日経平均寄与度ランキング(前引け）～日経平均は反発、東エレク<8035>が1銘柄で約132円分押し上げ
Fisco
発行済 2024年02月15日 12:26
*12:26JST 日経平均寄与度ランキング(前引け）～日経平均は反発、東エレク (TYO:8035)が1銘柄で約132円分押し上げ
15日前引け時点の日経平均構成銘柄の騰落数は、値上がり90銘柄、値下がり133銘柄、変わらず2銘柄となった。
日経平均は反発。
前日比245.03円高（+0.65%）の37948.35円（出来高概算10億2000万株）で前場の取引を終えている。
14日の米国株式市場は反発。
ダウ平均は151.52ドル高（+0.40%）の38424.27ドル、ナスダックは203.55ポイント高（+1.30%）の15859.15、S&P500は47.45ポイント高（+0.96%）の5000.62で取引を終了した。
13日の大幅下落の反動で寄り付き後から上昇。
ボストン連銀の前総裁が1月消費者物価指数（CPI）を受けた市場反応が行き過ぎとの見解を示したほか、イエレン財務長官や、グールズビー・シカゴ連銀総裁がインフレ2％目標回帰の道筋にあることに変わりはない、と表明したため利下げ期待の再燃で相場は終日底堅く推移した。
特に、金利先安感にハイテクが買い戻され、相場を支援し終盤にかけて上昇幅を拡大し終了。
米国株の反発を受けて、東京市場は買い優勢で取引を開始した。
フィラデルフィア半導体株指数（SOX指数）の大幅反発が影響して、半導体関連が上昇。
値がさ銘柄が強い動きを示したこともあり、日経平均は一時38127.85円まで買われた。
買い一巡後は、38000円水準でのもみ合いとなったが、決算関連銘柄への物色は続き、前場の東証プライム市場の売買代金は2.8兆円と商い活況となった。
日経平均採用銘柄では、携帯事業の赤字縮小が確認できたことから楽天グループ (TYO:4755)がストップ高となったほか、荏原製作所 (TYO:6361)も決算が材料視されてストップ高。
また、SOMPOホールディングス (TYO:8630)が株式分割を材料に買い優勢となった。
このほか、住友重機械 (TYO:6302)、レゾナックHD (TYO:4004)、クボタ (TYO:6326)、日東電工 (TYO:6988)、スクリーンHD (TYO:7735)、東京エレク (TYO:8035)が買い優勢となった。
一方、決算内容がネガティブ視されたことから、バンダイナムコHD (TYO:7832)、TOPPANホールディングス (TYO:7911)、ソニーグループ (TYO:6758)、サッポロホールディングス (TYO:2501)が売り優勢となった。
セクターでは、保険業、石油・石炭製品、機械、化学、ゴム製品などが上昇した一方、繊維製品、パルプ・紙、鉱業、その他製品、非鉄金属などが下落した。
値上がり寄与トップは東エレク (TYO:8035)となり1銘柄で日経平均を約132円押し上げた。
同2位はファーストリテ (TYO:9983)となり、ソフトバンクG (TYO:9984)、信越化 (TYO:4063)、アドバンテスト (TYO:6857)、日東電 (TYO:6988)、東京海上HD (TYO:8766)などがつづいた。
一方、値下がり寄与トップはバンナムHD (TYO:7832)となり1銘柄で日経平均を約47円押し下げた。
同2位はソニーG (TYO:6758)となり、リクルートHD (TYO:6098)、テルモ (TYO:4543)、オリンパス (TYO:7733)、エーザイ (TYO:4523)、ヤマハ発 (TYO:7272)などがつづいた。
*11:30現在
日経平均株価 37948.35(+245.03)
値上がり銘柄数 90(寄与度+489.45)
値下がり銘柄数 133(寄与度-244.42)
変わらず銘柄数 2
○値上がり上位銘柄
コード 銘柄 直近価格 前日比 寄与度
(TYO:8035) 東エレク 34860 1330 132.87
(TYO:9983) ファーストリテ 41300 650 64.94
(TYO:9984) ソフトバンクG 8453 246 49.15
(TYO:4063) 信越化 6177 229 38.13
(TYO:6857) アドバンテ 7013 107 28.51
(TYO:6988) 日東電工 13950 735 24.48
(TYO:8766) 東京海上HD 4405 280 13.99
(TYO:6367) ダイキン工業 21285 340 11.32
(TYO:7735) SCREEN 19070 795 10.59
(TYO:6361) 荏原製作所 10910 1502 10.00
(TYO:6920) レーザーテック 41670 710 9.46
(TYO:6954) ファナック 3959 56 9.32
(TYO:8725) MS＆AD 7276 703 7.02
(TYO:6326) クボタ 2265 135 4.48
(TYO:9613) NTTデータG 2276 21 3.50
