上位、鉱業、石油石炭製品、鉄鋼、電気機器、サービス業などが値上がり率上位に並んでいる。
東証プライムの売買代金上位では、協和キリン (TYO:4151)、花王 (TYO:4452)、住友鉱 (TYO:5713)、コニカミノルタ (TYO:4902)、日清食HD (TYO:2897)、三菱重 (TYO:7011)、川崎船 (TYO:9107)、三井物 (TYO:8031)、ソフトバンク (TYO:9434)、三菱商 (TYO:8058)、ホンダ (TYO:7267)、郵船 (TYO:9101)、ソフトバンクG (TYO:9984)、ブリヂストン (TYO:5108)、三菱自 (TYO:7211)、任天堂 (TYO:7974)などが下落。
他方、パナHD (TYO:6752)、ヤマトHD (TYO:9064)、富士フイルム (TYO:4901)、アドバンテスト<
6857>、スクリーンHD (TYO:7735)、楽天グループ (TYO:4755)、INPEX (TYO:1605)、楽天銀行 (TYO:5838)、日本製鉄 (TYO:5401)、レーザーテック (TYO:6920)、バンナムＨＤ (TYO:7832)、ENEOS (TYO:5020)、ディスコ (TYO:6146)、塩野義薬 (TYO:4507)、東エレク (TYO:8035)、ルネサス (TYO:6723)、アシックス (TYO:7936)などが上昇している。
アプリを入手する
日経平均;29110.79;-11.39TOPIX;2081.54;-4.37
[寄り付き概況]
11日の日経平均は11.39円安の29110.79円と続落して取引を開始した。
前日10日の米国株式市場はまちまち。
ダウ平均は30.48ドル安の33531.33ドル、ナスダックは126.89ポイント高の12306.44で取引を終了した。
4月消費者物価指数（CPI）でインフレの鈍化基調が確認されたため、利上げ停止観測が高まり、上昇して始まった。
ただ鈍化ペースは依然遅く、また、根強い景気後退懸念もくすぶり、ダウ平均は下落に転じた。
一方、金利低下に伴うハイテクの買いが続き、ナスダック総合指数は終日堅調に推移。
主要株価指数はまちまちで終了した。
今日の東京株式市場は、やや売りが先行した。
昨日の米株式市場でダウ平均が下落したことが東京市場の株価の重しとなった。
また、日経平均は昨日は下落したが、依然、高値圏にあり、利益確定売りも出やすかった。
一方、昨日の米株式市場でダウ平均は3日続落したが、ナスダック総合指数が反発し、東京市場でハイテク株などの株価下支え要因となった。
また、ダウ平均は小幅に下落したものの、一時300ドルを超す下げとなった後、取引終了にかけて下げ渋ったことも、東京市場で一定の安心感となった。
さらに、主要企業の3月期決算発表が佳境となっており、引き続き好業績銘柄への物色意欲が相場を支える要因となり、寄り後、日経平均は一時上げに転じた。
なお、取引開始前に発表された対外及び対内証券売買契約などの状況（週間）によると、海外投資家は4月22-29日に国内株を3880億円買い越し、4月30日-5月3日に3731億円買い越した。
セクター別では、非鉄金属、卸売業、ゴム製品、倉庫運輸関連、建設業などが値下がり率上位、鉱業、石油石炭製品、鉄鋼、電気機器、サービス業などが値上がり率上位に並んでいる。
東証プライムの売買代金上位では、協和キリン (TYO:4151)、花王 (TYO:4452)、住友鉱 (TYO:5713)、コニカミノルタ (TYO:4902)、日清食HD (TYO:2897)、三菱重 (TYO:7011)、川崎船 (TYO:9107)、三井物 (TYO:8031)、ソフトバンク (TYO:9434)、三菱商 (TYO:8058)、ホンダ (TYO:7267)、郵船 (TYO:9101)、ソフトバンクG (TYO:9984)、ブリヂストン (TYO:5108)、三菱自 (TYO:7211)、任天堂 (TYO:7974)などが下落。
他方、パナHD (TYO:6752)、ヤマトHD (TYO:9064)、富士フイルム (TYO:4901)、アドバンテスト<
6857>、スクリーンHD (TYO:7735)、楽天グループ (TYO:4755)、INPEX (TYO:1605)、楽天銀行 (TYO:5838)、日本製鉄 (TYO:5401)、レーザーテック (TYO:6920)、バンナムＨＤ (TYO:7832)、ENEOS (TYO:5020)、ディスコ (TYO:6146)、塩野義薬 (TYO:4507)、東エレク (TYO:8035)、ルネサス (TYO:6723)、アシックス (TYO:7936)などが上昇している。
アプリを入手する
Investing.comで、世界の金融市場の最新動向をチェックしましょう！
今すぐダウンロード
が書いた: Fisco
金融商品や仮想通貨の取引は投資金額を失う高いリスクがあります。仮想通貨の価格は非常にボラティリティーが高く、金融、規制、政治など、外的な要因に影響を受けることがあります。また信用取引はリスクが高いことを十分に理解してください。
金融商品または仮想通貨の取引をする前に、金融市場での取引に関わるリスクやコストについて十分に理解し、専門家の助言を求めたり、ご自身の投資目的や経験値、リスク選好等を注意深く検討することを推奨いたします。
Fusion Media によるこのウェブサイトのデータが、必ずしもリアルタイムおよび正確ではないということをご了承ください。またデータや価格が、必ずしも市場や取引所からではなく、マーケットメーカーにより提供されている場合があります。その為、価格は気配値であり、実際の市場価格とは異なる可能性があります。Fusion Media および当ウェブサイトへのデータの提供者は、当ウェブサイトに含まれる情報を利用したすべての損失に対して一切の責任を負わないものとします。
Fusion Media およびデータ提供者による事前の書面の許可なしに、当ウェブサイト上のデータを使用、保存、複製、表示、変更、送信、配信することを禁じます。すべての知的財産権は当ウェブサイト上のデータの提供者、または取引所が有します。
Fusion Media は当ウェブサイトに表示される広告により報酬を得ることがあります。
上記内容は英語版を翻訳したものであり、英語版と日本語版の間に不一致がある場合は英語版が優先されます。