日本曹達、THK、ジャフコなど

Fisco

発行済 2015年10月19日 16:31

更新済 2015年10月19日 17:00

日本曹達、THK、ジャフコなど

(T:4041) 日本曹達 871 +109急伸。
野村證券では投資判断を「ニュートラル」から「バイ」に格上げ、目標株価も820円から1400円に引き上げている。
鶏や豚の添加飼料・メチオニンを主力事業とする米国の持分法適用関連会社における高水準の業績貢献の継続が期待できると判断しているようだ。
今期経常利益は従来予想の166億円から217億円に増額、会社計画の127億円を大幅に上回ると予想しているもよう。
(T:1860) 戸田建設 663 +98買い優勢。
先週末に上方修正を発表、買い材料視されている。
上半期営業利益は45億円から110億円に上方修正、一転して前期比62%の大幅増益になったもよう。
第1四半期の実績は44億円であった。
国内工事の採算改善に伴う完成工事総利益の増加が主因となっている。
比較的、収益水準の低い上半期で通期予想の水準を超えていることから、今後は通期予想も大幅な上振れが期待できるとの見方に。
(T:9115) 明治海運 612 +100ストップ高。
先週末に発表した業績上方修正が買い材料視されている。
上半期経常利益は従来予想の4億円から31億円にまで大幅な上方修正となっている。
第1四半期実績は17.6億円、上振れ期待は高かったとみられるが、修正幅の大きさにはサプライズが強まる展開へ。
円安効果による売上の増加、為替差益の拡大などが業績上振れの背景のようだ。
(T:1821) 三井住友建設 122 -9売り先行。
マンションの傾斜問題に関して、国土交通省では、建設工事を請け負った同社などに建設業法違反の疑いがあるとして、行政処分の検討を開始したと報じられている。
処分の行方次第では、業績への影響も強まるとの懸念が先行へ。
また、補修や調査については、旭化成建材が費用を全額負担するとしているが、住民への賠償などに関する費用負担の調整は課題として残る格好になっているようだ。
(T:3387) クリレスHD 3185 +220買い優勢。
業績上方修正や株式分割を受けて先週に大幅高となったが、本日はいちよし証券の投資判断格上げが支援材料になっている。
いちよし証券では、レーティングを「B」から「A」に格上げ、フェアバリューも3000円から3900円に引き上げている。
海外店舗の好調推移や不採算店舗の閉鎖効果などを背景に、今期以降の業績予想を上方修正していることが背景。
来期・再来期も2ケタの営業増益を予想しているようだ。
(T:6481) THK 2006 -128さえない。
モルガン・スタンレーMUFG証券では、エレキ関係の受注減速と他分野での牽引役の乏しさから、7-9月期から10-12月期にかけて業績は下降線を辿ると予想しているもよう。
業績下振れは株価に織り込み済みも、10-12月の受注回復確度が依然低いことから、積極的な投資スタンスに転じるのは困難と考えているようだ。
目標株価は2900円から2300円に引き下げへ。
(T:8595) ジャフコ 4765 -295売り優勢。
寄り付き前に発表された上半期の決算内容がマイナス視されているようだ。
営業利益は150億円で前年同期比5%減益、7-9月期に関しては13億円と予想以上の低水準にとどまる格好へ。
投資先の大型IPOがなかったほか、有価証券の売却もあまり進めていなかったため利益水準が落ち込んだ。
10-12月期も今後の大型IPOは想定されておらず、低水準の収益が継続する可能性なども警戒される形に。
(T:6471) 日本精工 1267 -63軟調。
上半期営業利益は従来予想並みの470億円前後になったもようとの観測報道が伝わっている。
北米向け好調などを背景に前年同期比15%の増益となる格好だが、市場コンセンサスの496億円には届かなかったもようとされている。
470億円を前提とすると、7-9月期は同3%増と増益率が縮小することになる。
独VW向けなどの今後の動向も警戒され、先行き業績鈍化に対する警戒感が強まる方向に。
(T:4911) 資生堂 2856 +97しっかり。
先週末に上半期業績予想の上方修正を発表している。
営業利益は従来予想の100億円から145億円に増額、プロダクトミックスの好転、費用の効率化などが収益上振れの背景のようだ。
一部で強気の予想も散見されたようだが、大方のアナリスト予想の線上と捉えられる。
今後は中国事業の構造改革発表なども想定されるとの見方から、出尽くし感が強まるような状況には至っていない。
(T:6707) サンケン 420 -46下落率トップ。
三菱UFJモルガン・スタンレー証券では投資判断を「バイ」から「ホールド」に格下げしている。
円安効果などによる短期的な業績モメンタム改善を期待していたが、足元の業況や収益体質改善状況の停滞に加えて、新たな情報管理システム導入による効率改善効果も乏しいことから、業績予想を下方修正しているもよう。
今期営業利益は従来予想の140億円から83億円に減額、会社計画の130億円を下回ると見ている。
目標株価は1190円から540円にまで引き下げへ。

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