(TYO:4755) 楽天グループ 731 100 3.33
(TYO:8630) SOMPO 8592 481 3.20
(TYO:7974) 任天堂 8967 96 3.20
(TYO:4519) 中外製薬 5678 32 3.20
(TYO:8058) 三菱商事 2946 32 3.15
○値下がり上位銘柄
コード 銘柄 直近価格 前日比 寄与度
(TYO:7832) バンナムHD 2642 -476.5 -47.60
(TYO:6758) ソニーG 13400 -1260 -41.96
(TYO:6098) リクルートHD 5928 -103 -10.29
(TYO:4543) テルモ 5369 -77 -10.26
(TYO:7733) オリンパス 2029 -71 -9.46
(TYO:4523) エーザイ 6284 -270 -8.99
(TYO:7272) ヤマハ発動機 1370 -68 -6.79
(TYO:7911) TOPPAN 3592 -380 -6.33
(TYO:4911) 資生堂 3914 -158 -5.26
(TYO:4507) 塩野義製薬 6941 -156 -5.19
(TYO:7203) トヨタ自動車 3357 -28 -4.66
(TYO:4503) アステラス製薬 1640 -26 -4.33
(TYO:7951) ヤマハ 3185 -128 -4.26
(TYO:2503) キリンHD 2095 -111.5 -3.71
(TYO:2501) サッポロHD 6892 -549 -3.66
(TYO:9735) セコム 10450 -105 -3.50
(TYO:7741) HOYA 18050 -170 -2.83
(TYO:2502) アサヒGHD 5334 -82 -2.73
(TYO:6645) オムロン 5322 -80 -2.66
(TYO:2531) 宝HD 1139 -77 -2.56
アプリを入手する
日経平均は反発。
前日比245.03円高（+0.65%）の37948.35円（出来高概算10億2000万株）で前場の取引を終えている。
14日の米国株式市場は反発。
ダウ平均は151.52ドル高（+0.40%）の38424.27ドル、ナスダックは203.55ポイント高（+1.30%）の15859.15、S&P500は47.45ポイント高（+0.96%）の5000.62で取引を終了した。
13日の大幅下落の反動で寄り付き後から上昇。
ボストン連銀の前総裁が1月消費者物価指数（CPI）を受けた市場反応が行き過ぎとの見解を示したほか、イエレン財務長官や、グールズビー・シカゴ連銀総裁がインフレ2％目標回帰の道筋にあることに変わりはない、と表明したため利下げ期待の再燃で相場は終日底堅く推移した。
特に、金利先安感にハイテクが買い戻され、相場を支援し終盤にかけて上昇幅を拡大し終了。
米国株の反発を受けて、東京市場は買い優勢で取引を開始した。
フィラデルフィア半導体株指数（SOX指数）の大幅反発が影響して、半導体関連が上昇。
値がさ銘柄が強い動きを示したこともあり、日経平均は一時38127.85円まで買われた。
買い一巡後は、38000円水準でのもみ合いとなったが、決算関連銘柄への物色は続き、前場の東証プライム市場の売買代金は2.8兆円と商い活況となった。
日経平均採用銘柄では、携帯事業の赤字縮小が確認できたことから楽天グループ (TYO:4755)がストップ高となったほか、荏原製作所 (TYO:6361)も決算が材料視されてストップ高。
また、SOMPOホールディングス (TYO:8630)が株式分割を材料に買い優勢となった。
このほか、住友重機械 (TYO:6302)、レゾナックHD (TYO:4004)、クボタ (TYO:6326)、日東電工 (TYO:6988)、スクリーンHD (TYO:7735)、東京エレク (TYO:8035)が買い優勢となった。
一方、決算内容がネガティブ視されたことから、バンダイナムコHD (TYO:7832)、TOPPANホールディングス (TYO:7911)、ソニーグループ (TYO:6758)、サッポロホールディングス (TYO:2501)が売り優勢となった。
セクターでは、保険業、石油・石炭製品、機械、化学、ゴム製品などが上昇した一方、繊維製品、パルプ・紙、鉱業、その他製品、非鉄金属などが下落した。
値上がり寄与トップは東エレク (TYO:8035)となり1銘柄で日経平均を約132円押し上げた。
同2位はファーストリテ (TYO:9983)となり、ソフトバンクG (TYO:9984)、信越化 (TYO:4063)、アドバンテスト (TYO:6857)、日東電 (TYO:6988)、東京海上HD (TYO:8766)などがつづいた。
一方、値下がり寄与トップはバンナムHD (TYO:7832)となり1銘柄で日経平均を約47円押し下げた。
同2位はソニーG (TYO:6758)となり、リクルートHD (TYO:6098)、テルモ (TYO:4543)、オリンパス (TYO:7733)、エーザイ (TYO:4523)、ヤマハ発 (TYO:7272)などがつづいた。
