アングル：米でＥＶ販売鈍化、ＨＶ増産急ぐメーカー　設備増強も

Joseph White

[デトロイト １５日 ロイター] - 米国では電気自動車（ＥＶ）の売上高が鈍化する一方で、ハイブリッド車（ＨＶ）と外部からの充電が可能なプライグインハイブリッド車（ＰＨＶ）の販売が急増している。

ゼネラル・モーターズ（ＧＭ）をはじめ多くのメーカーの間では、完全なＥＶへの切り替えを重視してＨＶ販売を段階的に終了させようとする動きがあったが、消費者のＨＶ需要は逆に拡大。業界幹部やアナリストの話では、この流れは持続的と見込んだ各メーカーやサプライヤーがＨＶとＰＨＶの増産にに向けた設備の増強に乗り出しているという。

モルガン・スタンレーによると、２月の米国におけるＨＶ販売の伸びはＥＶの５倍に達した。ステランティスは、ジープ部門のスポーツタイプ多目的車（ＳＵＶ）「ラングラー」の全販売台数に占めるＰＨＶの比率は２０２３年前半が３７％だったが、後半には５０％に高まったと明かした。

フォード・モーターの今年１─２月のＨＶ販売台数は３７％近く増加し、最低価格２万５３１５ドル（約３８０万円）の小型トラック「マーベリック」がけん引。カリフォルニア州のある自動車販売店の幹部は「当店で今最も売れ筋となっているのはマーベリックのハイブリッド車タイプだ」と述べた。

実際マーベリックの販売台数のおよそ半分はハイブリッド車タイプが占めており、各販売店はフォードが増産できるならもっと売れるとみている。

フォードの製品開発担当バイスプレジデント、ジム・ボームビック氏はロイターに「マーベリックの生産能力を急いで拡大しなければならなくなった」と語り、需要に対応するため生産シフトを全面的に２交代制から３交代制に変更したと説明した。

こうした業界のハイブリッド車への傾斜は、エンジン車からの二酸化炭素（ＣＯ２）排出量をできるだけ早くゼロにしたいとの観点でＥＶ普及を促進しようとしているバイデン政権にとって逆風だ。

一方１１月の米大統領選次第で、バイデン政権が進めてきたＥＶ購入補助金やＥＶ普及のための排ガス基準などが存続しなくなる可能性もある。複数のアナリストは、大半の既存大手メーカーはＥＶ事業で赤字を抱えており、将来の政権が方針を転換すれば、ハイブリッド車がより大きな収益を得ながらＣＯ２削減を目指せる道になり得ると指摘した。

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アリックスパートナーズのグローバル自動車プラクティス部門責任者を務めるマーク・ウェークフィールド氏は「ハイブリッド車は、規制の観点からの（ＥＶ）推進熱を冷ますような政策転換が起きた場合に備えた重要なヘッジ手段だ」と述べた。

オートフォーキャスト・ソリューションズ（ＡＦＳ）提供のデータに基づいてロイターが計算したところでは、トヨタ自動車とフォード、ホンダが主導する北米のハイブリッド車生産台数が２０２５年までに全小型トラック生産に占める比率は最大２０％に達し、ＥＶの１４％をしのぐ展開になってもおかしくない。

ＡＦＳのバイスプレジデント、サム・フィオラニ氏はロイターに「昨年ＥＶの（生産）見通しは約１００万台下振れたが、ハイブリッド車の見通しはほぼ同じ分だけ切り上がった」と話した。

＜強気の見通し＞

こうした中でドイツ自動車部品大手シェフラーなどのサプライヤーも、ハイブリッド車生産能力拡大のための長期投資に乗り出している。

シェフラーは米オハイオ州に２億３０００万ドルを投じ、ハイブリッド車の運転システムに使う電動アクセル増産のための新工場を建設する計画。同社は現在、フォードの小型トラック「Ｆ－１５０」のハイブリッド車向けの重要部品のサプライヤーだ。

フォードは、Ｆ－１５０の販売におけるハイブリッド車のシェアを現在から２倍に引き上げて２０％にすることを目指している。

シェフラーの米国部門を率いるマーク・マクグラス氏はロイターに、小型トラックと大型ＳＵＶのハイブリッド車用パワートレインの採用はさらに広がると予想。この分野での主要メーカー全てと協議することになるとの見通しを示した。

消費者の声からもハイブリッド車需要の強さが確認できる。メリーランド州に住むジェレミー・アシュトンさんは、所有していたＦ－１５０の燃費の悪さに不満があったため、およそ６万１０００ドルでＦ－１５０のハイブリッド車に買い換えた。価格はガソリン車タイプと同じか、場合によっては安かった上に、燃費はずっと改善したという。

同州のある販売店の責任者は、２３年８月と９月にハイブリッド車の発注を増やし始めたと明かす。１２月にはこの店のＦ－１５０の販売台数のおよそ３５％をハイブリッド車が占めた。