日経平均寄与度ランキング(前引け）～日経平均は大幅に3日ぶり反発、東エレクが1銘柄で約170円分押し上げ
Fisco
発行済 2024年03月01日 12:37
*12:37JST 日経平均寄与度ランキング(前引け）～日経平均は大幅に3日ぶり反発、東エレクが1銘柄で約170円分押し上げ
1日前引け時点の日経平均構成銘柄の騰落数は、値上がり184銘柄、値下がり38銘柄、変わらず3銘柄となった。
日経平均は大幅反発。
前日比717.67円高（+1.83％）の39883.86円（出来高概算8億8000万株）で前場の取引を終えている。
2月29日の米国市場は反発。
ダウ平均は47.37ドル高（+0.12％）の38996.39ドル、ナスダックは144.18ポイント高（+0.90％）の16091.92、S＆P500は26.51ポイント高（+0.52％）の5096.27で取引を終了した。
1月コアPCE価格指数が予想に一致し、前年比でインフレ改善の基調が維持されたため安心感から買われ、寄り付き後は上昇。
その後、1月個人支出や2月シカゴPMI、1月中古住宅販売仮契約が予想外に悪化したため、景気減速懸念にダウは下落に転じた。
下院が短期つなぎ予算案を可決すると、当面の政府機関閉鎖への懸念が緩和し下げ幅を縮小。
ハイテクは長期金利の低下を好感し、終日堅調に推移し相場を支え終盤にかけ上げ幅を拡大。
ダウもプラス圏を回復し終了した。
ナスダックは過去最高値を更新。
米国株の上昇を受けて、東京市場は買い優勢で取引を開始した。
フィラデルフィア半導体株指数（SOX指数）は大幅高となったことから、東エレク (TYO:8035)、ルネサスエレクトロニクス (TYO:6723)など半導体株の一角が上昇。
日経平均はじりじりと上げ幅を拡大し、取引時間中の史上最高値を更新する強い展開となった。
先物・オプション市場を中心に新規の買いおよび買戻しが入っているとの観測も浮上しており、前場の日経平均は39888.11円まで上昇した。
日経平均採用銘柄では、東エレクが2月16日につけた上場来高値を更新する大幅高となったほか、日本製鋼所 (TYO:5631)、ニコン (TYO:7731)、川崎汽船 (TYO:9107)、三菱地所 (TYO:8802)と幅広い業種が買われた。
日経平均以外の銘柄では、AI関連のさくらインターネット (TYO:3778)が大商いで急伸したほか、半導体関連のTOWA (TYO:6315)が一部証券会社のレポートを材料に買われた。
一方、総務省が行政指導を行うと報じられたLINE ヤフー (TYO:4689)が売り優勢となったほか、電通グループ (TYO:4324)、サイバーエージ (TYO:4751)、住友ファーマ (TYO:4506)、あおぞら銀行 (TYO:8304)がさえない。
日経平均以外の銘柄では、足元急騰していた三井E＆S (TYO:7003)が乱高下した結果、下落した。
セクターでは、保険業、鉱業、電気機器、不動産業、銀行業などが上昇した一方、パルプ・紙、空運業、水産・農林業、倉庫・運輸関連業、小売業の5セクターのみ下落した。
値上がり寄与トップは東エレク (TYO:8035)となり1銘柄で日経平均を約170円押し上げた。
同2位はファーストリテ (TYO:9983)となり、アドバンテスト (TYO:6857)、ソフトバンクG (TYO:9984)、信越化 (TYO:4063)、リクルートHD (TYO:6098)、TDK (TYO:6762)などがつづいた。
一方、値下がり寄与トップは7＆iHD (TYO:3382)となり1銘柄で日経平均を約2円押し下げた。
同2位はイオン (TYO:8267)となり、電通グループ (TYO:4324)、協和キリン (TYO:4151)、大塚HD (TYO:4578)、SUBARU (TYO:7270)、サッポロHD (TYO:2501)などがつづいた。
*11:30現在
日経平均株価 39883.86(+717.67)
値上がり銘柄数 184(寄与度+732.91)
値下がり銘柄数 38(寄与度-15.24)
変わらず銘柄数 3
○値上がり上位銘柄
コード 銘柄 直近価格 前日比 寄与度
(TYO:8035) 東エレク 38580 1710 170.83
(TYO:9983) ファーストリテ 44240 980 97.90
(TYO:6857) アドバンテ 7092 182 48.49
(TYO:9984) ソフトバンクG 8970 180 35.96
(TYO:4063) 信越化 6557 170 28.31
(TYO:6098) リクルートHD 6219 175 17.48
(TYO:6762) TDK 7930 144 14.39
(TYO:9735) セコム 11290 370 12.32
(TYO:6988) 日東電工 14095 345 11.49
(TYO:6954) ファナック 4438 66 10.99
(TYO:6971) 京セラ 2242 37 9.86
(TYO:2801) キッコーマン 10085 284 9.46
(TYO:4519) 中外製薬 6089 89 8.89
(TYO:6367) ダイキン工業 21435 260 8.66
