キューブ---2Q減収なるも、オンライン・オフラインの双方から国内外における販売を強化
Fisco
発行済 2023年08月15日 13:51
*13:51JST キューブ---2Q減収なるも、オンライン・オフラインの双方から国内外における販売を強化
キューブ (TYO:7112)は14日、2023年12月期第2四半期（23年1月-6月）決算を発表した。
売上高が前年同期比12.7%減の25.31億円、営業利益が同67.5%減の1.99億円、経常利益が同67.0%減の2.03億円、四半期純利益が同67.3%減の1.32億円となった。
前年度に引き続き、デジタル化の推進と海外展開に向けて、オフライン・オンラインの販売チャネルの融合、新規店舗の出店も含めた集客・販売力の強化を図り、国内リテール、国内EC及び海外ECにおいて売上の拡大に努めている。
また、韓国卸、海外卸、及び国内卸の各卸においても、特に海外卸における新規取引先の獲得等を進め、売上の拡大を図っている。
当第2四半期累計期間は、特に韓国におけるコロナ禍におけるゴルフブームの過熱感が落ち着きつつあり、その影響から前年同期と比較して韓国卸の売上が減少したことを主として、売上高全体においても前年同期比と比較して減少した。
売上原価は、11.42億円（前年同期比18.4%減）となった。
商品の原価目標を設定し、売上原価率の低減を徹底した結果、売上原価率45.1%となっている。
この結果、売上総利益は13.89億円（前年同期比7.3%減）となり、売上総利益率は54.9%となっている。
また、販売費及び一般管理費は、11.90億円（前年同期比34.2%増）となり、業容拡大に向けた全社で人材採用を強化した結果として業務委託費用、給料手当、役員報酬、同社ブランド認知のさらなる向上やデジタル化の推進に向けての広告投資や、タレントやプロゴルファーの起用による魅力あるコンテンツ制作への投資を増加させた結果として広告宣伝費、新規店舗の出店に伴い地代家賃、及び減価償却費等が増加傾向にある。
この結果、営業利益は減益となった。
2023年12月期通期については、同日、業績予想の修正を発表した。
売上高が前期比9.0%減（前回予想比15.0%減）の50.60億円、営業利益が同51.4%減（同54.0%減）の4.40億円、経常利益が同50.5%減（同53.2%減）の4.44億円、当期純利益が同50.9%減（同54.6%減）の2.99億円としている。
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売上高が前年同期比12.7%減の25.31億円、営業利益が同67.5%減の1.99億円、経常利益が同67.0%減の2.03億円、四半期純利益が同67.3%減の1.32億円となった。
前年度に引き続き、デジタル化の推進と海外展開に向けて、オフライン・オンラインの販売チャネルの融合、新規店舗の出店も含めた集客・販売力の強化を図り、国内リテール、国内EC及び海外ECにおいて売上の拡大に努めている。
また、韓国卸、海外卸、及び国内卸の各卸においても、特に海外卸における新規取引先の獲得等を進め、売上の拡大を図っている。
当第2四半期累計期間は、特に韓国におけるコロナ禍におけるゴルフブームの過熱感が落ち着きつつあり、その影響から前年同期と比較して韓国卸の売上が減少したことを主として、売上高全体においても前年同期比と比較して減少した。
売上原価は、11.42億円（前年同期比18.4%減）となった。
商品の原価目標を設定し、売上原価率の低減を徹底した結果、売上原価率45.1%となっている。
この結果、売上総利益は13.89億円（前年同期比7.3%減）となり、売上総利益率は54.9%となっている。
また、販売費及び一般管理費は、11.90億円（前年同期比34.2%増）となり、業容拡大に向けた全社で人材採用を強化した結果として業務委託費用、給料手当、役員報酬、同社ブランド認知のさらなる向上やデジタル化の推進に向けての広告投資や、タレントやプロゴルファーの起用による魅力あるコンテンツ制作への投資を増加させた結果として広告宣伝費、新規店舗の出店に伴い地代家賃、及び減価償却費等が増加傾向にある。
この結果、営業利益は減益となった。
2023年12月期通期については、同日、業績予想の修正を発表した。
売上高が前期比9.0%減（前回予想比15.0%減）の50.60億円、営業利益が同51.4%減（同54.0%減）の4.40億円、経常利益が同50.5%減（同53.2%減）の4.44億円、当期純利益が同50.9%減（同54.6%減）の2.99億円としている。
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が書いた: Fisco
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