日経平均は5日ぶり反落。 前日の米国株式市場の上昇や、ドル・円が再び1ドル＝124円台後半まで円安方向に振れたことを受けて、日経平均は20900円台を回復してスタートした。
寄り付き後には一時20946.93円（前日比138.24円高）まで上昇し、6月24日に付けた年初来高値（20952.71円）に迫った。
ただ、中国人民銀行（中央銀行）が人民元の基準値を大幅に引き下げたことを受けて、日経平均は前引けにかけてマイナスへ転じ、後場の寄り付き後には20600円を割り込む場面もあった。
大引けの日経平均は前日比87.94円安の20720.75円となった。
東証1部の売買高は24億2557万株、売買代金は2兆9723億円だった。
業種別では、倉庫・運輸関連業、空運業、電気・ガス業が下落率上位だった。
一方、鉄鋼、非鉄金属、金属製品が上昇率上位だった。
個別では、トヨタ自 (TOKYO:7203)、ファーストリテ (TOKYO:9983)、三井住友 (TOKYO:8316)、ファナック (TOKYO:6954)、ＮＴＴドコモ (TOKYO:9437)などが軟調。
ＪＡＬ (TOKYO:9201)が3％超、明治ＨＤ (TOKYO:2269)が4％超の下落。
また、日ペイントＨＤ (TOKYO:4612)、ＣＥＨＤ (TOKYO:4320)、ＬＩＮＫ＆Ｍ (TOKYO:2170)などが東証1部下落率上位となった。
一方、ソフトバンクグ (TOKYO:9984)、東電力 (TOKYO:9501)、三菱ＵＦＪ (TOKYO:8306)、みずほ (TOKYO:8411)、任天堂 (TOKYO:7974)などが堅調。
ソニー (TOKYO:6758)や住友不 (TOKYO:8830)が2％超上げたほか、ＪＤＩ (TOKYO:6740)は7％を超える上昇に。
また、ノーリツ鋼機 (TOKYO:7744)、日バイリーン (TOKYO:3514)、Ｖテク (TOKYO:7717)などが東証1部上昇率上位となった。