(TYO:4704) トレンドマイクロ 7675 249 8.29
(TYO:7203) トヨタ自動車 3669 48 7.99
(TYO:3659) ネクソン 2545 119 7.93
(TYO:4543) テルモ 5891 55 7.33
(TYO:6758) ソニーG 13160 215 7.16
(TYO:6920) レーザーテック 40460 510 6.79
○値下がり上位銘柄
コード 銘柄 直近価格 前日比 寄与度
(TYO:3382) 7＆iHD 2203 -27 -2.70
(TYO:8267) イオン 3524 -51 -1.70
(TYO:4324) 電通グループ 4098 -50 -1.67
(TYO:4151) 協和キリン 2941 -31 -1.03
(TYO:4578) 大塚HD 6053 -29 -0.97
(TYO:7270) SUBARU 3381 -23 -0.77
(TYO:2501) サッポロHD 6500 -92 -0.61
(TYO:5301) 東海カーボン 973 -13.6 -0.45
(TYO:8233) 高島屋 2228 -26.5 -0.44
(TYO:5214) 日本電気硝子 3576 -40 -0.40
(TYO:4506) 住友ファーマ 361 -11 -0.37
(TYO:8015) 豊田通商 9663 -11 -0.37
(TYO:9201) 日本航空 2786 -10 -0.33
(TYO:7951) ヤマハ 3261 -10 -0.33
(TYO:7762) シチズン時計 1033 -9 -0.30
(TYO:1332) ニッスイ 944 -8.7 -0.29
(TYO:8601) 大和証券G本社 1095 -7 -0.23
(TYO:3861) 王子ホールディングス 580 -6.6 -0.22
(TYO:4751) サイバーエージェント 1043 -7.5 -0.20
(TYO:5101) 横浜ゴム 3967 -12 -0.20
アプリを入手する
日経平均は大幅反発。
前日比717.67円高（+1.83％）の39883.86円（出来高概算8億8000万株）で前場の取引を終えている。
2月29日の米国市場は反発。
ダウ平均は47.37ドル高（+0.12％）の38996.39ドル、ナスダックは144.18ポイント高（+0.90％）の16091.92、S＆P500は26.51ポイント高（+0.52％）の5096.27で取引を終了した。
1月コアPCE価格指数が予想に一致し、前年比でインフレ改善の基調が維持されたため安心感から買われ、寄り付き後は上昇。
その後、1月個人支出や2月シカゴPMI、1月中古住宅販売仮契約が予想外に悪化したため、景気減速懸念にダウは下落に転じた。
下院が短期つなぎ予算案を可決すると、当面の政府機関閉鎖への懸念が緩和し下げ幅を縮小。
ハイテクは長期金利の低下を好感し、終日堅調に推移し相場を支え終盤にかけ上げ幅を拡大。
ダウもプラス圏を回復し終了した。
ナスダックは過去最高値を更新。
米国株の上昇を受けて、東京市場は買い優勢で取引を開始した。
フィラデルフィア半導体株指数（SOX指数）は大幅高となったことから、東エレク (TYO:8035)、ルネサスエレクトロニクス (TYO:6723)など半導体株の一角が上昇。
日経平均はじりじりと上げ幅を拡大し、取引時間中の史上最高値を更新する強い展開となった。
先物・オプション市場を中心に新規の買いおよび買戻しが入っているとの観測も浮上しており、前場の日経平均は39888.11円まで上昇した。
日経平均採用銘柄では、東エレクが2月16日につけた上場来高値を更新する大幅高となったほか、日本製鋼所 (TYO:5631)、ニコン (TYO:7731)、川崎汽船 (TYO:9107)、三菱地所 (TYO:8802)と幅広い業種が買われた。
日経平均以外の銘柄では、AI関連のさくらインターネット (TYO:3778)が大商いで急伸したほか、半導体関連のTOWA (TYO:6315)が一部証券会社のレポートを材料に買われた。
一方、総務省が行政指導を行うと報じられたLINE ヤフー (TYO:4689)が売り優勢となったほか、電通グループ (TYO:4324)、サイバーエージ (TYO:4751)、住友ファーマ (TYO:4506)、あおぞら銀行 (TYO:8304)がさえない。
日経平均以外の銘柄では、足元急騰していた三井E＆S (TYO:7003)が乱高下した結果、下落した。
セクターでは、保険業、鉱業、電気機器、不動産業、銀行業などが上昇した一方、パルプ・紙、空運業、水産・農林業、倉庫・運輸関連業、小売業の5セクターのみ下落した。
値上がり寄与トップは東エレク (TYO:8035)となり1銘柄で日経平均を約170円押し上げた。
同2位はファーストリテ (TYO:9983)となり、アドバンテスト (TYO:6857)、ソフトバンクG (TYO:9984)、信越化 (TYO:4063)、リクルートHD (TYO:6098)、TDK (TYO:6762)などがつづいた。
一方、値下がり寄与トップは7＆iHD (TYO:3382)となり1銘柄で日経平均を約2円押し下げた。
