日経平均は279円高でスタート、スクリーンHDや三菱地所などが上昇
Fisco
発行済 2024年04月12日 09:38
[日経平均株価・TOPIX（表）]
日経平均;39722.02;+279.39TOPIX;2762.00;+15.04
[寄り付き概況]
12日の日経平均は279.39円高の39722.02円と3日ぶり反発して取引を開始した。
前日11日の米国株式市場はまちまち。
ダウ平均は2.43ドル安の38459.08ドル、ナスダックは271.84ポイント高の16442.20で取引を終了した。
3月生産者物価指数（PPI）
が警戒されたほど強まらず安心から買戻しが先行し、寄り付き後、上昇。
その後、NY連銀のウィリアムズ総裁が短期的に政策修正の必要がないと利下げに慎重姿勢を繰り返すと、金利先高観が再燃し相場は下落に転じた。
ナスダックは携帯端末アップル（AAPL）の回復がけん引し、再び上昇し、終盤にかけて上げ幅を拡大し過去最高値を更新。
一方、ダウは下落を消せず、まちまちで終了した。
今日の東京株式市場は買いが先行した。
昨日の米株式市場でダウ平均は小幅に下落したが、ハイテク株比率が高いナスダック総合指数が1.68％高、主要な半導体関連銘柄で構成するフィラデルフィア半導体株指数（SOX指数）が2.42％高と大幅に上昇したことが、東京市場でハイテク株や半導体関連株の株価の支えとなった。
また、介入警戒感は強くなっているが、外為市場で1ドル＝153円20銭台と、円安・ドル高水準で推移していることが、東京市場で輸出株などの株価を支える要因となった。
一方、海外市場で米長期金利が高止まりしていることや為替介入への警戒感が株価の重しとなった。
また、今日から米国主要企業の1-3月期決算発表が本格化することから、これを見極めたいとして積極的な買いを見送る向きもあったが、寄付き段階では買いが優勢だった。
今日は株価指数オプション4月物の特別清算指数（SQ）
算出日。
SQ値はQUICK試算で39820.59円だった。
セクター別では、不動産業、電気機器、パルプ・紙、その他製品、その他金融業などが値上がり率上位、鉱業、小売業、石油石炭製品、医薬品、電気・ガス業などが値下がり率上位に並んでいる。
東証プライムの売買代金上位では、さくら (TYO:3778)、スクリーンHD (TYO:7735)、TDK (TYO:6762)、三菱地所 (TYO:8802)、東エレク (TYO:8035)、村田製 (TYO:6981)、アドバンテスト (TYO:6857)、富士通 (TYO:6702)、テルモ (TYO:4543)、ファナック (TYO:6954)、京セラ (TYO:6971)、富士フイルム (TYO:4901)、レーザーテック (TYO:6920)、ソフトバンクG (TYO:9984)などが上昇。
他方、三井E&S (TYO:7003)、ファーストリテ (TYO:9983)、7＆iHD (TYO:3382)、東電力HD
(TYO:9501)、三菱UFJ (TYO:8306)、三井住友 (TYO:8316)、ニトリHD (TYO:9843)、東京海上 (TYO:8766)、中外薬 (TYO:4519)、みずほ (TYO:8411)、三菱電 (TYO:6503)、三菱重 (TYO:7011)などが下落している。
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日経平均;39722.02;+279.39TOPIX;2762.00;+15.04
[寄り付き概況]
12日の日経平均は279.39円高の39722.02円と3日ぶり反発して取引を開始した。
前日11日の米国株式市場はまちまち。
ダウ平均は2.43ドル安の38459.08ドル、ナスダックは271.84ポイント高の16442.20で取引を終了した。
3月生産者物価指数（PPI）
が警戒されたほど強まらず安心から買戻しが先行し、寄り付き後、上昇。
その後、NY連銀のウィリアムズ総裁が短期的に政策修正の必要がないと利下げに慎重姿勢を繰り返すと、金利先高観が再燃し相場は下落に転じた。
ナスダックは携帯端末アップル（AAPL）の回復がけん引し、再び上昇し、終盤にかけて上げ幅を拡大し過去最高値を更新。
一方、ダウは下落を消せず、まちまちで終了した。
今日の東京株式市場は買いが先行した。
昨日の米株式市場でダウ平均は小幅に下落したが、ハイテク株比率が高いナスダック総合指数が1.68％高、主要な半導体関連銘柄で構成するフィラデルフィア半導体株指数（SOX指数）が2.42％高と大幅に上昇したことが、東京市場でハイテク株や半導体関連株の株価の支えとなった。
また、介入警戒感は強くなっているが、外為市場で1ドル＝153円20銭台と、円安・ドル高水準で推移していることが、東京市場で輸出株などの株価を支える要因となった。
一方、海外市場で米長期金利が高止まりしていることや為替介入への警戒感が株価の重しとなった。
また、今日から米国主要企業の1-3月期決算発表が本格化することから、これを見極めたいとして積極的な買いを見送る向きもあったが、寄付き段階では買いが優勢だった。
今日は株価指数オプション4月物の特別清算指数（SQ）
算出日。
SQ値はQUICK試算で39820.59円だった。
セクター別では、不動産業、電気機器、パルプ・紙、その他製品、その他金融業などが値上がり率上位、鉱業、小売業、石油石炭製品、医薬品、電気・ガス業などが値下がり率上位に並んでいる。
東証プライムの売買代金上位では、さくら (TYO:3778)、スクリーンHD (TYO:7735)、TDK (TYO:6762)、三菱地所 (TYO:8802)、東エレク (TYO:8035)、村田製 (TYO:6981)、アドバンテスト (TYO:6857)、富士通 (TYO:6702)、テルモ (TYO:4543)、ファナック (TYO:6954)、京セラ (TYO:6971)、富士フイルム (TYO:4901)、レーザーテック (TYO:6920)、ソフトバンクG (TYO:9984)などが上昇。
他方、三井E&S (TYO:7003)、ファーストリテ (TYO:9983)、7＆iHD (TYO:3382)、東電力HD
(TYO:9501)、三菱UFJ (TYO:8306)、三井住友 (TYO:8316)、ニトリHD (TYO:9843)、東京海上 (TYO:8766)、中外薬 (TYO:4519)、みずほ (TYO:8411)、三菱電 (TYO:6503)、三菱重 (TYO:7011)などが下落している。
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が書いた: Fisco
金融商品や仮想通貨の取引は投資金額を失う高いリスクがあります。仮想通貨の価格は非常にボラティリティーが高く、金融、規制、政治など、外的な要因に影響を受けることがあります。また信用取引はリスクが高いことを十分に理解してください。
金融商品または仮想通貨の取引をする前に、金融市場での取引に関わるリスクやコストについて十分に理解し、専門家の助言を求めたり、ご自身の投資目的や経験値、リスク選好等を注意深く検討することを推奨いたします。
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