日経平均は13円安でスタート、ニデックやリクルートHDなどが下落
Fisco
発行済 2024年01月25日 09:27
[日経平均株価・TOPIX（表）]
日経平均;36213.14;-13.34TOPIX;2528.71;-0.51
[寄り付き概況]
25日の日経平均は13.34円安の36213.14円と3日続落して取引を開始した。
前日24日の米国株式市場はまちまち。
ダウ平均は99.06ドル安の37806.39ドル、ナスダックは55.97ポイント高の15481.92で取引を終了した。
寄り付きは上昇。
動画配信のネットフリックスや半導体製造メーカーASMLホールディングの好決算を背景にハイテク・半導体関連銘柄を中心に買いが入り上昇をけん引した。
しかし、長期金利の上昇に伴い上昇幅を縮小させるとダウ平均は下げに転じ、前日の終値近辺でもみ合う展開。
結局小幅安で取引を終え、一方ナスダックは5日続伸した。
今日の東京株式市場は寄付き段階では売り買いが交錯した。
昨日の米株式市場でダウ平均は下落したが、ハイテク株比率が高いナスダック総合指数や、主要な半導体関連銘柄で構成するフィラデルフィア半導体株指数（SOX指数）が上昇したことが東京市場でハイテク株や半導体関連株の株価を支える要因となった。
一方、昨日の米株式市場でダウ平均が下落したことに加え、23日の植田日銀総裁の記者会見を受け、日銀が金融政策の正常化に向かうとの観測が強くなっていることや、米国の早期利下げ観測が後退していることなどが東京市場の株価の重しとなった。
また、日経平均は昨日までの2日間で300円を超す下げとなったものの、依然、高値警戒感が意識され、積極的な買いを手控える向きもあり、寄付き段階では売り買いが拮抗し、日経平均は小幅に下落して始まった。
なお、取引開始前に発表された対外及び対内証券売買契約などの状況（週間）によると、海外投資家は14-20日に国内株を3週連続で買い越した。
買越額は2867億円だった。
セクター別では、電気・ガス業、サービス業、医薬品、小売業、化学などが値下がり率上位、証券商品先物、鉱業、海運業、保険業、パルプ・紙などが値上がり率上位に並んでいる。
東証プライムの売買代金上位では、ニデック (TYO:6594)、リクルートHD (TYO:6098)、ネクソン (TYO:3659)、東電力HD (TYO:9501)、パナHD (TYO:6752)、デンソー (TYO:6902)、みずほ (TYO:8411)、村田製 (TYO:6981)、7＆iHD (TYO:3382)、ルネサス (TYO:6723)、ソフトバンクG (TYO:9984)、ダイキン (TYO:6367)などが下落。
他方、野村マイクロ (TYO:6254)、野村 (TYO:8604)、レーザーテック (TYO:6920)、ソシオネクスト (TYO:6526)、さくら (TYO:3778)、スクリーンHD (TYO:7735)、東エレク (TYO:8035)、円谷フィHD (TYO:2767)、川崎船 (TYO:9107)、郵船 (TYO:9101)、商船三井 (TYO:9104)、TOWA (TYO:6315)、住友商 (TYO:8053)、東京海上 (TYO:8766)などが上昇している。
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日経平均;36213.14;-13.34TOPIX;2528.71;-0.51
[寄り付き概況]
25日の日経平均は13.34円安の36213.14円と3日続落して取引を開始した。
前日24日の米国株式市場はまちまち。
ダウ平均は99.06ドル安の37806.39ドル、ナスダックは55.97ポイント高の15481.92で取引を終了した。
寄り付きは上昇。
動画配信のネットフリックスや半導体製造メーカーASMLホールディングの好決算を背景にハイテク・半導体関連銘柄を中心に買いが入り上昇をけん引した。
しかし、長期金利の上昇に伴い上昇幅を縮小させるとダウ平均は下げに転じ、前日の終値近辺でもみ合う展開。
結局小幅安で取引を終え、一方ナスダックは5日続伸した。
今日の東京株式市場は寄付き段階では売り買いが交錯した。
昨日の米株式市場でダウ平均は下落したが、ハイテク株比率が高いナスダック総合指数や、主要な半導体関連銘柄で構成するフィラデルフィア半導体株指数（SOX指数）が上昇したことが東京市場でハイテク株や半導体関連株の株価を支える要因となった。
一方、昨日の米株式市場でダウ平均が下落したことに加え、23日の植田日銀総裁の記者会見を受け、日銀が金融政策の正常化に向かうとの観測が強くなっていることや、米国の早期利下げ観測が後退していることなどが東京市場の株価の重しとなった。
また、日経平均は昨日までの2日間で300円を超す下げとなったものの、依然、高値警戒感が意識され、積極的な買いを手控える向きもあり、寄付き段階では売り買いが拮抗し、日経平均は小幅に下落して始まった。
なお、取引開始前に発表された対外及び対内証券売買契約などの状況（週間）によると、海外投資家は14-20日に国内株を3週連続で買い越した。
買越額は2867億円だった。
セクター別では、電気・ガス業、サービス業、医薬品、小売業、化学などが値下がり率上位、証券商品先物、鉱業、海運業、保険業、パルプ・紙などが値上がり率上位に並んでいる。
東証プライムの売買代金上位では、ニデック (TYO:6594)、リクルートHD (TYO:6098)、ネクソン (TYO:3659)、東電力HD (TYO:9501)、パナHD (TYO:6752)、デンソー (TYO:6902)、みずほ (TYO:8411)、村田製 (TYO:6981)、7＆iHD (TYO:3382)、ルネサス (TYO:6723)、ソフトバンクG (TYO:9984)、ダイキン (TYO:6367)などが下落。
他方、野村マイクロ (TYO:6254)、野村 (TYO:8604)、レーザーテック (TYO:6920)、ソシオネクスト (TYO:6526)、さくら (TYO:3778)、スクリーンHD (TYO:7735)、東エレク (TYO:8035)、円谷フィHD (TYO:2767)、川崎船 (TYO:9107)、郵船 (TYO:9101)、商船三井 (TYO:9104)、TOWA (TYO:6315)、住友商 (TYO:8053)、東京海上 (TYO:8766)などが上昇している。
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が書いた: Fisco
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金融商品または仮想通貨の取引をする前に、金融市場での取引に関わるリスクやコストについて十分に理解し、専門家の助言を求めたり、ご自身の投資目的や経験値、リスク選好等を注意深く検討することを推奨いたします。
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