日経平均は175円高でスタート、マツダや資生堂などが上昇
Fisco
発行済 2023年11月14日 09:36
[日経平均株価・TOPIX（表）]
日経平均;32760.51;+175.40TOPIX;2351.25;+14.63
[寄り付き概況]
14日の日経平均は175.40円高の32760.51円と続伸して取引を開始した。
前日13日の米国株式市場はまちまち。
ダウ平均は54.77ドル高の34337.87ドル、ナスダックは30.37ポイント安の13767.74で取引を終了した。
長期金利の上昇や格付け会社ムーディーズが財政赤字の高止まりなどを理由に国債格付け見通しを引き下げたことなどを嫌気し、寄り付き後、下落。
その後発表された10月NY連銀のインフレ期待指数が9月から低下、また、10月消費者物価指数（CPI）の伸び鈍化を織り込み長期金利が低下に転じ、相場を押し上げた。
ダウはプラス圏を回復もナスダックは下げを消せず小幅安と、まちまちで終了した。
今日の東京株式市場は買いが先行した。
昨日の米株式市場でダウ平均が上昇したことが東京市場の株価の支えとなった。
また、外為市場で1ドル＝151円70銭台とこのところの円安傾向が継続していることが東京市場で輸出株などの株価を支える要因となった。
さらに、主要企業の23年4-9月期決算発表は今日で一巡するが、好決算・好業績銘柄への物色意欲が相場の下支え要因となった。
一方、昨日の米株式市場でダウ平均は上昇したが、ナスダック総合指数やS&P500、SOX指数など、ダウ平均以外の主要指数が下落したことが東京市場の株価の重しとなった。
また、米国で今晩、10月の米消費者物価指数（CPI）、明日は10月の米卸売物価指数（PPI）が発表されることから、これらを見極めたいとして積極的な買いを見送る向きもあったが、寄付き段階では買いが優勢だった。
セクター別では、鉱業、石油石炭製品、銀行業、海運業、保険業などが値上がり率上位、倉庫運輸関連、陸運業が値下がりしている。
東証プライムの売買代金上位では、マツダ (TYO:7261)、資生堂 (TYO:4911)、メルカリ (TYO:4385)、みずほ (TYO:8411)、INPEX (TYO:1605)、ENEOS (TYO:5020)、三菱UFJ (TYO:8306)、住友商 (TYO:8053)、東エレク (TYO:8035)、KDDI (TYO:9433)、三井物 (TYO:8031)、三井住友 (TYO:8316)、三菱重 (TYO:7011)、日産自 (TYO:7201)、郵船 (TYO:9101)などが上昇。
他方、味の素 (TYO:2802)、ニデック (TYO:6594)、ソフトバンクG (TYO:9984)、ソニーG (TYO:6758)、ルネサス (TYO:6723)、ファナック (TYO:6954)などが下落している。
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日経平均;32760.51;+175.40TOPIX;2351.25;+14.63
[寄り付き概況]
14日の日経平均は175.40円高の32760.51円と続伸して取引を開始した。
前日13日の米国株式市場はまちまち。
ダウ平均は54.77ドル高の34337.87ドル、ナスダックは30.37ポイント安の13767.74で取引を終了した。
長期金利の上昇や格付け会社ムーディーズが財政赤字の高止まりなどを理由に国債格付け見通しを引き下げたことなどを嫌気し、寄り付き後、下落。
その後発表された10月NY連銀のインフレ期待指数が9月から低下、また、10月消費者物価指数（CPI）の伸び鈍化を織り込み長期金利が低下に転じ、相場を押し上げた。
ダウはプラス圏を回復もナスダックは下げを消せず小幅安と、まちまちで終了した。
今日の東京株式市場は買いが先行した。
昨日の米株式市場でダウ平均が上昇したことが東京市場の株価の支えとなった。
また、外為市場で1ドル＝151円70銭台とこのところの円安傾向が継続していることが東京市場で輸出株などの株価を支える要因となった。
さらに、主要企業の23年4-9月期決算発表は今日で一巡するが、好決算・好業績銘柄への物色意欲が相場の下支え要因となった。
一方、昨日の米株式市場でダウ平均は上昇したが、ナスダック総合指数やS&P500、SOX指数など、ダウ平均以外の主要指数が下落したことが東京市場の株価の重しとなった。
また、米国で今晩、10月の米消費者物価指数（CPI）、明日は10月の米卸売物価指数（PPI）が発表されることから、これらを見極めたいとして積極的な買いを見送る向きもあったが、寄付き段階では買いが優勢だった。
セクター別では、鉱業、石油石炭製品、銀行業、海運業、保険業などが値上がり率上位、倉庫運輸関連、陸運業が値下がりしている。
東証プライムの売買代金上位では、マツダ (TYO:7261)、資生堂 (TYO:4911)、メルカリ (TYO:4385)、みずほ (TYO:8411)、INPEX (TYO:1605)、ENEOS (TYO:5020)、三菱UFJ (TYO:8306)、住友商 (TYO:8053)、東エレク (TYO:8035)、KDDI (TYO:9433)、三井物 (TYO:8031)、三井住友 (TYO:8316)、三菱重 (TYO:7011)、日産自 (TYO:7201)、郵船 (TYO:9101)などが上昇。
他方、味の素 (TYO:2802)、ニデック (TYO:6594)、ソフトバンクG (TYO:9984)、ソニーG (TYO:6758)、ルネサス (TYO:6723)、ファナック (TYO:6954)などが下落している。
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が書いた: Fisco
金融商品や仮想通貨の取引は投資金額を失う高いリスクがあります。仮想通貨の価格は非常にボラティリティーが高く、金融、規制、政治など、外的な要因に影響を受けることがあります。また信用取引はリスクが高いことを十分に理解してください。
金融商品または仮想通貨の取引をする前に、金融市場での取引に関わるリスクやコストについて十分に理解し、専門家の助言を求めたり、ご自身の投資目的や経験値、リスク選好等を注意深く検討することを推奨いたします。
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