日経平均は149円高でスタート、ソフトバンクや川崎重などが上昇
Fisco
発行済 2023年11月09日 09:37
[日経平均株価・TOPIX（表）]
日経平均;32316.39;+149.91TOPIX;2312.00;+6.05
[寄り付き概況]
9日の日経平均は149.91円高の32316.39円と3日ぶり反発して取引を開始した。
前日8日の米国株式市場はまちまち。
ダウ平均は40.33ドル安の34,112.27ドル、ナスダックは10.56ポイント高の13,650.41で取引を終了した。
金利先高観の後退や新年度に向けた買いに寄り付き後、上昇。
ただ、連邦準備制度理事会（FRB）のパウエル議長が参加予定の国際通貨基金（IMF）会合での発言を警戒し、利食い売りに押され、下落に転じた。
しかし、原油価格の下落が好感材料となったほか、長期金利低下でハイテクの売りが限定的となり、相場を支えた。
終盤にかけ、ナスダックはプラス圏を回復もダウは下げを消せずまちまちで終了した。
今日の東京株式市場は買いが先行した。
昨日の米株式市場でダウ平均は下落したが、一時150ドルあまり下げた後に下げ渋ったことに加え、ナスダック総合指数やS&P500、主要な半導体関連銘柄で構成するフィラデルフィア半導体株指数（SOX指数）
が小幅ながら上昇したことが東京市場で一定の安心感となった。
また、日経平均は昨日までの続落で500円を超す下げとなったことから、押し目待ちの買いも入りやすかった。
さらに、3月決算企業の中間期決算への期待感が引き続き株価下支え要因となった。
一方、日経平均は昨日まで続落したが、過熱感の解消には日柄調整が必要だとの見方から、積極的な買いを見送る向きもあったが、寄付き段階では買いが優勢だった。
なお、取引開始前に発表された対外及び対内証券売買契約などの状況
（週間）によると、海外投資家は10月29日-11月4日に国内株を6週連続で買い越した。
買越額は3135億円だった。
今日は日本時間10時30分に、10月の中国消費者物価指数（CPI）と中国卸売物価指数（PPI）が発表される。
セクター別では、鉄鋼、不動産業、卸売業、鉱業、輸送用機器などが値上がり率上位、銀行業、電気・ガス業、サービス業、非鉄金属、食料品などが値下がり率上位に並んでいる。
東証プライムの売買代金上位では、ソフトバンク (TYO:9434)、任天堂<
7974>、川崎重 (TYO:7012)、三菱商 (TYO:8058)、川崎船 (TYO:9107)、日本製鉄 (TYO:5401)、伊藤忠 (TYO:8001)、マツダ (TYO:7261)、神戸鋼 (TYO:5406)、ヤマハ発 (TYO:7272)、ダイキン (TYO:6367)、東エレク (TYO:8035)などが上昇。
他方、リクルートHD (TYO:6098)、第一生命HD (TYO:8750)、キリンHD (TYO:2503)、みずほ (TYO:8411)、楽天グループ (TYO:4755)、ソニーG (TYO:6758)、三菱UFJ (TYO:8306)、ソフトバンクG (TYO:9984)、三井住友 (TYO:8316)、東電力HD (TYO:9501)、SUMCO (TYO:3436)などが下落している。
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日経平均;32316.39;+149.91TOPIX;2312.00;+6.05
[寄り付き概況]
9日の日経平均は149.91円高の32316.39円と3日ぶり反発して取引を開始した。
前日8日の米国株式市場はまちまち。
ダウ平均は40.33ドル安の34,112.27ドル、ナスダックは10.56ポイント高の13,650.41で取引を終了した。
金利先高観の後退や新年度に向けた買いに寄り付き後、上昇。
ただ、連邦準備制度理事会（FRB）のパウエル議長が参加予定の国際通貨基金（IMF）会合での発言を警戒し、利食い売りに押され、下落に転じた。
しかし、原油価格の下落が好感材料となったほか、長期金利低下でハイテクの売りが限定的となり、相場を支えた。
終盤にかけ、ナスダックはプラス圏を回復もダウは下げを消せずまちまちで終了した。
今日の東京株式市場は買いが先行した。
昨日の米株式市場でダウ平均は下落したが、一時150ドルあまり下げた後に下げ渋ったことに加え、ナスダック総合指数やS&P500、主要な半導体関連銘柄で構成するフィラデルフィア半導体株指数（SOX指数）
が小幅ながら上昇したことが東京市場で一定の安心感となった。
また、日経平均は昨日までの続落で500円を超す下げとなったことから、押し目待ちの買いも入りやすかった。
さらに、3月決算企業の中間期決算への期待感が引き続き株価下支え要因となった。
一方、日経平均は昨日まで続落したが、過熱感の解消には日柄調整が必要だとの見方から、積極的な買いを見送る向きもあったが、寄付き段階では買いが優勢だった。
なお、取引開始前に発表された対外及び対内証券売買契約などの状況
（週間）によると、海外投資家は10月29日-11月4日に国内株を6週連続で買い越した。
買越額は3135億円だった。
今日は日本時間10時30分に、10月の中国消費者物価指数（CPI）と中国卸売物価指数（PPI）が発表される。
セクター別では、鉄鋼、不動産業、卸売業、鉱業、輸送用機器などが値上がり率上位、銀行業、電気・ガス業、サービス業、非鉄金属、食料品などが値下がり率上位に並んでいる。
東証プライムの売買代金上位では、ソフトバンク (TYO:9434)、任天堂<
7974>、川崎重 (TYO:7012)、三菱商 (TYO:8058)、川崎船 (TYO:9107)、日本製鉄 (TYO:5401)、伊藤忠 (TYO:8001)、マツダ (TYO:7261)、神戸鋼 (TYO:5406)、ヤマハ発 (TYO:7272)、ダイキン (TYO:6367)、東エレク (TYO:8035)などが上昇。
他方、リクルートHD (TYO:6098)、第一生命HD (TYO:8750)、キリンHD (TYO:2503)、みずほ (TYO:8411)、楽天グループ (TYO:4755)、ソニーG (TYO:6758)、三菱UFJ (TYO:8306)、ソフトバンクG (TYO:9984)、三井住友 (TYO:8316)、東電力HD (TYO:9501)、SUMCO (TYO:3436)などが下落している。
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が書いた: Fisco
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金融商品または仮想通貨の取引をする前に、金融市場での取引に関わるリスクやコストについて十分に理解し、専門家の助言を求めたり、ご自身の投資目的や経験値、リスク選好等を注意深く検討することを推奨いたします。
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