日経平均は305円安でスタート、三井E&Sや富士通などが下落
Fisco
発行済 2024年03月06日 09:36
[日経平均株価・TOPIX（表）]
日経平均;39792.37;-305.26TOPIX;2707.34;-12.59
[寄り付き概況]
6日の日経平均は305.26円安の39792.37円と続落して取引を開始した。
前日5日の米国株式市場は続落。
ダウ平均は404.64ドル安の38585.19ドル、ナスダックは267.92ポイント安の15939.59で取引を終了した。
利益確定売りが続き、寄り付き後、下落。
その後、2月ISM非製造業景況指数など経済指標が予想以上に悪化したため景気への楽観的見方が後退し、相場は続落した。
アップルやテスラの下落も相場の重しとなり、終日軟調に推移。
さらに、6日から2日間にかけて行われる連邦準備制度理事会（FRB）のパウエル議長の議会証言を控えた調整売りに終盤にかけ下げ幅を拡大し、終了した。
今日の東京株式市場は売りが先行した。
昨日の米株式市場で主要指数が下落したことが東京市場の株価の重しとなった。
中でも、ハイテク株比率が高いナスダック総合指数が1.65％下落、主要な半導体関連銘柄で構成するフィラデルフィア半導体株指数（SOX指数）が2.05％下落と、ダウ平均（1.04％下落）に比べ下落率が大きく、東京市場でハイテク株や半導体関連株の株価を抑える要因となった。
また、外為市場で1ドル＝150円00銭台と、昨日15時頃と比べ50銭ほど円高・ドル安水準となったことが東京市場で輸出株などの買い手控え要因となった。
一方、昨日の日経平均が前場に安値をつけた後は下げ渋り、4万円の大台を維持して取引を終えたことから、相場の下値の堅さを指摘する向きもあったが、寄付き段階では売りが優勢だった。
セクター別では、機械、鉄鋼、精密機器、電気機器、金属製品などが値下がり率上位、不動産業、食料品、医薬品などが値上がりしている。
東証プライムの売買代金上位では、三井E&S (TYO:7003)、ルネサス (TYO:6723)、富士通 (TYO:6702)、レーザーテック (TYO:6920)、川崎船 (TYO:9107)、ソシオネクスト (TYO:6526)、リクルートHD (TYO:6098)、コマツ (TYO:6301)、TOWA (TYO:6315)、ディスコ (TYO:6146)、日本製鉄 (TYO:5401)、ソフトバンクG (TYO:9984)、アドバンテスト (TYO:6857)などが下落。
他方、りそなHD (TYO:8308)、塩野義薬 (TYO:4507)、三井住友 (TYO:8316)、郵船 (TYO:9101)、センコーHD (TYO:9069)、みずほ (TYO:8411)、平和堂 (TYO:8276)、積水ハウス (TYO:1928)、ホンダ (TYO:7267)、第一三共 (TYO:4568)、NTT (TYO:9432)などが上昇している。
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日経平均;39792.37;-305.26TOPIX;2707.34;-12.59
[寄り付き概況]
6日の日経平均は305.26円安の39792.37円と続落して取引を開始した。
前日5日の米国株式市場は続落。
ダウ平均は404.64ドル安の38585.19ドル、ナスダックは267.92ポイント安の15939.59で取引を終了した。
利益確定売りが続き、寄り付き後、下落。
その後、2月ISM非製造業景況指数など経済指標が予想以上に悪化したため景気への楽観的見方が後退し、相場は続落した。
アップルやテスラの下落も相場の重しとなり、終日軟調に推移。
さらに、6日から2日間にかけて行われる連邦準備制度理事会（FRB）のパウエル議長の議会証言を控えた調整売りに終盤にかけ下げ幅を拡大し、終了した。
今日の東京株式市場は売りが先行した。
昨日の米株式市場で主要指数が下落したことが東京市場の株価の重しとなった。
中でも、ハイテク株比率が高いナスダック総合指数が1.65％下落、主要な半導体関連銘柄で構成するフィラデルフィア半導体株指数（SOX指数）が2.05％下落と、ダウ平均（1.04％下落）に比べ下落率が大きく、東京市場でハイテク株や半導体関連株の株価を抑える要因となった。
また、外為市場で1ドル＝150円00銭台と、昨日15時頃と比べ50銭ほど円高・ドル安水準となったことが東京市場で輸出株などの買い手控え要因となった。
一方、昨日の日経平均が前場に安値をつけた後は下げ渋り、4万円の大台を維持して取引を終えたことから、相場の下値の堅さを指摘する向きもあったが、寄付き段階では売りが優勢だった。
セクター別では、機械、鉄鋼、精密機器、電気機器、金属製品などが値下がり率上位、不動産業、食料品、医薬品などが値上がりしている。
東証プライムの売買代金上位では、三井E&S (TYO:7003)、ルネサス (TYO:6723)、富士通 (TYO:6702)、レーザーテック (TYO:6920)、川崎船 (TYO:9107)、ソシオネクスト (TYO:6526)、リクルートHD (TYO:6098)、コマツ (TYO:6301)、TOWA (TYO:6315)、ディスコ (TYO:6146)、日本製鉄 (TYO:5401)、ソフトバンクG (TYO:9984)、アドバンテスト (TYO:6857)などが下落。
他方、りそなHD (TYO:8308)、塩野義薬 (TYO:4507)、三井住友 (TYO:8316)、郵船 (TYO:9101)、センコーHD (TYO:9069)、みずほ (TYO:8411)、平和堂 (TYO:8276)、積水ハウス (TYO:1928)、ホンダ (TYO:7267)、第一三共 (TYO:4568)、NTT (TYO:9432)などが上昇している。
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が書いた: Fisco
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金融商品または仮想通貨の取引をする前に、金融市場での取引に関わるリスクやコストについて十分に理解し、専門家の助言を求めたり、ご自身の投資目的や経験値、リスク選好等を注意深く検討することを推奨いたします。
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