日経平均は大幅に続落。 432.88円安の16168.48円（出来高概算9億3000万株）で前場の取引を終えた。
先週末の欧州市場では、ユーロストックや英FTSE、独DAXなど軒並み2％を超える下落となっている。
米国市場ではNYダウが3ケタの下げ、シカゴ日経先物は大阪比240円安の16290円となり、これにさや寄せする波乱含みの展開に。
16300円台から始まった日経平均は、寄り付き直後に16300円を割り込むと、その後もじりじりと下げ幅を広げる展開となり、一時16095.89円まで下げ幅を広げる場面もみられている。
セクターでは33業種全てが下げており、鉱業が4％超、鉄鋼、その他金融、電力ガス、建設、精密機器、非鉄金属が3％を超える下落。
東証1部の騰落銘柄は、値下がり数が1800を超える全面安商状だった。
英国EU離脱問題は今年最大のリスク要因とみられており、リスク回避の流れは想定されていた。
しかし、主力銘柄への断続的な売りは織り込まれているだろうが、マザーズ指数が3％を超える下げとなるなど、中小型株も軒並み下げており、センチメントは悪化。
日経平均は下げ渋りをみせているが、明確なボトム形成は確認できず、押し目拾いの流れには向かいづらいところであろう。
また、個別に材料の出ている銘柄についても、インデックスに絡んだ売りが重石となり、評価しづらいところである。
もっとも、短期資金が中心ではあろうが、値動きに強い銘柄に短期資金がよりシフトしやすく、日東網 (T:3524)、Ｈａｍｅｅ {{|0:}}、イトクロ {{|0:}}、イーブック (T:3658)、マイネット (T:3928)、ＧＭＯＴＥＣＨ {{|0:}}、アライドアーキ {{|0:}}などでの値幅取りの動きが続きそうだ。
（村瀬 智一）