同2位はイオン (TYO:8267)となり、電通グループ (TYO:4324)、協和キリン (TYO:4151)、大塚HD (TYO:4578)、SUBARU (TYO:7270)、サッポロHD (TYO:2501)などがつづいた。
*11:30現在
日経平均株価 39883.86(+717.67)
値上がり銘柄数 184(寄与度+732.91)
値下がり銘柄数 38(寄与度-15.24)
変わらず銘柄数 3
○値上がり上位銘柄
コード 銘柄 直近価格 前日比 寄与度
(TYO:8035) 東エレク 38580 1710 170.83
(TYO:9983) ファーストリテ 44240 980 97.90
(TYO:6857) アドバンテ 7092 182 48.49
(TYO:9984) ソフトバンクG 8970 180 35.96
(TYO:4063) 信越化 6557 170 28.31
(TYO:6098) リクルートHD 6219 175 17.48
(TYO:6762) TDK 7930 144 14.39
(TYO:9735) セコム 11290 370 12.32
(TYO:6988) 日東電工 14095 345 11.49
(TYO:6954) ファナック 4438 66 10.99
(TYO:6971) 京セラ 2242 37 9.86
(TYO:2801) キッコーマン 10085 284 9.46
(TYO:4519) 中外製薬 6089 89 8.89
(TYO:6367) ダイキン工業 21435 260 8.66
(TYO:4704) トレンドマイクロ 7675 249 8.29
(TYO:7203) トヨタ自動車 3669 48 7.99
(TYO:3659) ネクソン 2545 119 7.93
(TYO:4543) テルモ 5891 55 7.33
(TYO:6758) ソニーG 13160 215 7.16
(TYO:6920) レーザーテック 40460 510 6.79
○値下がり上位銘柄
コード 銘柄 直近価格 前日比 寄与度
(TYO:3382) 7＆iHD 2203 -27 -2.70
(TYO:8267) イオン 3524 -51 -1.70
(TYO:4324) 電通グループ 4098 -50 -1.67
(TYO:4151) 協和キリン 2941 -31 -1.03
(TYO:4578) 大塚HD 6053 -29 -0.97
(TYO:7270) SUBARU 3381 -23 -0.77
(TYO:2501) サッポロHD 6500 -92 -0.61
(TYO:5301) 東海カーボン 973 -13.6 -0.45
(TYO:8233) 高島屋 2228 -26.5 -0.44
(TYO:5214) 日本電気硝子 3576 -40 -0.40
(TYO:4506) 住友ファーマ 361 -11 -0.37
(TYO:8015) 豊田通商 9663 -11 -0.37
(TYO:9201) 日本航空 2786 -10 -0.33
(TYO:7951) ヤマハ 3261 -10 -0.33
(TYO:7762) シチズン時計 1033 -9 -0.30
(TYO:1332) ニッスイ 944 -8.7 -0.29
(TYO:8601) 大和証券G本社 1095 -7 -0.23
(TYO:3861) 王子ホールディングス 580 -6.6 -0.22
(TYO:4751) サイバーエージェント 1043 -7.5 -0.20
(TYO:5101) 横浜ゴム 3967 -12 -0.20
アプリを入手する
Investing.comで、世界の金融市場の最新動向をチェックしましょう！
今すぐダウンロード
が書いた: Fisco
金融商品や仮想通貨の取引は投資金額を失う高いリスクがあります。仮想通貨の価格は非常にボラティリティーが高く、金融、規制、政治など、外的な要因に影響を受けることがあります。また信用取引はリスクが高いことを十分に理解してください。
金融商品または仮想通貨の取引をする前に、金融市場での取引に関わるリスクやコストについて十分に理解し、専門家の助言を求めたり、ご自身の投資目的や経験値、リスク選好等を注意深く検討することを推奨いたします。
Fusion Media によるこのウェブサイトのデータが、必ずしもリアルタイムおよび正確ではないということをご了承ください。またデータや価格が、必ずしも市場や取引所からではなく、マーケットメーカーにより提供されている場合があります。その為、価格は気配値であり、実際の市場価格とは異なる可能性があります。Fusion Media および当ウェブサイトへのデータの提供者は、当ウェブサイトに含まれる情報を利用したすべての損失に対して一切の責任を負わないものとします。
Fusion Media およびデータ提供者による事前の書面の許可なしに、当ウェブサイト上のデータを使用、保存、複製、表示、変更、送信、配信することを禁じます。すべての知的財産権は当ウェブサイト上のデータの提供者、または取引所が有します。
Fusion Media は当ウェブサイトに表示される広告により報酬を得ることがあります。
上記内容は英語版を翻訳したものであり、英語版と日本語版の間に不一致がある場合は英語版が優先されます。