シャープ、アイフル、ソニーなど
Fisco
発行済 2016年03月16日 16:24
シャープ、アイフル、ソニーなど
1-3月期営業利益は240億円前後になる見通しで、ＩＦＲＳ基準で見た前年同期比では5％増になるとの観測報道が伝わっている。
「メリーズ」が中国向けに引き続き好調なほか、原材料価格下落の影響も大きいようだ。
市場予想未達で売りが先行したものの、会社側計画では、通期10％増益に対して上半期は2％増にとどまっており、上振れ基調での推移とは確認される形に。
(T:3769) ＧＭＯペイメント 7440 +380買い先行。
三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券では、投資判断「オーバーウェイト」継続で、目標株価を5900円から8800円にまで引き上げている。
業績予想の上方修正が背景、20.9期までの中長期で年率平均25.7％の営業増益が可能と考えているもよう。
「業界最大手の強い価格競争力」という見方に変化はないとしている。
また、CtoC市場の拡大が、中長期での成長期待を支えていくとも指摘。
(T:6758) ソニー 2883 +89買い優勢。
本日の早朝に、プレイステーションVRの製品発表を行っている。
発売価格は399ドルと比較的低価格に設定された。
発売時期は10月としており、当初見込みの上半期中からは遅れることになるが、価格競争力の高さから業績拡大につながるとの期待感が先行しているもようだ。
年末までに50タイトル以上をリリースする予定となっている。
(T:6753) シャープ 134 -18急落。
一部報道では、鴻海が同社の買収を1-3月期の業績見通しが明らかになるまで延期することを検討していると伝わっている。
つれて、買収契約は来月以降になる可能性が高まったとされている。
今期業績の下振れはすでに織り込まれており、大きな影響はないとの見方は多いが、鴻海は2012年には合意した割当増資を引き受けなかった経緯もあり、不透明感の強まりから手仕舞い売り圧力も強まる格好に。
(T:8515) アイフル 389 +20買い優勢。
野村證券では投資判断を「リデュース」から「ニュートラル」に格上げしている。
目標株価も300円から370円に引き上げている。
足元の株価下落でバリュエーションの割高感が消失したこと、利息返還請求は今後3年程度で大きく低下するとみられること、マイナス金利政策導入が事業構造上ポジティブであることなどを評価引き上げの背景に。
なお、野村證券ではアコム (T:8572)の投資判断も同様に格上げしている。
(T:6141) ＤＭＧ森精機 1100 -53下げ目立つ。
クレディ・スイス証券(CS)では、工作機械業界の受注再加速シナリオは、マクロ環境の悪化や国内補助金の縮小などから実現度合いが低下したと考えているもよう。
株価も、当面は受注の方向感を見極める様子見モードが続きそうだとしている。
個別では、同社の目標株価を1800円から1250円に引き下げ。
今期営業利益は380億円から280億円に下方修正、来期は市場予想の370億円レベルに対して240億円と予想。
(T:5411) ＪＦＥＨＤ 1539 -78.5売り優勢。
ＪＰモルガン証券(JPM)では投資判断を「オーバーウェイト」から「ニュートラル」に格下げしている。
先行して好材料を織り込んできた株価上昇を受け、戦略的な買いスタンスを取り下げるとしている。
再度強気スタンスをとるためには、一段のメタルスプレッド改善が必要となるが、需要見通しの改善に対してはコンビクションが持てないとしている。
なお、JPMでは新日鐵住金 (T:5401)の投資判断も同様に格下げしている。
(T:1861) 熊谷組 277 +8しっかり。
東海東京証券では投資判断「アウトパフォーム」を継続、目標株価を500円としている。
横浜のマンション問題などから株価は低調に推移しているものの、この問題が収束に向かえば収益力が再評価されると見ているもよう。
土木、建築ともに受注環境は概ね良好であるほか、収益面でも、採算重視の受注活動の効果顕在化により利益率が上昇局面にあると指摘。
今期営業利益は会社計画196億円を上回る229億円と予想。
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