[日経平均株価・TOPIX（表）]
日経平均;38645.96;+260.23TOPIX;2741.39;+10.51
[寄り付き概況]
16日の日経平均は260.23円高の38645.96円と3日続伸して取引を開始した。
前日15日の米国株式市場は続伸。
ダウ平均は349.89ドル高の39908.00ドル、ナスダックは231.21ポイント高の16742.39で取引を終了した。
4月消費者物価指数（CPI）の伸び鈍化を受け年内の利下げ期待を受けた買いが再燃し、寄り付き後、上昇。
長期金利の大幅低下を背景にハイテク中心に買われ、終日堅調に推移した。
終盤、上げ幅を拡大し、ダウ、ナスダックは最高値を更新して終了した。
今日の東京株式市場は買いが先行した。
昨日の米株式市場で主要指数が上昇したことが東京市場の株価の支えとなった。
中でも、ハイテク株比率が高いナスダック総合指数が1.40％上昇、主要な半導体関連銘柄で構成するフィラデルフィア半導体株指数（SOX指数）が2.88％上昇と、ダウ平均（0.88％上昇）に比べ上昇率が大きく、東京市場でハイテク株や半導体関連株の株価支援要因となった。
一方、外為市場で1ドル＝154円50銭台と、昨日15時頃と比べ1円80銭ほど円高・ドル安水準となっていることが、東京市場の輸出株などの重しとなった。
また、日経平均はこのところ、38000円台後半で上値を抑えられる展開となることが多く、上値の重さを指摘する向きもあったが、寄付き段階では買いが優勢だった。
なお、取引開始前に発表された1-3月期の国内総生産（GDP）速報値は実質前期比0.5％減、年率換算では2.0％
減だった。
QUICKが集計した民間予測の中央値は前期比0.4％減、年率では1.5％減だった。
同じく取引開始前に発表された対外及び対内証券売買契約などの状況（週間）によると、海外投資家は5月5-11日に国内株を3週連続で買い越した。
買越額は6608億円だった。
セクター別では、電気機器、精密機器、石油石炭製品、サービス業、電気・ガス業などが値上がり率上位、銀行業、パルプ・紙、海運業、輸送用機器、鉄鋼などが値下がり率上位に並んでいる。
東証プライムの売買代金上位では、リクルートHD (TYO:6098)、SHIFT (TYO:3697)、アドバンテスト (TYO:6857)、東エレク (TYO:8035)、第一生命HD (TYO:8750)、三越伊勢丹 (TYO:3099)、ルネサス<
6723>、ディスコ (TYO:6146)、ローツェ (TYO:6323)、霞ヶ関キャピタル (TYO:3498)、キーエンス (TYO:6861)、レーザーテック (TYO:6920)、野村マイクロ (TYO:6254)などが上昇。
他方、ネクソン (TYO:3659)、T&DHD (TYO:8795)、三井E&S (TYO:7003)、三菱UFJ (TYO:8306)、りそなHD (TYO:8308)、川崎船 (TYO:9107)、みずほ (TYO:8411)、郵船 (TYO:9101)、コスモス薬品 (TYO:3349)、日本製鉄 (TYO:5401)、トヨタ (TYO:7203)、INPEX (TYO:1605)、コマツ (TYO:6301)などが下落している。
日経平均;38645.96;+260.23TOPIX;2741.39;+10.51
[寄り付き概況]
16日の日経平均は260.23円高の38645.96円と3日続伸して取引を開始した。
前日15日の米国株式市場は続伸。
ダウ平均は349.89ドル高の39908.00ドル、ナスダックは231.21ポイント高の16742.39で取引を終了した。
4月消費者物価指数（CPI）の伸び鈍化を受け年内の利下げ期待を受けた買いが再燃し、寄り付き後、上昇。
長期金利の大幅低下を背景にハイテク中心に買われ、終日堅調に推移した。
終盤、上げ幅を拡大し、ダウ、ナスダックは最高値を更新して終了した。
今日の東京株式市場は買いが先行した。
昨日の米株式市場で主要指数が上昇したことが東京市場の株価の支えとなった。
中でも、ハイテク株比率が高いナスダック総合指数が1.40％上昇、主要な半導体関連銘柄で構成するフィラデルフィア半導体株指数（SOX指数）が2.88％上昇と、ダウ平均（0.88％上昇）に比べ上昇率が大きく、東京市場でハイテク株や半導体関連株の株価支援要因となった。
一方、外為市場で1ドル＝154円50銭台と、昨日15時頃と比べ1円80銭ほど円高・ドル安水準となっていることが、東京市場の輸出株などの重しとなった。
また、日経平均はこのところ、38000円台後半で上値を抑えられる展開となることが多く、上値の重さを指摘する向きもあったが、寄付き段階では買いが優勢だった。
なお、取引開始前に発表された1-3月期の国内総生産（GDP）速報値は実質前期比0.5％減、年率換算では2.0％
減だった。
QUICKが集計した民間予測の中央値は前期比0.4％減、年率では1.5％減だった。
同じく取引開始前に発表された対外及び対内証券売買契約などの状況（週間）によると、海外投資家は5月5-11日に国内株を3週連続で買い越した。
買越額は6608億円だった。
セクター別では、電気機器、精密機器、石油石炭製品、サービス業、電気・ガス業などが値上がり率上位、銀行業、パルプ・紙、海運業、輸送用機器、鉄鋼などが値下がり率上位に並んでいる。
東証プライムの売買代金上位では、リクルートHD (TYO:6098)、SHIFT (TYO:3697)、アドバンテスト (TYO:6857)、東エレク (TYO:8035)、第一生命HD (TYO:8750)、三越伊勢丹 (TYO:3099)、ルネサス<
6723>、ディスコ (TYO:6146)、ローツェ (TYO:6323)、霞ヶ関キャピタル (TYO:3498)、キーエンス (TYO:6861)、レーザーテック (TYO:6920)、野村マイクロ (TYO:6254)などが上昇。
他方、ネクソン (TYO:3659)、T&DHD (TYO:8795)、三井E&S (TYO:7003)、三菱UFJ (TYO:8306)、りそなHD (TYO:8308)、川崎船 (TYO:9107)、みずほ (TYO:8411)、郵船 (TYO:9101)、コスモス薬品 (TYO:3349)、日本製鉄 (TYO:5401)、トヨタ (TYO:7203)、INPEX (TYO:1605)、コマツ (TYO:6301)などが下落している。