*12:12JST 日経平均は大幅反落、ファーストリテ大幅安も影響し25日線割り込む
日経平均は大幅反落。
前日比410.33円安（－1.03％）の39428.58円（出来高概算8億5000万株）で前場の取引を終えている。
2日の米国市場は下落。
ダウ平均は396.61ドル安（－1.00％）の39170.24ドル、ナスダックは156.38ポイント安（－0.95％）の16240.45、S&P500は37.96ポイント安
（－0.72％）の5205.81で取引を終了した。
長期金利の上昇を受け、大きく下落して寄り付いた。
前週末にパウエル米連邦準備制度理事会（FRB）議長がハト派姿勢を弱めたことや、前日発表された経済指標が強い内容だったことを受け、FRBによる利下げへの期待が後退、長期金利は今年の最高水準に上昇した。
また、米原油先物相場が一時、昨年10月下旬以来の高値をつけたことがインフレ懸念につながった。
ダウ平均の下げ幅は一時500ドルを超えた。
米国株安を受けて、東京市場は売り優勢で取引を開始した。
前日比で安く始まった日経平均は、指数ウェートが高いファーストリテ (TYO:9983)の下落なども影響して、3
9217.04円まで下げ幅を拡大する場面も見られた。
ただ、プライム市場の値下がり銘柄は5割少しと市場全体はやや落ち着いたムードに。
一部で指摘されていた月初から続いていた機関投資家の益出しの売りは一巡した可能性もある。
日経平均採用銘柄では、指数ウェートが大きいファーストリテが3月の月次売上高が嫌気されて大幅安となったほか、三菱重 (TYO:7011)も売りが継続。
このほか、清水建設 (TYO:1803)、荏原製作所 (TYO:6361)、エーザイ (TYO:4523)、キーエンス (TYO:6861)、HOYA (TYO:7741)が売り優勢となった。
一方、WTI原油価格が1バレル85ドル台まで上昇したことで、INPEX (TYO:1605)、出光興産 (TYO:5019)が買われたほか、川崎汽船 (TYO:9107)、日本郵船 (TYO:9101)、商船三井 (TYO:9104)など海運株も強い。
このほか、住友ファーマ (TYO:4506)、DIC (TYO:4631)、三菱倉庫 (TYO:9301)が買われた。
セクター別では、その他製品、精密機器、情報・通信業、不動産業、電気機器、鉄鋼などが下落した一方、鉱業、電気・ガス業、海運業、倉庫・運輸関連業、石油・石炭製品、ゴム製品などが上昇。
日経平均は25日移動平均線（25日線）を下回っており、終値ベースでの25日線割れとなれば3月15日以来となる。
この時は翌営業日18日に、日本銀行が金融政策決定会合で金融政策の正常化に踏み出すとのニュースを材料に1000円超の上昇となったが、足元、日経平均をこれだけ押し上げる材料は見当たらない。
為替は1ドル151円50銭台と円安進行は一服しているが、水準だけを見るといつ円買い介入が入ってもおかしくないことから、為替の急変動に対する警戒も日本株の重しとなっている様子。
後場の日経平均はファーストリテ次第と考えるが、為替介入への警戒感が残るなか25日線を回復するのは難しいか。
前日比410.33円安（－1.03％）の39428.58円（出来高概算8億5000万株）で前場の取引を終えている。
2日の米国市場は下落。
ダウ平均は396.61ドル安（－1.00％）の39170.24ドル、ナスダックは156.38ポイント安（－0.95％）の16240.45、S&P500は37.96ポイント安
（－0.72％）の5205.81で取引を終了した。
長期金利の上昇を受け、大きく下落して寄り付いた。
前週末にパウエル米連邦準備制度理事会（FRB）議長がハト派姿勢を弱めたことや、前日発表された経済指標が強い内容だったことを受け、FRBによる利下げへの期待が後退、長期金利は今年の最高水準に上昇した。
また、米原油先物相場が一時、昨年10月下旬以来の高値をつけたことがインフレ懸念につながった。
ダウ平均の下げ幅は一時500ドルを超えた。
米国株安を受けて、東京市場は売り優勢で取引を開始した。
前日比で安く始まった日経平均は、指数ウェートが高いファーストリテ (TYO:9983)の下落なども影響して、3
9217.04円まで下げ幅を拡大する場面も見られた。
ただ、プライム市場の値下がり銘柄は5割少しと市場全体はやや落ち着いたムードに。
一部で指摘されていた月初から続いていた機関投資家の益出しの売りは一巡した可能性もある。
日経平均採用銘柄では、指数ウェートが大きいファーストリテが3月の月次売上高が嫌気されて大幅安となったほか、三菱重 (TYO:7011)も売りが継続。
このほか、清水建設 (TYO:1803)、荏原製作所 (TYO:6361)、エーザイ (TYO:4523)、キーエンス (TYO:6861)、HOYA (TYO:7741)が売り優勢となった。
一方、WTI原油価格が1バレル85ドル台まで上昇したことで、INPEX (TYO:1605)、出光興産 (TYO:5019)が買われたほか、川崎汽船 (TYO:9107)、日本郵船 (TYO:9101)、商船三井 (TYO:9104)など海運株も強い。
このほか、住友ファーマ (TYO:4506)、DIC (TYO:4631)、三菱倉庫 (TYO:9301)が買われた。
セクター別では、その他製品、精密機器、情報・通信業、不動産業、電気機器、鉄鋼などが下落した一方、鉱業、電気・ガス業、海運業、倉庫・運輸関連業、石油・石炭製品、ゴム製品などが上昇。
日経平均は25日移動平均線（25日線）を下回っており、終値ベースでの25日線割れとなれば3月15日以来となる。
この時は翌営業日18日に、日本銀行が金融政策決定会合で金融政策の正常化に踏み出すとのニュースを材料に1000円超の上昇となったが、足元、日経平均をこれだけ押し上げる材料は見当たらない。
為替は1ドル151円50銭台と円安進行は一服しているが、水準だけを見るといつ円買い介入が入ってもおかしくないことから、為替の急変動に対する警戒も日本株の重しとなっている様子。
後場の日経平均はファーストリテ次第と考えるが、為替介入への警戒感が残るなか25日線を回復するのは難しいか。