日経平均は続落、米中株安を受けて一時20300円割れ
Fisco
発行済 2015年07月27日 15:36
更新済 2015年07月27日 16:00
日経平均は続落、米中株安を受けて一時20300円割れ
前週末24日の米国市場では、7月の中国製造業PMI速報値が1年3ヶ月ぶりの低水準となったことが嫌気され、NYダウが163ドル安となった。
こうした流れを受けて、日経平均も170円安からスタートしたが、前場には先物へのまとまった買いを受けて20500円手前まで急速に値を戻す場面があった。
ただ、上海総合指数が下げ幅を広げ節目の4000ptを割り込むと、日経平均も後場に一時20278.73円（前週末比265.80円安）まで下落した。
大引けの日経平均は前週末比194.43円安の20350.10円となった。
東証1部の売買高は18億8805万株、売買代金は2兆2330億円だった。
業種別では、その他金融業、その他製品、化学が下落率上位だった。
一方、上昇したのは海運業、ゴム製品、鉱業の3業種のみだった。
個別では、トヨタ自 (TOKYO:7203)、三井住友 (TOKYO:8316)、ソニー (TOKYO:6758)、東電力 (TOKYO:9501)、ソフトバンクグ (TOKYO:9984)などが軟調。
エーザイ (TOKYO:4523)、良品計画 (TOKYO:7453)、任天堂 (TOKYO:7974)は4％を超える下落に。
また、日立ハイテク (TOKYO:8036)、キユソ流通 (TOKYO:9369)、新日無 (TOKYO:6911)などが東証1部下落率上位となった。
一方、三菱ＵＦＪ (TOKYO:8306)、みずほ (TOKYO:8411)、ファナック (TOKYO:6954)、ファーストリテ (TOKYO:9983)などが堅調。
ＫＬａｂ (TOKYO:3656)は6％近い上昇に。
また、明治海 (TOKYO:9115)、ワタベ (TOKYO:4696)、ＮＥＸＹＺ (TOKYO:4346)などが東証1部上昇率上位となった。
アプリを入手する
が書いた: Fisco
金融商品や仮想通貨の取引は投資金額を失う高いリスクがあります。仮想通貨の価格は非常にボラティリティーが高く、金融、規制、政治など、外的な要因に影響を受けることがあります。また信用取引はリスクが高いことを十分に理解してください。
金融商品または仮想通貨の取引をする前に、金融市場での取引に関わるリスクやコストについて十分に理解し、専門家の助言を求めたり、ご自身の投資目的や経験値、リスク選好等を注意深く検討することを推奨いたします。
Fusion Media によるこのウェブサイトのデータが、必ずしもリアルタイムおよび正確ではないということをご了承ください。またデータや価格が、必ずしも市場や取引所からではなく、マーケットメーカーにより提供されている場合があります。その為、価格は気配値であり、実際の市場価格とは異なる可能性があります。Fusion Media および当ウェブサイトへのデータの提供者は、当ウェブサイトに含まれる情報を利用したすべての損失に対して一切の責任を負わないものとします。
Fusion Media およびデータ提供者による事前の書面の許可なしに、当ウェブサイト上のデータを使用、保存、複製、表示、変更、送信、配信することを禁じます。すべての知的財産権は当ウェブサイト上のデータの提供者、または取引所が有します。
Fusion Media は当ウェブサイトに表示される広告により報酬を得ることがあります。
上記内容は英語版を翻訳したものであり、英語版と日本語版の間に不一致がある場合は英語版が優先されます。