日経平均は小幅反落、一瞬切り返すも東エレクの下げが重しに
Fisco
発行済 2024年03月15日 15:37
*15:37JST 日経平均は小幅反落、一瞬切り返すも東エレクの下げが重しに
14日の米国市場は下落。
ダウ平均は137.66ドル安（-0.35%）の38905.66ドル、ナスダックは49.24ポイント安（-0.30%）の16128.53、S&P500は14.83ポイント安（-0.29%）の5150.48で取引を終了した。
ソフトランディング期待の買いに寄り付き後、上昇。
しかし、2月生産者物価指数（PPI）が予想を上回りインフレ長期化が示唆されたため利下げ期待が後退、売りに転じた。
小売売上高が予想を下回ったほか、小売企業の決算から消費鈍化を懸念した売りも上値を抑制。
さらに、長期金利の上昇や今までナスダックの上昇をけん引してきた半導体のエヌビディアなど人工知能（AI）関連セクターの利益確定売りが続き、さらなる売り圧力となり、終日軟調推移し終了した。
米国株安が影響して、東京市場は売り優勢で取引を開始。
日経平均は25日移動線が位置する38700円水準を割り込んでスタートした。
為替が1ドル148円50銭台と昨日の大引け時点から円安ドル高に振れたことなどから、売り一巡後の日経平均はじりじりと下げ幅を縮小。
14日に続き、時価総額が大きい資源関連銘柄や商社株が買われたことから、日経平均は後場一瞬切り返す場面は見られたが、東エレク (TYO:8035)の下げが影響して前日比マイナス圏での推移となった。
大引けの日経平均は前日比99.74円安（-0.26%）の38707.64円となった。
東証プライム市場の売買高は23億6898万株、売買代金は5兆7934億円。
セクター別では、海運業、銀行業、電気機器、金属製品、その他金融業などが下落した一方、鉱業、石油・石炭製品、電気・ガス業、卸売業、不動産業などが上昇した。
東証プライム市場の値上がり銘柄は59％、対して値下がり銘柄は38％となっている。
日経平均採用銘柄では、フィラデルフィア半導体株指数（SOX）の下げが影響して、東エレクのほか、SUMCO (TYO:3436)、レーザーテック (TYO:6920)、スクリーンHD (TYO:7735)、アドバンテスト (TYO:6857)など半導体関連が下落。
このほか、日本取引所G (TYO:8697)、楽天G (TYO:4755)、資生堂 (TYO:4911)、中外製薬 (TYO:4519)がさえない。
一方、柏崎刈羽原発7号機について、斎藤健経済産業相が来週前半にも、新潟県の花角英世知事に再稼働への地元同意を求める方向で最終調整と報じられたことから東京電力HD (TYO:9501)が急騰。
また、原油価格上昇を受けて、INPEX (TYO:1605)、出光興産 (TYO:5019)、ENEOSホールディングス (TYO:5020)など資源関連の上昇が目立ったほか、三菱商事 (TYO:8058)、三井物産 (TYO:8031)、住友商事 (TYO:8053)など総合商社は国内証券会社のレポートを材料に買われた。
このほか、カシオ (TYO:6952)、ディー・エヌ・エー (TYO:2432)が買われた。
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ダウ平均は137.66ドル安（-0.35%）の38905.66ドル、ナスダックは49.24ポイント安（-0.30%）の16128.53、S&P500は14.83ポイント安（-0.29%）の5150.48で取引を終了した。
ソフトランディング期待の買いに寄り付き後、上昇。
しかし、2月生産者物価指数（PPI）が予想を上回りインフレ長期化が示唆されたため利下げ期待が後退、売りに転じた。
小売売上高が予想を下回ったほか、小売企業の決算から消費鈍化を懸念した売りも上値を抑制。
さらに、長期金利の上昇や今までナスダックの上昇をけん引してきた半導体のエヌビディアなど人工知能（AI）関連セクターの利益確定売りが続き、さらなる売り圧力となり、終日軟調推移し終了した。
米国株安が影響して、東京市場は売り優勢で取引を開始。
日経平均は25日移動線が位置する38700円水準を割り込んでスタートした。
為替が1ドル148円50銭台と昨日の大引け時点から円安ドル高に振れたことなどから、売り一巡後の日経平均はじりじりと下げ幅を縮小。
14日に続き、時価総額が大きい資源関連銘柄や商社株が買われたことから、日経平均は後場一瞬切り返す場面は見られたが、東エレク (TYO:8035)の下げが影響して前日比マイナス圏での推移となった。
大引けの日経平均は前日比99.74円安（-0.26%）の38707.64円となった。
東証プライム市場の売買高は23億6898万株、売買代金は5兆7934億円。
セクター別では、海運業、銀行業、電気機器、金属製品、その他金融業などが下落した一方、鉱業、石油・石炭製品、電気・ガス業、卸売業、不動産業などが上昇した。
東証プライム市場の値上がり銘柄は59％、対して値下がり銘柄は38％となっている。
日経平均採用銘柄では、フィラデルフィア半導体株指数（SOX）の下げが影響して、東エレクのほか、SUMCO (TYO:3436)、レーザーテック (TYO:6920)、スクリーンHD (TYO:7735)、アドバンテスト (TYO:6857)など半導体関連が下落。
このほか、日本取引所G (TYO:8697)、楽天G (TYO:4755)、資生堂 (TYO:4911)、中外製薬 (TYO:4519)がさえない。
一方、柏崎刈羽原発7号機について、斎藤健経済産業相が来週前半にも、新潟県の花角英世知事に再稼働への地元同意を求める方向で最終調整と報じられたことから東京電力HD (TYO:9501)が急騰。
また、原油価格上昇を受けて、INPEX (TYO:1605)、出光興産 (TYO:5019)、ENEOSホールディングス (TYO:5020)など資源関連の上昇が目立ったほか、三菱商事 (TYO:8058)、三井物産 (TYO:8031)、住友商事 (TYO:8053)など総合商社は国内証券会社のレポートを材料に買われた。
このほか、カシオ (TYO:6952)、ディー・エヌ・エー (TYO:2432)が買われた。
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が書いた: Fisco
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