11時時点の日経平均は大幅反発、決算発表受けてライフコーポやディップが値上がり率上位
Fisco
発行済 2015年07月13日 11:08
更新済 2015年07月13日 11:33
11時時点の日経平均は大幅反発、決算発表受けてライフコーポやディップが値上がり率上位
前週末の欧米株式市場の上昇の流れを受けて買いが先行。
ただ、ギリシャ支援に向けた協議について、同国が改革案の内容を今月15日までに法制化することを欧州連合（EU）側が要求したと伝えられており、問題が先送りされた格好となったことから、シカゴ先物清算値20085円には届かずスタートした。
その後、上海総合指数が続伸でスタートし、上げ幅を一時2％超に広げると、日経平均も2万円台を回復する場面があった。
個別では、トヨタ自 (TOKYO:7203)、三菱ＵＦＪ (TOKYO:8306)、みずほ (TOKYO:8411)、任天堂 (TOKYO:7974)、ファーストリテ (TOKYO:9983)などが堅調。
売買代金上位ではソニー (TOKYO:6758)、ＮＴＴドコモ (TOKYO:9437)、７＆ＩＨＤ (TOKYO:3382)が3％を超える上昇となり上げが目立つ。
また、前週末の決算発表を受けてライフコーポ (TOKYO:8194)やディップ (TOKYO:2379)、その他ＤＮＣ (TOKYO:4246)などが東証1部上昇率上位となっている。
一方、東芝 (TOKYO:6502)、ソフトバンクグ (TOKYO:9984)、村田製 (TOKYO:6981)、ＮＴＴ (TOKYO:9432)、野村 (TOKYO:8604)などが軟調。
エーザイ (TOKYO:4523)は3％超の下落。
また、キリン堂ＨＤ (TOKYO:3194)、久光薬 (TOKYO:4530)、明光ネット (TOKYO:4668)などが東証1部下落率上位となっている。
アプリを入手する
が書いた: Fisco
金融商品や仮想通貨の取引は投資金額を失う高いリスクがあります。仮想通貨の価格は非常にボラティリティーが高く、金融、規制、政治など、外的な要因に影響を受けることがあります。また信用取引はリスクが高いことを十分に理解してください。
金融商品または仮想通貨の取引をする前に、金融市場での取引に関わるリスクやコストについて十分に理解し、専門家の助言を求めたり、ご自身の投資目的や経験値、リスク選好等を注意深く検討することを推奨いたします。
Fusion Media によるこのウェブサイトのデータが、必ずしもリアルタイムおよび正確ではないということをご了承ください。またデータや価格が、必ずしも市場や取引所からではなく、マーケットメーカーにより提供されている場合があります。その為、価格は気配値であり、実際の市場価格とは異なる可能性があります。Fusion Media および当ウェブサイトへのデータの提供者は、当ウェブサイトに含まれる情報を利用したすべての損失に対して一切の責任を負わないものとします。
Fusion Media およびデータ提供者による事前の書面の許可なしに、当ウェブサイト上のデータを使用、保存、複製、表示、変更、送信、配信することを禁じます。すべての知的財産権は当ウェブサイト上のデータの提供者、または取引所が有します。
Fusion Media は当ウェブサイトに表示される広告により報酬を得ることがあります。
上記内容は英語版を翻訳したものであり、英語版と日本語版の間に不一致がある場合は英語版が優先されます。