日経平均は4日ぶり反落、さすがに上昇一服感を示唆する兆候も

*12:14JST 日経平均は4日ぶり反落、さすがに上昇一服感を示唆する兆候も 　日経平均は4日ぶり反落。
114.27円安の31119.27円（出来高概算5億2840万株）で前場の取引を終えている。


　29日の米株式市場はメモリアルデーの祝日で休場。
英国市場もスプリング・バンク・ホリデーで休場。
一方、ドイツDAXは－0.19％、フランスCAC40は－0.20％とそれぞれ軟調。
米国市場の休場で手掛かり材料難のなか、日経平均は37.3円安からスタート。
寄り付き直後は切り返して一時31374.54円（141円高）まで上昇する場面があった。
ただ、為替の円高への揺り戻しが進むなか短期的な過熱感を冷ます売りが優勢となり、すぐに失速。
前場終盤には31064.19円（169.35円安）まで下げ幅を拡大した。

一方、心理的な節目の31000円を手前では下げ渋り、下値の堅さもみられた。


　個別では、アドバンテスト (TYO:6857)、ソシオネクスト (TYO:6526)、スクリン (TYO:7735)、マクニカHD (TYO:3132)の半導体関連の上昇が目立ち、TDK (TYO:6762)、三井ハイテック (TYO:6966)、パナHD (TYO:6752)のハイテク、キーエンス (TYO:6861)、ファナック (TYO:6954)、安川電機 (TYO:6506)のFA（Factory Automation）などが堅調。
レーティングが引き上げられた神戸製鋼所 (TYO:5406)、日本電子 (TYO:6951)、証券会社が目標株価を引き上げたA＆Dホロン (TYO:7745)、日総工産 (TYO:6569)、日東紡績 (TYO:3110)などは大幅高。
熊谷組 (TYO:1861)は大株主にアクティビストファンドが浮上したことが材料視された。
第1四半期決算が計画を大幅に上振れたACCESS (TYO:4813)はストップ高気配のまま前場を終えている。


　一方、前日急伸したソフトバンクＧ (TYO:9984)が大きく反落。
ルネサス (TYO:6723)、ディスコ (TYO:6146)など半導体株の一角が軟調。
NTT (TYO:9432)、ソフトバンク (TYO:9434)、日本郵政 (TYO:6178)、花王 (TYO:4452)、アステラス製薬 (TYO:4503)などディフェンシブ系も冴えない。
ほか、SOMPO (TYO:8630)、第一生命HD (TYO:8750)、東京海上 (TYO:8766)の保険、三越伊勢丹 (TYO:3099)、共立メンテナンス (TYO:9616)、寿スピリッツ (TYO:2222)、エアトリ (TYO:6191)のインバウンド関連の下落が目立つ。
レーティングが引き下げられたSUMCO (TYO:3436)も大きく下落している。


　セクターでは金属製品、保険、水産・農林が下落率上位に並んだ一方、鉄鋼、その他製品、精密機器の3業種のみが上昇した。
東証プライム市場の値下がり銘柄は全体の81％、対して値上がり銘柄は16％となっている。


　日経平均は4日ぶり反落。
前日は朝方に644円高と急伸した後は失速し、高値から326円も上げ幅を縮めて取引を終えた。
本日は前日の米国市場が休場で手掛かり材料難のなか、短期的な過熱感を冷ます売りが優勢となっている。


　一方、前日はこれまで相場をけん引してきた半導体関連株が失速した一方、海運、商社、保険、銀行などに買いが入った。
半導体株一強という極端な資金集中による株価指数の急伸は健全な上げとはいえないが、前日は資金を上手くセクター間で循環させながら株価指数の上昇につながったという点で理想的な形だったといえる。
ただ、朝方の早い段階で高値を付けた銘柄が散見されたほか、日経平均は31000円超えの水準では上ヒゲを伴った陰線を相次いで形成しているあたり、上値の重さも徐々に意識されている印象。


　前日の先物手口では、日経225先物とTOPIX先物の両先物において、商品投資顧問（CTA）など短期筋との連動性が高いドイツ証券が売り方上位に入った。
ドイツ証券は先週まで両先物において買い越し傾向が顕著だったため、短期筋の買いが一服したことを示唆していそうだ。


また、日経225ミニでは、買い方上位にSBI証券と楽天証券の国内ネット証券が並んだ。
日経平均が上昇を続けるなかでも、レバレッジ型上場投資信託（ETF）を通じて指数の下落に賭けていた個人投資家の動きが長らく話題になっていたが、そうした逆張り目線の個人も前日は重い腰を上げて買い戻しに転じた可能性が高いと推察される。


　短期筋の買いが一服し、頑なに指数の上昇に対して空売りを続けていた個人も買い戻しに転じつつある、これらの点だけを踏まえれば、日経平均の上昇もやはり一服する可能性が高いのではないかと考える。


　一方、半導体関連株など東証プライム市場の銘柄を中心にこれまで急伸してきた銘柄は非常に底堅い動きを見せていて、依然として買い意欲の根強さも窺える。
また、4月以降（4月第1週－5月第3週）、海外投資家は現物だけで日本株を3兆5939億円と記録的な買い越しをみせている。
これらの背景を踏まえれば、買い手は当然に短期筋だけではないはずであり、そうした点を考慮すれば、日経平均は上昇一服となっても海外市場が大崩れしない限りは当面下値も堅いと考えられる。


　他方でこうしたなか、マザーズ指数の軟調ぶりから窺えるように、新興株を中心とした中小型株の低調なパフォーマンスが続いている点が気がかりだ。
ただ、相場全体が堅調さを保つのであれば、こうした出遅れ感の強い銘柄群もいずれ見直される局面がくるだろう。
新興株に関しては、6月から新規株式公開（IPO）が増える関係で需給面での重しが想定され、低調さがまだ続く可能性はあるが、夜明けは近づいていると考えたい。

（仲村幸浩）