三栄コーポ Research Memo（5）：2024年3月期は構造改革を継続しつつ成長戦略を推進

*13:05JST 三栄コーポ Research Memo（5）：2024年3月期は構造改革を継続しつつ成長戦略を推進 ■三栄コーポレーション (TYO:8119)の今後の見通し

2024年3月期の連結業績は、売上高が前期比6.9%減の36,000百万円、営業利益が前期比49.6%減の120百万円、経常利益が前期比22.7%減の200百万円、親会社株主に帰属する当期純利益が30百万円（前期から188百万円改善）と、各利益で黒字化を達成する予想である。
2024年3月期は、新中期経営戦略「SANYEI 2025」の初年度にあたり、同社は基礎固めの年と位置付けている。


売上面では、コロナ禍による規制が緩和し、需要の回復が見られるなど足元の追い風はあるものの、様々なリスクを反映してやや保守的な予想となった。
家具家庭用品事業では、巣ごもり需要の反動減やウクライナ情勢などによる欧州市場の落ち込みにより減収を予想する。
服飾雑貨事業では、外出需要の回復を背景に堅調な推移を予想する。
家電事業においては、自社ブランド新商品の導入を進め増収を予想する。


利益面では、主力の家具家庭用品事業の減収の影響などにより減益となるが、構造改革・体質改善を継続することで各利益で黒字化を達成する予想である。
服飾雑貨事業では、「kipling」ブランドを展開する子会社 (株)L&Sコーポレーションの構造改革が進展し、セグメント利益の改善を見込んでいる。
家電事業では、海外における価格改定やローコストオペレーションの強化などにより損失縮小を想定する。
弊社では、ウクライナ情勢の影響など依然として外部要因による不透明感はあるものの、国内の外出・旅行需要は2023年6月時点では回復傾向となっており、同社が得意とするトラベル・服飾雑貨・理美容商材の好調は継続すると見ている。
弊社は、従来より取り組んできた構造改革が奏功し黒字化を達成したため、今後は中期経営戦略における成長戦略（セレクトショップへの転換、ネット販売の成長、中国・アジア展開、環境商材など）の成否が注目ポイントになると考えている。


（執筆：フィスコ客員アナリスト　角田秀夫）