YEデジタル、イマジカG、ハニーズHDなど

(TYO:2354) YEデジタル　579　+77急騰。
前日に第1四半期決算を発表、営業利益は1.8億円で前年同期比2.1億円の損益改善となった。
つれて、上半期予想は従来の2億円から3.8億円に上方修正した。
ビジネスソリューション、IoTソリューションともに、ユーザーのDX投資が想定以上に好調に推移しているもよう。
通期計画の10億円、前期比9.9％増は現状で据え置いているものの、今後上振れの可能性は高いと捉えられた。


(TYO:6879) イマジカG　670　+69急伸。
前日に発表した自社株買いの実施が買い材料視されている。
発行済み株式数の1.1％に当たる50万株、4億円を取得上限としており、取得期間は6月28日から9月30日まで。
資本効率の向上を図るとともに、将来の機動的な資本戦略に備えることを取得目的としている。
同社の自社株買いは18年に立会外取引で実施して以来とみられる。

目先の需給面での下支えを期待する動きが先行。


(TYO:2792) ハニーズHD　1709　+174急伸。
前日に23年5月期の業績・配当予想引き上げを発表している。
営業利益は従来予想の60億円から76.7億円、前期比53.6％増にまで引き上げ。
全国的に気温も上昇したことで外出機会の増加により客数が想定を上振れ、3月から4月にかけてのオケージョン需要や新生活に向けた需要も好調な推移となったもよう。
年間配当金も45円から50円に引き上げ、前期比15円の増配としている。


(TYO:7649) スギHD　6485　+323大幅反発。
前日に第1四半期の決算を発表、営業利益は78億円で前年同期比16.6％増となり、市場想定を10億円程度上振れている。
調剤の粗利益率が想定以上に改善していることが想定以上の上振れの背景とみられる。
インフルエンザや花粉症などの需要が伸びているもよう。
会社側の据え置きの通期計画は330億円で前期比4.2％増だが、上振れ期待が高まる状況となっている。


(TYO:5202) 板硝子　680　+50大幅高。
為替相場でユーロ高円安が進行、1ユーロ＝157円台まで値下がりし、2008年9月以来、およそ15年ぶりの円安水準となっている。
前日には、ヨーロッパ中央銀行のラガルド総裁が講演で利上げの継続を示唆する発言をしたと伝わり、日本との金利差拡大が意識される形となっている。
欧州の売上構成比が高く、ユーロ高メリット銘柄と位置付けられる同社などの買い材料につながっているようだ。


(TYO:6088) シグマクシス　1272　+54大幅反発。
前日に業績修正、並びに配当予想の引き上げを発表している。
24年3月期純利益は従来予想の27億円から29億円に上方修正、法人税などの減少が見込めることを背景としている。
売上高や経常利益などは従来計画を据え置いている。
インパクトは限定的だが、あわせて配当予想も従来の20円から22円、前期比6円の増配に引き上げ。

早いタイミングでの増配発表は業績の先行きへの自信とも受け止められている。


(TYO:6526) ソシオネクスト　20300　+840大幅反発。
SMBC日興証券の投資判断格下げをきっかけに株価の割高感や過熱感が意識され、22日から前日まで4営業日での株価下落率は約30％に達した。
本日は一転、半導体関連株高の流れに乗って押し目買いの動きが優勢となり、5日ぶりに急反発する展開となった。
前日の米国市場では良好な経済指標などがポジティブ視されて主要指数が上昇、SOX指数も3.6％の大幅高となっており、東京市場でも関連株が連れ高に。


(TYO:5949) ユニプレス　1167　+79大幅続伸。
野村證券では投資判断「バイ」を継続で、目標株価を1050円から1300円にまで引き上げている。
日本やメキシコの自動車生産が好調で、納入台数見通しを引き上げているもよう。
また、生産の自動化を進めていることで、増産が増益に結び付きやすく、収益予想も上方修正している。
PER水準は依然として低く、業績回復を十分に織り込んでいないと判断。
中期的には日産以外への拡販に注目ともしている。


(TYO:9107) 川崎船　3512　-232大幅反落。
モルガン・スタンレーMUFG証券では投資判断を「オーバーウェイト」から
「イコールウェイト」に格下げ、目標株価も3800円から3100円に引き下げている。
コンテナ船業界の一段の需給悪化など、さらなる株価リスクを想定して海運業界の投資判断「コーシャス」を再強調しているもよう。
同社に関しては、自己株取得の想定を引き下げたことで、BPS水準が切り下がる見込みも反映しているようだ。


(TYO:2778) パレモ・HD　192　+8大幅反発。
前日に第1四半期の決算を発表、経常利益は1.8億円で前年同期比8.8％増となり、上半期計画の4.3億円、同11.5％減に対して増益着地となっている。
雑貨の苦戦などで売上高は低迷したものの、販管費の削減などが奏効する形になっているもよう。
6月の既存店売上の落ち込みを映して、前日は警戒感から一段安の展開となっていた中、底堅い収益動向を受けて見直しの動きが強まる形に。