日ピストン Research Memo（6）：2023年3月期は増収だが、原材料・エネルギー価格高騰で減益

*14:36JST 日ピストン Research Memo（6）：2023年3月期は増収だが、原材料・エネルギー価格高騰で減益 ■業績動向

1. 2023年3月期連結業績の概要
日本ピストンリング (TYO:6461)の2023年3月期の連結業績は、売上高が前期比15.2%増の58,524百万円、営業利益が同9.2%減の2,385百万円、経常利益が同9.9%減の2,755百万円、親会社株主に帰属する当期純利益が同6.3%減の1,808百万円となった。
売上高は、為替の円安効果、自動車生産台数の緩やかな回復、ノルメカエイシアの子会社化などで2桁増収・過去最高だったが、利益面は原価低減や価格転嫁を推進したものの、原材料・エネルギー価格の高騰、などの影響をカバーしきれず減益となった。


営業利益2億円減益の増減要因は、減益要因として、原材料・エネルギー費の増加で24億円、人件費・経費ほかの増加で6億円、増益要因として、増産効果で10億円、原価低減効果で8億円、価格転嫁で8億円、為替変動で2億円であった。
売上総利益は6.0%増加したが、売上総利益率は1.9ポイント低下して20.9%となった。
販管費は10.5%増加したが、販管費比率は0.7ポイント低下して16.9%となった。
同社の場合、為替変動の影響は主に対ユーロである。
対ドルについては海外拠点の設立といった現地化の進展によって為替影響が軽微な状況となっている。


2. セグメント別の動向
(1) 自動車関連製品事業
自動車関連製品事業は、売上高が13.6%増の49,853百万円、セグメント利益が4.4%減の2,515百万円となった。
自動車生産台数は車載半導体不足や部品供給停滞の影響が継続したが、期末に向けて緩やかに回復傾向となり、為替の円安効果も寄与して売上高は2桁増収となった。
利益面は原価低減や価格転嫁を推進したものの、原材料・エネルギー価格高騰などの影響をカバーしきれず減益となった。


(2) 舶用・その他の製品事業
舶用・その他の製品事業は、前期に一時的に高まった産業機器向け製品の需要が減少し、売上高が4.9%減の2,241百万円、セグメント利益が19.6%減の298百万円となった。


(3) その他
その他（商品等販売事業含む）は、ノルメカエイシアの子会社化等で売上高が41.5%増の6,429百万円となったが、セグメント利益は50.5%減の87百万円となった。


3. 財務の状況
財務面で見ると、2023年3月期末の資産合計は前期末比1,493百万円増加して68,843百万円となった。
主に棚卸資産が2,011百万円増加、受取手形・売掛金及び契約資産が597百万円増加した一方で、投資有価証券が1,020百万円減少したことなどによる。
棚卸資産の増加は、自動車メーカーの生産調整やサプライチェーン混乱を考慮して戦略的に増やした一時的要因による。
負債合計は同1,524百万円減少して30,725百万円となった。
主に支払手形及び買掛金が510百万円増加、電子記録債務が422百万円増加した一方で、有利子負債（長短借入金）が1,911百万円減少、繰延税金負債が335百万円減少したことなどによる。
有利子負債の削減により、ネットD/Eレシオは0.21倍に低下（前期末は0.27倍）した。
純資産合計は同3,018百万円増加して38,117百万円となった。
主に為替換算調整勘定が2,213百万円増加、利益剰余金が1,243百万円増加した一方で、その他有価証券評価差額金が607百万円減少したことなどによる。


この結果、自己資本比率は前期末比3.1ポイント上昇して52.4%となった。
また、フリーキャッシュフローは2,023百万円（2021年3月期は869百万円、2022年3月期は3,419百万円）となり、安定経営に必要な水準を維持している。
財務の健全性は維持されていると弊社では評価している。


（執筆：フィスコ客員アナリスト　水田雅展）