日経平均は152円高でスタート、エーザイやソフトバンクGなどが上昇
Fisco
発行済 2023年06月02日 09:38
[日経平均株価・TOPIX（表）]
日経平均;31300.72;+152.71TOPIX;2159.32;+10.03
[寄り付き概況]
2日の日経平均は152.71円高の31300.72円と続伸して取引を開始した。
前日1日の米国株式市場は反発。
ダウ平均は153.30ドル高の33061.57ドル、ナスダックは165.70ポイント高の13100.98で取引を終了した。
債務上限を停止させる法案が下院で可決されて警戒感が和らぐも、冴えない小売り決算が相場を押し下げ、寄り付きは軟調。
5月ADP雇用統計が市場予想を上回る伸びを見せたほか、週次失業保険申請件数が市場予想ほど増えなかったことを受けて、金融引き締めが長引くとの観測も相場の重しとなった。
一方、民主党のシューマー院内総務が上院での採決を急ぐ姿勢を見せると債務上限問題への警戒感が一段と和らぎ、ハイテク株の買戻しが相場を下支え、上昇に転じた後はプラス圏で推移した。
今日の東京株式市場は買いが先行した。
昨日の米株式市場で主要指数が上昇したことが東京市場の株価の支えとなった。
中でも、ハイテク比率が高いナスダック総合指数が1.28％上昇、主要な半導体関連銘柄で構成するフィラデルフィア半導体株指数（SOX指数）が1.55％上昇と、ダウ平均（0.47％上昇）に比べ上昇率が大きかったことが東京市場でハイテク株や半導体関連株の株価下支え要因となった。
一方、東京市場では高値警戒感が継続しており、利益確定売りが出やすかった。
また、外為市場で1ドル＝138円70銭台と、昨日15時頃と比べ1円ほど円高・ドル安に振れたことが東京市場で輸出株などの株価の重しとなった。
さらに、今晩、米国で5月の米雇用統計が発表されることから、これを見極めたいとして積極的な買いを見送る向きもあったが、寄付き段階では買いが優勢だった。
セクター別では、卸売業、保険業、パルプ・紙、輸送用機器、精密機器などが値上がり率上位、空運業、陸運業、石油石炭製品、電気・ガス業、建設業などが値下がり率上位に並んでいる。
東証プライムの売買代金上位では、エーザイ (TYO:4523)、ソフトバンクG (TYO:9984)、ソシオネクスト (TYO:6526)、伊藤忠 (TYO:8001)、リクルートHD (TYO:6098)、三菱電 (TYO:6503)、ダイキン (TYO:6367)、ファナック (TYO:6954)、パナHD (TYO:6752)、任天堂 (TYO:7974)、ニデック<
6594>、HOYA (TYO:7741)、SMC (TYO:6273)などが上昇。
他方、新光電工 (TYO:6967)、富士通 (TYO:6702)、東エレク (TYO:8035)、ルネサス (TYO:6723)、レーザーテック (TYO:6920)、三井住友 (TYO:8316)、東芝 (TYO:6502)などが下落している。
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日経平均;31300.72;+152.71TOPIX;2159.32;+10.03
[寄り付き概況]
2日の日経平均は152.71円高の31300.72円と続伸して取引を開始した。
前日1日の米国株式市場は反発。
ダウ平均は153.30ドル高の33061.57ドル、ナスダックは165.70ポイント高の13100.98で取引を終了した。
債務上限を停止させる法案が下院で可決されて警戒感が和らぐも、冴えない小売り決算が相場を押し下げ、寄り付きは軟調。
5月ADP雇用統計が市場予想を上回る伸びを見せたほか、週次失業保険申請件数が市場予想ほど増えなかったことを受けて、金融引き締めが長引くとの観測も相場の重しとなった。
一方、民主党のシューマー院内総務が上院での採決を急ぐ姿勢を見せると債務上限問題への警戒感が一段と和らぎ、ハイテク株の買戻しが相場を下支え、上昇に転じた後はプラス圏で推移した。
今日の東京株式市場は買いが先行した。
昨日の米株式市場で主要指数が上昇したことが東京市場の株価の支えとなった。
中でも、ハイテク比率が高いナスダック総合指数が1.28％上昇、主要な半導体関連銘柄で構成するフィラデルフィア半導体株指数（SOX指数）が1.55％上昇と、ダウ平均（0.47％上昇）に比べ上昇率が大きかったことが東京市場でハイテク株や半導体関連株の株価下支え要因となった。
一方、東京市場では高値警戒感が継続しており、利益確定売りが出やすかった。
また、外為市場で1ドル＝138円70銭台と、昨日15時頃と比べ1円ほど円高・ドル安に振れたことが東京市場で輸出株などの株価の重しとなった。
さらに、今晩、米国で5月の米雇用統計が発表されることから、これを見極めたいとして積極的な買いを見送る向きもあったが、寄付き段階では買いが優勢だった。
セクター別では、卸売業、保険業、パルプ・紙、輸送用機器、精密機器などが値上がり率上位、空運業、陸運業、石油石炭製品、電気・ガス業、建設業などが値下がり率上位に並んでいる。
東証プライムの売買代金上位では、エーザイ (TYO:4523)、ソフトバンクG (TYO:9984)、ソシオネクスト (TYO:6526)、伊藤忠 (TYO:8001)、リクルートHD (TYO:6098)、三菱電 (TYO:6503)、ダイキン (TYO:6367)、ファナック (TYO:6954)、パナHD (TYO:6752)、任天堂 (TYO:7974)、ニデック<
6594>、HOYA (TYO:7741)、SMC (TYO:6273)などが上昇。
他方、新光電工 (TYO:6967)、富士通 (TYO:6702)、東エレク (TYO:8035)、ルネサス (TYO:6723)、レーザーテック (TYO:6920)、三井住友 (TYO:8316)、東芝 (TYO:6502)などが下落している。
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が書いた: Fisco
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金融商品または仮想通貨の取引をする前に、金融市場での取引に関わるリスクやコストについて十分に理解し、専門家の助言を求めたり、ご自身の投資目的や経験値、リスク選好等を注意深く検討することを推奨いたします。
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