日経平均は227円安でスタート、第一三共や日産自などが下落

[日経平均株価・TOPIX（表）]

日経平均;39881.73;-227.50TOPIX;2696.68;-9.60


[寄り付き概況]

　5日の日経平均は227.50円安の39881.73円と3日ぶり反落して取引を開始した。
前日4日の米国株式市場は反落。
ダウ平均は97.55ドル安の38989.83ドル、ナスダックは67.43ポイント安の16207.51で取引を終了した。
連邦準備制度理事会（FRB）の利下げを急がない姿勢を受けた長期金利の上昇を嫌気し、寄り付き後、下落。
ダウは終日軟調に推移した。
ハイテクは引き続き人工知能（AI）関連の強い需要を期待した買いが支え、一時プラス圏を回復し全体相場を支援。
しかし、アトランタ連銀のボスティック総裁が年2回の利下げ予想を示し慎重姿勢を再表明すると、終盤にかけ利益確定売りが強まり、再び下落し終了した。


　今日の東京株式市場は売りが先行した。
昨日の米株式市場で、主要3指数（ダウ平均、ナスダック総合指数、S&P500）が取引終了にかけて軟調な展開となり、そろって下落して終了したことが東京市場の株価の重しとなった。
また、日経平均が昨日までの2日間で900円を超す上げとなったことから、高値警戒感が意識された。
一方、昨日の米株式市場で、主要な半導体関連銘柄で構成するフィラデルフィア半導体株指数（SOX指数）が伸び悩んだもののプラス圏を維持して終了したことが、東京市場の半導体関連株の株価を支える要因となった。
また、外為市場で1ドル＝150円40銭台と、引き続き円安・ドル高水準で推移していることが東京市場で輸出株などの株価下支え要因となったが、寄付き段階では売りが優勢だった。
なお、取引開始前に発表された2月の東京都区部消費者物価指数（CPI・中旬速報値）は、生鮮食品を除く総合指数が前年同月比2.5％上昇した。
QUICKがまとめた市場予想の中央値は同2.5％上昇だった。


　セクター別では、倉庫運輸関連、金属製品、パルプ・紙、精密機器、その他製品などが値下がり率上位、鉄鋼、建設業、その他金融業、銀行業、ガラス土石製品などが値上がり率上位に並んでいる。
東証プライムの売買代金上位では、第一三共 (TYO:4568)、日産自 (TYO:7201)、楽天グループ (TYO:4755)、東電力HD (TYO:9501)、アドバンテスト (TYO:6857)、ダイキン (TYO:6367)、TOWA (TYO:6315)、さくら (TYO:3778)、東京海上 (TYO:8766)、ホンダ (TYO:7267)、スクリーンHD (TYO:7735)、キヤノン (TYO:7751)、信越化 (TYO:4063)などが下落。
他方、コマツ (TYO:6301)、JFE (TYO:5411)、花王 (TYO:4452)、塩野義薬 (TYO:4507)、ソシオネクスト (TYO:6526)、日本製鉄<
5401>、ディスコ (TYO:6146)、三菱重 (TYO:7011)、キーエンス (TYO:6861)、みずほ (TYO:8411)、JT (TYO:2914)、三井住友 (TYO:8316)などが上昇している。