日経平均は27円高でスタート、野村マイクロや日本製鉄などが上昇
Fisco
発行済 2024年02月27日 09:38
[日経平均株価・TOPIX（表）]
日経平均;39260.78;+27.07TOPIX;2674.34;+0.72
[寄り付き概況]
27日の日経平均は27.07円高の39260.78円と3日続伸して取引を開始した。
前日26日の米国株式市場は下落。
ダウ平均は62.30ドル安の39069.23ドル、ナスダックは20.57ポイント安の15976.25で取引を終了した。
先週の相場の流れを継いで半導体セクターへの期待に買われ、寄り付き後、上昇。
その後、過去最高値付近からの利益確定売り意欲も強く、ダウは下落に転じた。
ナスダックも長期金利の上昇に連れ失速し、プラス圏を維持できず下落で終了。
今日の東京株式市場は買いが先行した。
昨日の米株式市場で主要3指数（ダウ平均、ナスダック総合指数、S&P500）は小幅に下落したが、主要な半導体関連銘柄で構成するフィラデルフィア半導体株指数（SOX指数）が上昇したことが、東京市場で半導体関連株などの株価支援要因となった。
また、外為市場で1ドル＝150円50銭台と、引き続き円安・ドル高水準での推移となっていることが、東京市場で輸出株などの株価を支える要因となった。
一方、昨日の米株式市場で主要3指数が下落したことが東京市場の株価の重しとなった。
また、日経平均は昨日までの2営業日で970円を超す上げとなったことから過熱感が強まり、短期的な利益確定売りが出やすかったが、寄付き段階では買いが優勢だった。
なお、取引開始前に発表された1月の全国消費者物価指数（CPI）は、生鮮食品を除く総合指数が前年同月比2.0％上昇した。
QUICKがまとめた市場予想の中央値は同1.8％上昇だった。
セクター別では、機械、鉄鋼、情報・通信業、石油石炭製品、パルプ・紙などが値上がり率上位、保険業、空運業、陸運業、その他金融業、建設業などが値下がり率上位に並んでいる。
東証プライムの売買代金上位では、野村マイクロ (TYO:6254)、ソフトバンクG (TYO:9984)、USENNEX (TYO:9418)、日本製鉄 (TYO:5401)、ルネサス (TYO:6723)、日立 (TYO:6501)、パナHD (TYO:6752)、三井物 (TYO:8031)、三菱重 (TYO:7011)、リクルートHD (TYO:6098)、ファーストリテ (TYO:9983)、NTT (TYO:9432)、みずほ (TYO:8411)、伊藤忠 (TYO:8001)、ダイキン (TYO:6367)などが上昇。
他方、楽天グループ (TYO:4755)、スズキ (TYO:7269)、アステラス薬 (TYO:4503)、7＆iHD (TYO:3382)、郵船 (TYO:9101)、川崎船 (TYO:9107)、商船三井 (TYO:9104)、ホンダ (TYO:7267)、東電力HD (TYO:9501)、イオンモール (TYO:8905)、スギHD (TYO:7649)、武田薬 (TYO:4502)、トヨタ紡織 (TYO:3116)などが下落している。
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日経平均;39260.78;+27.07TOPIX;2674.34;+0.72
[寄り付き概況]
27日の日経平均は27.07円高の39260.78円と3日続伸して取引を開始した。
前日26日の米国株式市場は下落。
ダウ平均は62.30ドル安の39069.23ドル、ナスダックは20.57ポイント安の15976.25で取引を終了した。
先週の相場の流れを継いで半導体セクターへの期待に買われ、寄り付き後、上昇。
その後、過去最高値付近からの利益確定売り意欲も強く、ダウは下落に転じた。
ナスダックも長期金利の上昇に連れ失速し、プラス圏を維持できず下落で終了。
今日の東京株式市場は買いが先行した。
昨日の米株式市場で主要3指数（ダウ平均、ナスダック総合指数、S&P500）は小幅に下落したが、主要な半導体関連銘柄で構成するフィラデルフィア半導体株指数（SOX指数）が上昇したことが、東京市場で半導体関連株などの株価支援要因となった。
また、外為市場で1ドル＝150円50銭台と、引き続き円安・ドル高水準での推移となっていることが、東京市場で輸出株などの株価を支える要因となった。
一方、昨日の米株式市場で主要3指数が下落したことが東京市場の株価の重しとなった。
また、日経平均は昨日までの2営業日で970円を超す上げとなったことから過熱感が強まり、短期的な利益確定売りが出やすかったが、寄付き段階では買いが優勢だった。
なお、取引開始前に発表された1月の全国消費者物価指数（CPI）は、生鮮食品を除く総合指数が前年同月比2.0％上昇した。
QUICKがまとめた市場予想の中央値は同1.8％上昇だった。
セクター別では、機械、鉄鋼、情報・通信業、石油石炭製品、パルプ・紙などが値上がり率上位、保険業、空運業、陸運業、その他金融業、建設業などが値下がり率上位に並んでいる。
東証プライムの売買代金上位では、野村マイクロ (TYO:6254)、ソフトバンクG (TYO:9984)、USENNEX (TYO:9418)、日本製鉄 (TYO:5401)、ルネサス (TYO:6723)、日立 (TYO:6501)、パナHD (TYO:6752)、三井物 (TYO:8031)、三菱重 (TYO:7011)、リクルートHD (TYO:6098)、ファーストリテ (TYO:9983)、NTT (TYO:9432)、みずほ (TYO:8411)、伊藤忠 (TYO:8001)、ダイキン (TYO:6367)などが上昇。
他方、楽天グループ (TYO:4755)、スズキ (TYO:7269)、アステラス薬 (TYO:4503)、7＆iHD (TYO:3382)、郵船 (TYO:9101)、川崎船 (TYO:9107)、商船三井 (TYO:9104)、ホンダ (TYO:7267)、東電力HD (TYO:9501)、イオンモール (TYO:8905)、スギHD (TYO:7649)、武田薬 (TYO:4502)、トヨタ紡織 (TYO:3116)などが下落している。
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が書いた: Fisco
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金融商品または仮想通貨の取引をする前に、金融市場での取引に関わるリスクやコストについて十分に理解し、専門家の助言を求めたり、ご自身の投資目的や経験値、リスク選好等を注意深く検討することを推奨いたします。
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