日経平均は4日続落、需給悪化が重荷も底堅さも見せる

*15:34JST 日経平均は4日続落、需給悪化が重荷も底堅さも見せる 日経平均は4日続落。
26日の米株式市場でダウ平均は12.72ドル安と小幅に6日続落。
ロシア情勢を巡る地政学リスクを警戒した売りが先行。
また、四半期末に伴う持ち高調整でハイテク株の利食い売りが重荷となった。
ナスダック総合指数は－1.16％と続落。
米株安を受けて日経平均は68.85円安からスタート。
四半期末に伴う年金基金のリバランス（資産配分の調整）目的の売りなど需給悪化が意識されるなか、前場中ごろまで下げ調子が続き、一時32306.99円（391.82円安）まで下げ幅を広げた。
一方、前引けかけては時間外取引の米株価指数先物の動きに合わせて下げ渋った。
また、香港ハンセン指数の大幅高や為替の円安も追い風に後場は押し目買いの動きが強まり、日経平均は大引けにかけて32500円を回復した。


　大引けの日経平均は前日比160.48円安の32538.33円となった。
東証プライム市場の売買高は12億2720万株、売買代金は3兆4388億円だった。
セクターでは医薬品、不動産、精密機器が下落率上位に並んだ一方、が海運、石油・石炭製品、空運が上昇率上位に並んだ。
東証プライム市場の値下がり銘柄は全体の57％、対して値上がり銘柄は38％だった。


　個別では、米エヌビディアの株価下落を受けてアドバンテスト (TYO:6857)、ディスコ (TYO:6146)のほか、ソシオネクスト (TYO:6526)など半導体株が下落。
ソフトバンクＧ (TYO:9984)、ソニーＧ (TYO:6758)、キーエンス (TYO:6861)、ファナック (TYO:6954)、安川電機 (TYO:6506)、イビデン (TYO:4062)、ローム (TYO:6963)など値がさ株・ハイテク株も全般軟調。
三菱商事 (TYO:8058)、丸紅 (TYO:8002)、三井物産 (TYO:8031)の商社株は続落。
リクルートHD (TYO:6098)、メルカリ (TYO:4385)のほか、SREHD (TYO:2980)、インソース (TYO:6200)、サイバーAG (TYO:4751)、シグマクシス (TYO:6088)などグロース株の下落が目立った。
研究開発提携を通じて臨床試験中だった新薬の開発中止を米ファイザーが発表したことで、そーせいＧ (TYO:4565)は場中に値が付かずストップ安比例配分となった。


　一方、急伸した川崎汽船 (TYO:9107)を筆頭に郵船 (TYO:9101)、商船三井 (TYO:9104)の海運株が大幅続伸。
前日に値上げが好感されたOLC (TYO:4661)も大幅に続伸。
トヨタ自 (TYO:7203)、日産自
(TYO:7201)、三菱自 (TYO:7211)の輸送用機器のほか、三菱UFJ (TYO:8306)、JFEHD (TYO:5411)、コマツ (TYO:6301)、出光興産 (TYO:5019)など金融や資源関連セクターが堅調。
JR東海 (TYO:9022)、JAL (TYO:9201)、NTT (TYO:9432)、パンパシHD (TYO:7532)などディフェンシブの一角もしっかり。
産業革新投資機構（JIC）による買収で前日ストップ高比例配分となったJSR (TYO:4185)はTOB価格にサヤ寄せする形で大幅高。
配当政策の変更などが評価された人・夢・技術グループ (TYO:9248)、大幅増益決算が好感された壱番屋 (TYO:7630)なども買われた。