中電工 (TOKYO:1941)は、中国地方を基盤に電気・空調・給排水設備や情報通信・環境分野などの総合設備業を展開している。 中国電力向け売上高は３割程度を占め、東京・大阪・九州やマレーシアにも事業展開している。
2016年3月期は売上高で前期比2.4%減の1,420億円、経常利益で同28.1%減の116億円を見込む。
リニューアル工事などの増加や原価低減の徹底などにより、期初予想から上方修正した。
ＦＩＴ買取価格の引き下げなどにより太陽光発電設備工事が減少していくと想定される中で、2018年3月期を最終年度とする中期経営計画では、中国地域における営業基盤の強化、都市圏の事業拡大及び成長戦略による事業拡大などにより受注の確保・拡大を図り、売上高で1,500億円、営業利益で70億円を目標とする。
PBRは0.64倍と1倍を下回るが、配当利回りは2.65%と相対的に高水準。
2015年3月期にはDOE（連結株主資本配当率）2％をメドに配当を行う配当方針に変更、1株あたり配当が前期比32.00円増の62.00円となり、2016年3月期も同様に62.00円を見込む。
また、8月31日には700,000株（自己株式を除く発行済株式総数の1.19%）の自社株買いを1,672.3百万円（１株当たり2,389円）で行うなど、積極的な株主還元を実施している。
なお、2015年3月末のネットキャッシュは497億円と高水準。