*11:30現在
日経平均株価 37948.35(+245.03)
値上がり銘柄数 90(寄与度+489.45)
値下がり銘柄数 133(寄与度-244.42)
変わらず銘柄数 2
○値上がり上位銘柄
コード 銘柄 直近価格 前日比 寄与度
(TYO:8035) 東エレク 34860 1330 132.87
(TYO:9983) ファーストリテ 41300 650 64.94
(TYO:9984) ソフトバンクG 8453 246 49.15
(TYO:4063) 信越化 6177 229 38.13
(TYO:6857) アドバンテ 7013 107 28.51
(TYO:6988) 日東電工 13950 735 24.48
(TYO:8766) 東京海上HD 4405 280 13.99
(TYO:6367) ダイキン工業 21285 340 11.32
(TYO:7735) SCREEN 19070 795 10.59
(TYO:6361) 荏原製作所 10910 1502 10.00
(TYO:6920) レーザーテック 41670 710 9.46
(TYO:6954) ファナック 3959 56 9.32
(TYO:8725) MS＆AD 7276 703 7.02
(TYO:6326) クボタ 2265 135 4.48
(TYO:9613) NTTデータG 2276 21 3.50
(TYO:4755) 楽天グループ 731 100 3.33
(TYO:8630) SOMPO 8592 481 3.20
(TYO:7974) 任天堂 8967 96 3.20
(TYO:4519) 中外製薬 5678 32 3.20
(TYO:8058) 三菱商事 2946 32 3.15
○値下がり上位銘柄
コード 銘柄 直近価格 前日比 寄与度
(TYO:7832) バンナムHD 2642 -476.5 -47.60
(TYO:6758) ソニーG 13400 -1260 -41.96
(TYO:6098) リクルートHD 5928 -103 -10.29
(TYO:4543) テルモ 5369 -77 -10.26
(TYO:7733) オリンパス 2029 -71 -9.46
(TYO:4523) エーザイ 6284 -270 -8.99
(TYO:7272) ヤマハ発動機 1370 -68 -6.79
(TYO:7911) TOPPAN 3592 -380 -6.33
(TYO:4911) 資生堂 3914 -158 -5.26
(TYO:4507) 塩野義製薬 6941 -156 -5.19
(TYO:7203) トヨタ自動車 3357 -28 -4.66
(TYO:4503) アステラス製薬 1640 -26 -4.33
(TYO:7951) ヤマハ 3185 -128 -4.26
(TYO:2503) キリンHD 2095 -111.5 -3.71
(TYO:2501) サッポロHD 6892 -549 -3.66
(TYO:9735) セコム 10450 -105 -3.50
(TYO:7741) HOYA 18050 -170 -2.83
(TYO:2502) アサヒGHD 5334 -82 -2.73
(TYO:6645) オムロン 5322 -80 -2.66
(TYO:2531) 宝HD 1139 -77 -2.56
アプリを入手する
Investing.comで、世界の金融市場の最新動向をチェックしましょう！
今すぐダウンロード
が書いた: Fisco
金融商品や仮想通貨の取引は投資金額を失う高いリスクがあります。仮想通貨の価格は非常にボラティリティーが高く、金融、規制、政治など、外的な要因に影響を受けることがあります。また信用取引はリスクが高いことを十分に理解してください。
金融商品または仮想通貨の取引をする前に、金融市場での取引に関わるリスクやコストについて十分に理解し、専門家の助言を求めたり、ご自身の投資目的や経験値、リスク選好等を注意深く検討することを推奨いたします。
Fusion Media によるこのウェブサイトのデータが、必ずしもリアルタイムおよび正確ではないということをご了承ください。またデータや価格が、必ずしも市場や取引所からではなく、マーケットメーカーにより提供されている場合があります。その為、価格は気配値であり、実際の市場価格とは異なる可能性があります。Fusion Media および当ウェブサイトへのデータの提供者は、当ウェブサイトに含まれる情報を利用したすべての損失に対して一切の責任を負わないものとします。
Fusion Media およびデータ提供者による事前の書面の許可なしに、当ウェブサイト上のデータを使用、保存、複製、表示、変更、送信、配信することを禁じます。すべての知的財産権は当ウェブサイト上のデータの提供者、または取引所が有します。
Fusion Media は当ウェブサイトに表示される広告により報酬を得ることがあります。
上記内容は英語版を翻訳したものであり、英語版と日本語版の間に不一致がある場合は英語版が優先されます。