(TYO:5110) 住友ゴム 1588 +40.5大幅反発。
SMBC日興証券では投資判断を「2」から「1」に、目標株価も1350円から1850円に引き上げた。
これまでの売上追求からバランスシートを重視した経営への転換に伴い、収益性改善が進む局面にあることを評価している。
当面は、米国工場を中心とする構造改革効果が大きな利益成長材料につながるとみており、24年12月期に向けては、業界内での業績および株価のアウトパフォームが期待できるとみている。
(TYO:7850) 総合商研 886 +57大幅反発。
前日に業績予想の上方修正を発表している。
23年7月期営業利益は従来予想の1.5億円から2億円、前期比65.3％増に引き上げ。
経済活動正常化に伴い、チラシや店頭の販促関連資材の需要が想定以上に好調に推移したほか、年賀状印刷に付随する業務や年賀資材関連の受注増なども上振れ要因となったもよう。
第3四半期までの状況から想定線とみられるが、権利落ち後の戻りが鈍かったことからストレートに好反応。
(TYO:2812) 焼津水 1258 +116急伸。
旧村上系ファンドとされる南青山不動産が大株主に浮上したことが、前日に提出された大量保有報告書で明らかになっている。
保有割合は5.96％となっている。
同社は現在、YJHDが完全子会社化を企図したTOBを行っており、TOB価格である1137円に沿った値動きとなっていた。
今回の株式取得がTOB価格引き上げなどにつながっていく可能性などを思惑視する動きが先行のようだ。
(TYO:8912) エリア 119 +9大幅反発。
発行済み株式数の3.3％に当たる60万7500株、7290万円を上限とする自己株式の取得実施を発表している。
取得期間は9月7日から24年2月29日まで。
資本効率の向上を通じて株主利益還元の強化を図るとともに、経営環境の変化に対応した機動的な資本政策を可能とすることを取得目的としている。
8月にかけて上限60万7500株の自己株式取得を終えたばかりのタイミングでもある。
(TYO:3853) アステリア 820 +32大幅続伸。
LayerX社と、法人支出管理サービス「バクラク」と同社が提供するデータ連携ツール「ASTERIA Warp」において、業務提携すると発表。
第1弾として、電子帳簿保存法・インボイス制度に対応した「バクラク電子帳簿保存」と、「ASTERIA Warp」との連携を開始する。
LayerXが提供するバクラクシリーズは5000社以上の企業が導入、「バクラク電子帳簿保存」も21年に提供を開始。
(TYO:2910) ロックフィルド 1598 +53大幅反発。
前日に第1四半期決算を発表、営業利益は4.8億円で前年同期比14.5％増となり、上半期計画8億円、同9.0％増に対して好進捗となっている。
上半期業績の上振れは意識される状況になっているとみられる。
主力のRFIをはじめ全業態がプラス成長となっており、原材料単価高は継続するものの、価格改定効果や商品施策の実施なども増益要因となっている。
(TYO:7605) フジコーポ 2071 +127大幅反発。
前日に第3四半期の決算を発表、累計営業利益は47.3億円で前年同期比18.7％増となっている。
上半期実績は同11.5％増であり、一段と増益率は拡大する形になっている。
据え置きの通期計画52億円、前期比2.9％増に対する進捗率は91％に達しており、業績上振れが意識される展開になっているようだ。
冬タイヤの値上げがあり、値上げ前の駆け込み需要などが増加したもよう。
(TYO:3186) ネクステージ 2770 -700ストップ安。
ビッグモーターの保険金不正請求問題が明るみになり、中古車販売業者に注目が集まる中、業界第2位の同社でも同様の不正が横行している疑いがあることがわかったと一部のメディアが伝えている。
不信感の高まりによる今後の事業への影響を警戒視する動きが優勢となっているもよう。
なお、会社側では9月1日に、報道機関からの質問状についてとして、質問内容やその回答内容をリリースしている。
(TYO:7261) マツダ 1680 +75大幅続伸。
大和証券では投資判断を「3」から「2」に、目標株価も1300円から1800円に引き上げた。
足元も良好な米国市場の追い風に加え、独自要因による改善余地が大きいことが魅力と指摘。
為替要因に伴う大幅な業績上方修正も見込めるとしている。
同社の営業利益の7割以上は北米の寄与と想定しているようだ。
なお、収益環境の反転リスクやBEV戦略での不透明感から、3-6カ月程度の短期を意識した推奨と。
(TYO:8418) 山口FG 1265.5 +76.5大幅反発。
大和証券では投資判断を「3」から「2」に格上げ、目標株価も900円から
1400円に引き上げている。
貸出金利息と純投資有価証券によるインカムゲインの拡大、外債損切影響の剥落などから、25年3月期以降の増益基調継続を予想。
配当性向40％程度の還元方針に沿って25年3月期は61円（24年3月期予想43円）までの大幅増配を見込み、5.1％の利回り水準から投資妙味は大きく高まると判断しているようだ。